SCREEN HD、2027年3月期配当を175円から200円に上方修正 業績改善受け期末140円

今回の修正で、2027年3月期の配当予想は第2四半期末60円（変更なし）、期末140円（前回予想115円から25円増、前期期末170円から17.6%減）、年間合計200円となった。当初公表の175円から14.3%の上方修正であるものの、前期の年間293円（第2四半期末123円、期末170円）と比べると31.7%の大幅減配となる。

同社は半導体製造装置の世界大手で、需要サイクルの影響を受けやすい。前期の293円は業績好調による記念配当や特別配当を含んだ高水準だった。今期は半導体市場の調整局面を見越して当初予想を慎重に設定したが、足元の受注改善を反映し、当初予想から一転上方修正に踏み切った。特に期末配当の引き上げが顕著で、業績モメンタムの回復を裏付けている。ただ、前期比では依然として2桁の減少率であり、投資家は今後の追加修正の有無を注視するだろう。

同社の株主還元方針は、連結配当性向30%以上を基本としつつ、成長投資と財務健全性を両立させるものだ。今回の修正は「将来の事業環境の変化に対応できる財務体質の健全性維持や成長投資に必要な内部留保の充実を勘案」した上で決定された。つまり、業績が上振れても、配当を過度に増やさず、研究開発や設備投資への資金を優先する姿勢を明確にしたと言える。

前期の配当性向は約40%（純利益ベース）と推定され、30%ラインを大きく上回ったが、今期は利益水準の変化に伴い、配当性向を最低限維持する形とみられる。年間200円への上方修正でも、想定純利益が前期比で減少する中、配当性向は30%台前半に落ち着く公算が大きい。

半導体装置業界では、東京エレクトロンやアドバンテストなど競合も安定的な配当政策を掲げており、SCREEN HDが成長投資と株主還元のバランスをどのように最適化するかが、中長期的な企業価値向上のカギを握る。今回の決定は、成長投資とのバランスを重視した経営判断として、市場から一定の評価を得る可能性が高い。