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決算ダイジェスト10
決算
エンターテインメント
2026年5月15日
株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス

2026年3月期 通期

株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングス

スクエニHD・2026年3月期通期、営業利益34.9%増の547億円——「量から質」への転換で収益性改善、配当性向50%へ

株式会社スクウェア・エニックス・ホールディングスが14日に発表した2026年3月期通期決算は、売上高が 297,661百万円(前期比 8.3%減)となった一方、営業利益は 54,736百万円(同 34.9%増)の大幅増益を記録した。不採算タイトルの整理や組織再編といった 構造改革 が進展し、新作HDゲームの堅調な販売と相まって利益率が大幅に改善した。親会社株主に帰属する当期純利益も 29,616百万円(同 21.3%増)と伸長し、あわせて配当性向を 50% に引き上げる株主還元方針も示された。

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決算
エンターテインメント
2026年5月15日
株式会社ネクソン

2026年12月期 第1四半期

株式会社ネクソン

ネクソン・2026年12月期Q1、純利益117%増の572億円——『ARC Raiders』大ヒット、300億円の自社株買いも発表

オンラインゲーム大手のネクソンが14日に発表した2026年12月期第1四半期(1〜3月)の連結決算は、売上収益が前年同期比 33.6%増 の 1,522億円 、親会社の所有者に帰属する四半期利益が同 117.8%増 の 572億円 と、過去最高の業績を達成しました。新作『ARC Raiders』のグローバルでの歴史的大ヒットに加え、主力IP『メイプルストーリー』がアジア地域で力強く成長したことが大幅な増収増益に寄与しました。また、好調な業績を背景に、年間配当の増額と300億円を上限とする自社株買いを同時に打ち出し、積極的な株主還元姿勢を鮮明にしています。

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決算
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2026年5月14日
株式会社カプコン

2026年3月期 通期

株式会社カプコン

カプコン・2026年3月期通期、営業利益14.5%増の752億円——13期連続の最高益、主力「バイオ」好調で成長持続

カプコンが5月13日に発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比 15.2%増 の 1,953億65百万円 、営業利益が同 14.5%増 の 752億95百万円 となり、13期連続の営業増益を達成しました。主力タイトルである『バイオハザード レクイエム』のヒットに加え、収益性の高いリピート(旧作)販売がグローバルで伸長したことが寄与しました。同社は積極的な人的資本投資を継続しながらも、業界最高水準の利益率を維持しており、盤石な経営基盤を示しています。

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決算
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2026年5月14日
株式会社タカラトミー

2026年3月期 通期

株式会社タカラトミー

タカラトミー・2026年3月期、売上高は過去最高の2,704億円――「にじさんじ」コラボや大人向けトミカが牽引、純利益は減損で28.6%減

玩具大手のタカラトミーは5月12日、2026年3月期の連結売上高が前期比 8.1%増 の 2,704億5,500万円 となり、過去最高を更新したと発表しました。大人向け市場を開拓する「年齢軸」戦略が奏功し、VTuberグループ「にじさんじ」とのコラボ商品や「トミカ」のハイターゲット向けモデルが業績を牽引しました。一方で、米国子会社の のれん減損損失48億6,200万円 を特別損失として計上した(前年比28.6%減)影響により、親会社株主に帰属する当期純利益は 116億7,900万円 に留まりました。

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決算
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2026年5月14日
株式会社バンダイナムコホールディングス

2026年3月期 通期

株式会社バンダイナムコホールディングス

バンダイナムコ・2026年3月期FY、売上高1.3兆円で増収増益——ガンプラ・カード好調でトイホビー事業が過去最高水準

バンダイナムコホールディングスの2026年3月期通期連結決算は、売上高が前期比 8.6%増 の 1兆3,482億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同 8.8%増 の 1,406億円 となり、<u>増収増益で着地した</u>。世界的な「ガンダム」シリーズの人気拡大や、ハイターゲット層向け商品の国内外での浸透により、トイホビー事業が収益を大きく牽引。デジタル事業での開発費負担などはあったものの、グループ全体の「IP軸戦略」が奏功し、強固な業績基盤を示した。

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決算
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2026年5月13日
セガサミーホールディングス株式会社

2026年3月期 通期

セガサミーホールディングス株式会社

セガサミーHD・2026年3月期通期、売上高4,875億円で増収も57億円の最終赤字——海外買収先の巨額減損が響く

セガサミーホールディングスが発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比 13.7%増 の 4,875億円 と増収を確保した一方、親会社株主に帰属する当期純損益は 57億円の赤字(前期は450億円の黒字)に転落した。パチスロを中心とした遊技機事業が記録的な好調を維持したが、近年買収した海外子会社ののれん等について 546億円 の減損損失を特別損失に計上したことが大きく影響した。同社は投資戦略を精査し、大型M&Aの実施を当面凍結するという経営判断を下している。

