大同特殊鋼・2026年3月期通期、純利益15.2%増の326億円——自動車向け堅調、配当方針を変更し株主還元を強化

2026年3月期の通期業績は、原材料価格の高騰という逆風の中、底堅い着地となりました。売上収益は5,781億2,900万円（前年比+0.6%）と微増にとどまりましたが、営業利益は420億8,100万円（前年比+6.8%）と増益を確保しました。これは主に、自動車向けの需要が安定して推移したことに加え、徹底したコスト削減と販売価格への転嫁を進めた結果です。

利益面で特筆すべきは、親会社の所有者に帰属する当期利益が326億500万円（前年比+15.2%）と大きく伸びた点です。負ののれん発生益の計上などが寄与した側面もありますが、実質的な稼ぐ力を示す調整後営業利益は399億2,000万円（前年比-9.2%）となっており、原材料費やエネルギーコストの高止まりが利益を圧迫する構図も依然として続いています。

主力の特殊鋼鋼材セグメントは、売上収益が2,077億8,100万円（前年比-1.1%）と減収になりましたが、セグメント利益は133億8,000万円（前年比+10.7%）の増益となりました。自動車向けの構造用鋼が前年並みの水準を維持したほか、産業機械関連での緩やかな回復が数量増に寄与しました。工具鋼は自動車向けの低迷で苦戦したものの、全体では利益率の改善が進んでいます。

機能材料・磁性材料セグメントは、データセンター向けのHDD需要回復や、重希土類フリー磁石の需要拡大が追い風となりました。売上収益は1,997億5,300万円（前年比-0.6%）と横ばいでしたが、セグメント利益は148億8,400万円（前年比+35.0%）と大幅な増益を記録しました。高付加価値製品へのシフトと、中国子会社の清算費用を吸収したことが利益を押し上げました。

一方で、自動車部品・産業機械部品セグメントは増収減益の苦しい展開となりました。売上収益は1,179億3,700万円（前年比+4.3%）と伸びたものの、セグメント利益は81億6,000万円（前年比-28.0%）に沈みました。北米でのエンジンバルブ需要は好調でしたが、高合金プロセス改革に伴う生産拠点の再編費用などの一過性コストが利益を削る形となりました。

2026年3月末の資産合計は8,563億8,000万円となり、前期末から734億500万円増加しました。主な要因は、年金資産の評価増（退職給付に係る資産）や戦略的な設備投資による有形固定資産の増加です。親会社所有者帰属持分比率は55.2%（前期は54.8%）と、高い自己資本水準を維持しており、財務基盤は盤石と言えます。

注目すべきは株主還元の強化です。同社は今期から新たな利益配分方針を導入しました。従来の配当性向30%目安に加え、新たに「DOE（株主資本配当率）2.5%」を下限として設定しました。これにより、利益成長に応じた還元だけでなく、業績の波に左右されない安定的な配当維持を目指します。2026年3月期の年間配当は前期比2円増の49円とし、次期（2027年3月期）はさらに3円増の52円を見込んでいます。

同社が直面する最大の経営課題は、サプライチェーンにおける地政学リスクへの対応です。中東情勢の緊迫化や米中対立、ウクライナ情勢など、原材料およびエネルギー価格の変動要因が多岐にわたります。特に鉄屑やニッケルなどの主要原料は高値圏で推移しており、これらをタイムリーに販売価格へ転嫁できるかが今後の収益性を左右します。

また、主要な需要先である日系自動車メーカーの海外シェア低下も懸念材料です。中国やASEAN市場における日系メーカーの苦戦は、同社の受注数量に直接的な影響を及ぼします。これに対し同社は、「高合金プロセス改革プロジェクト」として360億円規模の大型投資を断行。航空・宇宙やエネルギーなど、自動車依存を脱却した成長分野への事業構造転換を急いでいます。

2027年3月期の通期予想は、売上高が6,300億円（前期比+9.0%）の大幅増収を見込む一方、営業利益は400億円（前期比-4.9%）と減益を予想しています。増収の背景には販売数量の回復がありますが、原材料やエネルギー費用の更なる上昇、および成長投資に伴う固定費の増加が利益を押し下げる見通しです。