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カプコン（カプコン）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比54.7%増の704億10百万円、営業利益が同66.9%増の410億54百万円、純利益が同69.2%増の291億59百万円と、大幅な増収増益を達成した。新規IP『プラグマタ』のヒットや『バイオハザード レクイエム』などのリピート販売が好調で、デジタルコンテンツ事業が業績をけん引。通期業績予想に対する進捗率も高く、上振れが期待される。

コーエーテクモ（コーエーテクモホールディングス）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高173億68百万円（前年同期比17.4%増）、営業利益54億7百万円（同51.3%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益113億48百万円（同86.9%増）と大幅な増収増益を達成した。エンタテインメント事業が好調なタイトル販売とIP許諾でけん引し、金融市場での運用益も経常利益を押し上げた。通期予想は据え置いたが、第1四半期時点で通期経常利益予想の37%を達成する好スタートとなった。

円谷フィールズ（円谷フィールズホールディングス）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高437億1500万円（前年同期比21.3％減）、営業利益68億8100万円（同11.9％減）と減収減益となった。しかし、通期業績予想を売上高2053億円、営業利益225億円へと大幅に上方修正し、過去最高益更新の見通しを示した。さらに、ウルトラマン60周年記念の特別配当70円を実施し、年間配当を140円に倍増するなど、株主還元を一気に強化している。

バンダイナムコホールディングスの2026年3月期通期連結決算は、売上高が前期比 8.6%増 の 1兆3,482億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同 8.8%増 の 1,406億円 となり、<u>増収増益で着地した</u>。世界的な「ガンダム」シリーズの人気拡大や、ハイターゲット層向け商品の国内外での浸透により、トイホビー事業が収益を大きく牽引。デジタル事業での開発費負担などはあったものの、グループ全体の「IP軸戦略」が奏功し、強固な業績基盤を示した。

セガサミーホールディングスが発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比 13.7%増 の 4,875億円 と増収を確保した一方、親会社株主に帰属する当期純損益は 57億円の赤字（前期は450億円の黒字）に転落した。パチスロを中心とした遊技機事業が記録的な好調を維持したが、近年買収した海外子会社ののれん等について 546億円 の減損損失を特別損失に計上したことが大きく影響した。同社は投資戦略を精査し、大型M&Aの実施を当面凍結するという経営判断を下している。

東映アニメーションが13日に発表した2026年3月期連結決算は、売上高が93,669百万円（前年同期比7.1%減）、営業利益が310,18百万円（同4.4%減）と減収減益となった。前期に世界的な大ヒットを記録した「THE FIRST SLAM DUNK」や「ドラゴンボール」関連の反動減が国内外で響いたものの、為替差益や投資有価証券売却益が寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益は250億7,000万円（同6.1%増）と最終増益を確保した。次期は売上高1,000億円の大台突破を見込むが、戦略的な成長投資に伴い営業利益は大幅な減少を予想している。