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8件のレポート
2026年3月期 通期
キオクシアホールディングス株式会社
キオクシアHD・2026年3月期、営業利益92.7%増の8,703億円——AI需要でSSD好調、Q1予想は大幅増益
キオクシアホールディングスが発表した2026年3月期通期決算は、売上収益が前期比 37.0%増 の 2兆3,376億円、営業利益が同 92.7%増 の 8,703億円 と劇的な増収増益となった。世界的なAIサーバー需要の爆発的な拡大を受け、データセンター向けSSDの 販売価格（ASP）が大幅に上昇 したことが収益を押し上げた。さらに2027年3月期第1四半期（4〜6月期）についても、売上高 1兆7,500億円 を見込む極めて強気な業績予想を公表しており、成長加速への期待が高まっている。
2026年3月期 通期
株式会社東京精密
東京精密・2026年3月期通期、営業利益13.6%増の337億円——生成AI需要が牽引、次期は18%増益と増配を計画
精密計測機器と半導体製造装置の両輪で成長を続ける東京精密が発表した2026年3月期決算は、売上高が前期比 10.8% 増の 1,668億円 、営業利益が同 13.6% 増の 337億円 となり、過去最高水準を更新した。生成AIやHPC（高性能計算）向けの需要が旺盛で、主力の半導体製造装置部門が業績を大きく牽引した。一方で、品質不具合に伴う対策費用を 特別損失 として計上したことで、純利益は前期比 3.5% 減の 247億円 に留まったが、次期はAI関連需要のさらなる拡大を背景に2ケタ増収増益と増配を計画している。
2026年3月期 通期
東京エレクトロン株式会社
東京エレクトロン・2026年3月期通期、純利益5.6%増の5,744億円——AI需要が牽引、次期は大幅な増収増益を予想
東京エレクトロンが発表した2026年3月期決算は、売上高が前期比 0.5%増 の 2兆4,435億円、純利益が 5.6%増 の 5,744億円 となった。生成AI向けサーバーへの投資が活発化し半導体製造装置の需要を支えた一方、中国での設備投資の一服や販管費の増加により、営業利益は 10.4%減 の 6,249億円 と減益を記録した。しかし、次期（2027年3月期）の中間業績予想では大幅な増収増益 を見込んでおり、市場の再加速に向けた強気な姿勢が示されている。
2026年3月期
株式会社アドバンテスト
アドバンテスト・2026年3月期通期、営業利益118.8%増の4,991億円——AI需要爆発で過去最高、来期も25%増収予想
半導体テスト装置世界最大手のアドバンテストが27日に発表した2026年3月期決算は、売上高が前期比 44.7%増 の 1兆1,286億円 、営業利益が同 118.8%増 の 4,991億円 となり、いずれも過去最高を更新した。生成AI向けの高性能半導体（HPC）や高性能メモリ（HBM）に対する需要が世界的に急増し、テスタの需要が 当初の想定を大幅に上回る 水準で推移したことが主因だ。あわせて発表した2027年3月期の業績予想でも大幅な増収増益を見込んでおり、AIブームを背景とした成長軌道が鮮明になっている。
2026年3月期 通期
株式会社ディスコ
ディスコ・2026年3月期通期、売上高・出荷額が6期連続で過去最高——生成AI・HBM向け需要が牽引、大幅増配へ
半導体製造装置大手のディスコは、生成AI（人工知能）市場の急拡大を追い風に、2026年3月期の連結売上高が前期比 11.1%増 の 4,368億8,900万円 となり、6期連続で過去最高を更新しました。データセンター向け投資の拡大により、先端ロジックやHBM（高帯域幅メモリ）向けの高付加価値な精密加工装置の出荷が極めて好調に推移しました。営業利益も同 10.9%増 の 1,849億8,900万円 と増益を確保し、営業利益率42.3% という製造業として異例の高収益体質を維持しています。
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東京エレクトロン株式会社
東京エレクトロン、1500億円の自己株式取得枠を設定 資本効率向上と株主還元を強化
東京エレクトロンは2026年5月29日、取締役会において、1500億円を上限とする自己株式取得枠の設定を決議しました。資本政策に則り、中長期的な利益成長を見据えた成長投資、及び現状のキャッシュポジションなどを総合的に勘案し、機動的な自己株式の取得を可能とするものです。取得期間は2026年6月1日から2027年3月31日まで。発行済株式総数（自己株式を除く）に対して1.6%に相当する株式を取得することで、資本効率の向上と株主還元を強化する狙いです。
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東京エレクトロン株式会社
東京エレクトロン、株式分割と定款一部変更を発表 投資単位引き下げで株主層拡大へ
東京エレクトロンは2026年9月30日を基準日として、1株を5株に分割することを発表しました。投資単位の引き下げを通じて、より多くの投資家が参加しやすい環境を整え、株主層の拡大を目指します。同時に、発行可能株式総数を45億株に増やす定款の一部変更も行われます。
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株式会社アドバンテスト
アドバンテスト、自己株式取得状況を発表：取得総数20.48万株、取得価額54.02億円
株式会社アドバンテストは2026年5月29日、会社法第459条第1項に基づく自己株式取得の実施を発表しました。取得期間は2026年5月1日から2026年5月29日までで、取得株式総数は204,800株、取得価額は54億279万2000円となりました。2025年10月28日に発表された取締役会決議に基づく取得枠に対し、着実に自己株式取得を進めています。