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決算
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2026年5月13日
東映アニメーション株式会社

2026年3月期 通期

東映アニメーション株式会社

東映アニメーション・2026年3月期通期、純利益6.1%増の250億円——海外配信の反動減響くも、次期売上1,000億円の大台へ

東映アニメーションが13日に発表した2026年3月期連結決算は、売上高が93,669百万円(前年同期比7.1%減)、営業利益が310,18百万円(同4.4%減)と減収減益となった。前期に世界的な大ヒットを記録した「THE FIRST SLAM DUNK」や「ドラゴンボール」関連の反動減が国内外で響いたものの、為替差益や投資有価証券売却益が寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益は250億7,000万円(同6.1%増)と最終増益を確保した。次期は売上高1,000億円の大台突破を見込むが、戦略的な成長投資に伴い営業利益は大幅な減少を予想している。

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決算
エンターテインメント
2026年5月13日
円谷フィールズホールディングス株式会社

2026年3月期 通期

円谷フィールズホールディングス株式会社

円谷フィールズHD・2026年3月期通期、売上高23.9%増の1,741億円——遊技機好調で過去最高、20円の大幅増配も発表

円谷フィールズホールディングスが発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比 23.9%増 の 1,741億42百万円 、営業利益が同 14.1%増 の 174億55百万円 と大幅な増収増益となりました。主力のアミューズメント機器事業において有力IPを搭載した遊技機が記録的なヒットを遂げ、販売台数が大幅に伸長したことが業績を牽引しています。同社は堅調な業績を背景に、期末配当を従来予想から20円増額して 70円 とすることを決定し、積極的な株主還元姿勢を鮮明にしました。

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決算
エンターテインメント
2026年5月11日
コナミグループ株式会社

2026年3月期 通期

コナミグループ株式会社

コナミグループ・2026年3月期通期、純利益33.9%増の1,000億円で過去最高更新——主力IP新作と運営型タイトルの二段構えで成長加速

コナミグループは5月8日、2026年3月期通期連結決算を発表した。売上高は前年同期比 17.1% 増の 4,936億7,700万円 、親会社の所有者に帰属する当期利益は同 33.9% 増の 1,000億1,300万円 となり、主要全指標で3期連続の過去最高更新を成し遂げた。デジタルエンタテインメント事業における世界的IPの新作ヒットに加え、継続的なライブサービス運営が収益基盤を強固にしたことが大幅増益に寄与している。

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決算
エンターテインメント
2026年5月11日
ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社

2026年12月期 第1四半期

ガンホー・オンライン・エンターテイメント株式会社

ガンホー・2026年12月期Q1、営業利益30.5%増の36億円――「ラグナロク」新作が海外で躍進、開発ラインも9本へ拡充

ガンホー・オンライン・エンターテイメントが8日に発表した2026年12月期第1四半期(1〜3月)の連結決算は、売上高が前年同期比 11.9%増 の 265億9,400万円 、営業利益が同 30.5%増 の 36億9,300万円 と大幅な増収増益となった。主力の「パズル&ドラゴンズ」が14周年を迎え堅調に推移したほか、子会社のGravity社による「ラグナロク」関連の新作タイトルが台湾や韓国、東南アジア市場でヒットし、業績を大きく押し上げた。積極的なグローバル展開と開発体制の強化が、前年同期の減益基調からの鮮やかな反転攻勢に繋がっている。

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適時開示ニュース2
適時開示
株式報酬制度
エンターテインメント
2026年5月29日
株式会社サンリオ

8136

株式会社サンリオ

サンリオ、業績連動型株式報酬制度を導入 取締役のインセンティブ強化

サンリオは、取締役(監査等委員である取締役、社外取締役および国内非居住者を除く)を対象とした業績連動型株式報酬制度を導入すると発表しました。業績と株価連動性を高め、企業価値向上への意識を向上させるのが狙いです。株主総会での承認を経て、現行の譲渡制限付株式報酬制度は廃止されます。

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適時開示
不祥事
エンターテインメント
2026年5月29日
株式会社サンリオ

8136

株式会社サンリオ

サンリオ:常務取締役の不適切報酬受給疑いで特別調査報告書を受領、グループ全体のガバナンス強化へ

サンリオは2026年5月29日、常務取締役による不適切な報酬受給の疑いに関する特別調査委員会の報告書を受領したと発表しました。当該取締役が兼任していた米国子会社において、指名・報酬諮問委員会で決定された報酬とは別に、COLA(生活費調整手当)や学費等の経済的利益を受領していたことが判明。総額は2.5億円超に上り、内部統制の不備が指摘されています。同社は、再発防止策として取締役の役割明確化や海外子会社の報酬統制強化などを進める方針です。

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