マツダ株式会社

マツダ株式会社

7261
自動車業界
23,391Fuchu, Hiroshima1920年設立公式サイト

事業セグメント構成

日本44%
北米39%
欧州9%
その他の地域8%
日本 (44%)北米 (39%)欧州 (9%)その他の地域 (8%)

広島に本拠を置く自動車メーカー。独自の「魂動」デザインや走行性能を追求する技術力が強み。中大型SUVのグローバル展開と電動化を推進。

収益

2025年3月期

5.0兆円

+4.0% 前年比

純利益

2025年3月期

1,141億円

-45.1% 前年比

ROE (自己資本利益率)

2025年3月期

6.50%

マツダ株式会社とは — 会社解説

マツダ株式会社は、広島県に本拠を置く、世界的な自動車メーカーです。独自の「魂動(こどう)」デザインや、内燃機関の極致を追求する「SKYACTIV(スカイアクティブ)」技術など、他社とは一線を画す「こだわり」の車作りが特徴です。現在は大型SUV「CX-60」「CX-90」などのプレミアム戦略が北米を中心に奏功しています。一方で、生産拠点がメキシコに集中していることによる関税リスクや、急速に進む電動化への対応が喫緊の課題となっています。ファン層が厚く、独自路線の経営が注目される企業です。

事業モデル・収益構造

高付加価値なSUV(CXシリーズ)を中心とした販売が主な収益源です。特に北米市場を最重要市場と位置づけ、車両1台あたりの利益を最大化する「モデルミックスの改善」を推進。トヨタとの業務提携を通じて、電動化技術や生産体制の効率化も図っています。

マツダの強み・特徴

  • 「魂動デザイン」による国内外での高いデザイン評価とブランド力
  • エンジンの効率を極限まで高める独自技術「SKYACTIV」
  • 特定の「マツダファン」を惹きつける、走りの楽しさへの徹底したこだわり
  • 大型SUV導入による1台あたり利益(単価)の向上戦略の成功

投資家が注目するポイント

  • 1米国関税リスク(メキシコ生産比率の高さ)による営業利益への影響注視
  • 22030年に向けた電動化戦略(EV専用プラットフォーム)の進捗状況
  • 3北米市場での販売好調が、関税コスト増をどの程度相殺できるか
  • 4トヨタ自動車との提携による相乗効果と、次世代技術開発の効率性

就活生・転職希望者向けポイント

  • 1「広島から世界へ」という強い自負を持つ、エンジニア魂を尊重する文化
  • 2平均年収714.5万円、平均勤続年数17.4年と、安定した雇用環境
  • 3世界初・日本初の技術に挑戦できる、独立独歩のエンジニアリング環境
  • 4北米や欧州など、グローバルな舞台で活躍できるキャリアチャンスの多さ

事業セグメント別解説2025年3月期

各セグメントの売上高・利益構成と事業特性

日本

44%

国内における完成車の製造、販売、および研究開発活動を統括し、日本市場のニーズに応じた製品とサービスの提供を担当します。

収益3.7兆円営業利益485億円営業利益率1.3%

北米

39%

米国、カナダ、メキシコを含む北米全域での車両生産、地域販売、および現地での金融サービス提供を統合的に行うセグメントです。

収益3.3兆円営業利益670億円営業利益率2.0%

欧州

9%

欧州各国での車両販売や輸入、現地生産拠点を通じた製品供給、および現地の環境規制に合わせたブランド展開を担う事業単位です。

収益7,666億円営業利益192億円営業利益率2.5%

その他の地域

8%

日本、北米、欧州、中国などの主要市場以外の諸外国における製品の製造・販売活動を包括する地理的セグメントです。新興国市場などでの成長を担います。

収益6,476億円営業利益231億円営業利益率3.6%

よくある質問(マツダについて)

出典: 有価証券報告書、IR情報、その他公開情報。AI生成コンテンツを含みます。

業績概要

業績推移

決算レポート

1
2026年3月期 第3四半期
#マツダ#7261#営業赤字#自動車業界

マツダ・2026年3月期Q3、営業損益231億円の赤字に転落——米国関税負担とメキシコ生産抑制が直撃

マツダが10日に発表した2026年3月期第3四半期(4〜12月)連結決算は、営業損益が 231億円の赤字 (前年同期は1,483億円の黒字)に転落した。米国市場におけるメキシコ製車両への高関税負担を回避するための 生産抑制 が響き、グローバル販売台数が前年同期比 4.8%減 の92万台に落ち込んだ。売上高も 3兆5,015億円 と前年同期比 5.1%減 となり、販売減とコスト増が利益を大きく圧迫する厳しい決算となった。

-5.1%売上

AIアナリスト視点

マツダの今回の決算は、トランプ政権下の米国を想起させるような「関税リスク」が実損として顕在化した非常に厳しい内容です。売上高営業利益率がわずか 0.7% まで低下する通期見通しは、同社の収益基盤の脆さを露呈しています。 注目すべきは、トヨタやホンダと比較しても メキシコ生産・米国輸出 の比率が高いマツダ独自の構造的弱点です。関税を避けるために意図的に売れる車の生産を絞るという経営判断は、ブランド価値維持のためには止むを得ない面もありますが、機会損失は甚大です。 一方で、北米セグメントが価格改定やモデルミックスの改善により、減収ながらも増益を確保している点は唯一の光明と言えます。今後は、米国以外の市場での立て直しと、関税影響を最小限に抑えるサプライチェーンの再構築が、投資家や就活生にとっても重要なチェックポイントになるでしょう。

レポートを読む

財務データ

財務データ

期間収益営業利益純利益総資産前年比
2025
通期
5.0兆円1,861億円1,141億円4.1兆円+4.0%
2024
通期
4.8兆円2,505億円2,077億円3.8兆円+26.2%
2023
通期
3.8兆円1,420億円1,428億円3.3兆円+22.6%
2022
通期
3.1兆円1,042億円816億円3.0兆円+8.3%
2021
通期
2.9兆円88億円2.9兆円

従業員データ

平均年収

714.5万円

業界平均: 792.1万円

初任給

23.6万円

月額 236,000

平均年齢

42.5

平均勤続年数: 17.4

従業員数

23,391

2025年03月時点

給与・待遇

平均年収
714.5万円
初任給(月額)
236,000

社員データ

従業員数
23,391
平均年齢
42.5
平均勤続年数
17.4

出典: 有価証券報告書、決算短信、その他公開情報 (2025年03月)

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