大同特殊鋼、東北特殊鋼へのTOBが成立し連結子会社化へ――上場廃止の見通し

大同特殊鋼が2026年5月18日から6月29日の期間で実施した東北特殊鋼に対する公開買付けは、買付予定数の上限および下限を設けず、応募された株式を全て買い取る方式で実施されました。

TOBの結果、東北特殊鋼の普通株式1,753,204株が応募され、その全てを大同特殊鋼が取得しました。これにより、大同特殊鋼の東北特殊鋼に対する議決権所有割合は、TOB実施前の34.32%から57.93%へと大幅に増加し、23.61ポイントの上昇を記録しました。この結果、東北特殊鋼は2026年7月6日をもって大同特殊鋼の連結子会社となります。

買付価格は普通株式1株につき4,491円で、総取得価額は78億73百万円に上ります。今回のTOBは、大同特殊鋼による東北特殊鋼の支配権確立を確固たるものにする重要な経営判断であり、特殊鋼業界における競争環境の変化に対応するための戦略的な一歩と見られます。

応募前後の所有株式数の変化は以下の通りです。

今回のTOB成立により、東北特殊鋼は大同特殊鋼の連結子会社となり、その経営は大同特殊鋼の傘下で一体化されることになります。大同特殊鋼は、本TOBの決済完了後速やかに、スクイーズアウト手続を実施する予定です。これにより、東北特殊鋼の株式は、東京証券取引所スタンダード市場において所定の手続きを経て上場廃止となる見通しです。

東北特殊鋼は、1937年設立で、宮城県仙台市に本社を置き、各種特殊鋼鋼材の製造、加工及び販売を主たる事業としています。資本金は2026年3月31日現在で8億2,750万円です。大同特殊鋼の傘下に入ることで、両社の事業シナジーが強化され、特殊鋼分野における製品開発、生産効率、販売網など多岐にわたる連携が期待されます。特に、大同特殊鋼が得意とする高機能材分野と東北特殊鋼の技術力を組み合わせることで、事業競争力の強化が図られることでしょう。今後、両社は連携を密にし、グループ全体の企業価値向上を目指すことになります。

東北特殊鋼の過去3年間の連結経営成績を見ると、売上高は緩やかな減少傾向にある一方で、収益性は改善しています。2026年3月期の連結売上高は209億31百万円と前期比1.2%減となりましたが、連結営業利益は14億18百万円と前期比13.5%増、連結経常利益は16億10百万円と前期比17.4%増、そして親会社株主に帰属する当期純利益は12億75百万円と前期比26.5%増と堅調な伸びを示しました。これは、原材料価格の変動や市場環境の変化に柔軟に対応し、収益構造を強化してきた結果と推測されます。

1株当たり連結純資産は3,966.94円と前期比5.5%増、1株当たり連結当期純利益も171.74円と前期比28.0%増と株主価値も向上しています。ただし、1株当たり配当金は15.00円と、前期の40.00円から62.5%減となりました。これは、今回のTOBを見据えた戦略的な配当政策の変更の可能性も考えられます。全体として、連結子会社化時点における東北特殊鋼の財務基盤は安定しており、今後の大同特殊鋼グループ内での貢献が期待されます。