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決算ダイジェスト12
決算
食品・飲料
2026年5月15日
東洋水産株式会社

2026年3月期 通期

東洋水産株式会社

東洋水産・2026年3月期通期、売上高5366億円で過去最高——米国・メキシコの価格改定が奏功し営業利益12%増、大規模な自社株買いも発表

東洋水産が15日に発表した2026年3月期の連結決算は、売上高が前期比 4.8%増 の 5,366億円 となり、過去最高を更新しました。北米市場での価格改定と節約志向を背景にした需要拡大が利益を牽引し、営業利益は 12.1%増 の 857億円 に達しました。好調な業績を背景に、同社は配当予想を 20円増額 し、さらに発行済株式の3.08%にあたる 275億円 の自社株買いを決定するなど、積極的な株主還元姿勢を鮮明にしています。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
キリンホールディングス株式会社

2026年12月期 第1四半期

キリンホールディングス株式会社

キリンホールディングス・2026年12月期Q1、事業利益37.7%増の500億円——医薬・ヘルスサイエンスが大幅成長、北米飲料も寄与

キリンホールディングスが発表した2026年12月期第1四半期(1〜3月期)の連結決算は、売上収益が前年同期比 5.0%増 の 5,730億3,300万円 、事業利益が同 37.7%増 の 499億9,200万円 と大幅な増益を記録しました。国内の酒類事業が横ばいで推移するなか、医薬事業およびヘルスサイエンス事業の利益貢献が拡大したほか、北米の飲料事業が好調を維持しました。親会社の所有者に帰属する四半期利益も 270億7,800万円 (同 11.3%増 )となり、通期目標の達成に向けて順調な滑り出しを見せています。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
サッポロホールディングス株式会社

2026年12月期 第1四半期

サッポロホールディングス株式会社

サッポロHD・2026年12月期Q1、事業利益が黒字転換——不動産事業の非継続化でビールへの「選択と集中」を加速

サッポロホールディングスが発表した2026年12月期第1四半期決算は、本業の儲けを示す事業利益が 5億8,600万円 と、前年同期の10億200万円の赤字から黒字に転換しました。売上収益は前年同期の反動減や構造改革の影響で 1,089億7,900万円 (前年同期比 4.3%減 )となりましたが、海外でのブランド力強化と国内食品飲料の採算改善が寄与しました。同社は今期より不動産事業を「非継続事業」に分類し、売却に向けた手続きを進めるなど、ビール事業への経営資源集中を鮮明にしています。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
明治ホールディングス株式会社

2026年3月期 通期

明治ホールディングス株式会社

明治ホールディングス・2026年3月期通期、営業利益10.2%増の933億円——食品の価格改定と医薬品の成長が寄与、中国事業は減損で純利益減

明治ホールディングスが発表した2026年3月期連結決算は、売上高が前期比1.7%増の1兆1,736億円、営業利益が10.2%増の933億円となった。食品セグメントでの適切な価格改定と、医薬品セグメントにおけるワクチンの伸長が収益を押し上げた。一方で、中国事業の収益性悪化に伴う抜本的な構造改革を実施し、243億円の減損損失を計上したことなどから、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比31.0%減の350億円にとどまった。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
カルビー株式会社

2026年3月期 通期

カルビー株式会社

カルビー・2026年3月期通期、売上高5.5%増の3,401億円で過去最高——新工場の減価償却響き営業利益は10%減

カルビーが発表した2026年3月期連結決算は、売上高が前期比5.5%増の3,401億円となり、過去最高を更新しました。一方で、営業利益は同10.0%減の261億円にとどまり、増収減益の着地となっています。「せとうち広島工場」の本格稼働に伴う減価償却費の増加や、原材料価格の高騰を背景としたコスト増が利益を圧迫した形ですが、海外事業の成長や国内の価格・規格改定が売上を力強く牽引しました。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
寿スピリッツ株式会社

2026年3月期 通期

寿スピリッツ株式会社

寿スピリッツ・2026年3月期通期、売上高・各利益で過去最高を更新——インバウンド需要とブランド強化が奏功

寿スピリッツが14日に発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比 8.9%増 の 787億8,100万円 、営業利益が 5.6%増 の 185億9,800万円 となり、売上および全ての利益項目で過去最高を更新しました。人流の回復に伴うインバウンド需要の取り込みに加え、主力ブランドの「シュクレイ」や「ルタオ」における新店出店と商品力強化が業績を牽引しました。同社は中長期目標「Value Up Vision 2030」に向けた成長を加速させており、年間配当も前期から3円増の 35円 に増配しました。

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決算
食品・飲料
2026年5月15日
株式会社日清製粉グループ本社

2026年3月期 通期

株式会社日清製粉グループ本社

日清製粉グループ・2026年3月期、売上高・経常利益は増益を確保——インド事業の減損響き純利益は6%減の325億円

日清製粉グループ本社が発表した2026年3月期決算は、売上高が前期比1.6%増の8,650億円、経常利益が同4.4%増の513億円となりました。加工食品事業での積極的な販促や価格改定が功を奏した一方、インドでの酵母事業における固定資産の減損損失を計上したことで、純利益は同6.0%減の325億円に留まりました。物価高による節約志向が続く中、同社は「スマート工場」への集約や大谷翔平選手を起用した販促など、構造改革と攻めの姿勢を鮮明にしています。

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決算
食品・飲料
2026年5月13日
日清食品ホールディングス株式会社

2026年3月期 通期

日清食品ホールディングス株式会社

日清食品HD・2026年3月期、売上収益は過去最高の7,881億円——原材料高と米州事業の苦戦で純利益は17.5%減

日清食品ホールディングスが発表した2026年3月期の連結決算は、売上収益が前期比 1.5%増 の 7,881億3,100万円 となり過去最高を更新しました。国内での主力製品「カップヌードル」等の堅調な販売が寄与した一方、米州事業におけるインフレに伴う消費減退や、世界的な原材料価格・物流費の高騰が利益を圧迫しました。この結果、営業利益は 16.2%減 の 623億3,000万円、純利益は 17.5%減 の 453億8,000万円 と、増収減益の着地となりました。

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決算
食品・飲料
2026年5月13日
株式会社ニチレイ

2026年3月期 通期

株式会社ニチレイ

ニチレイ・2026年3月期通期、純利益10.5%増の273億円——低温物流が最高益を牽引、12月決算への変更も発表

株式会社ニチレイが発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比2.0%増の7,161億円、親会社株主に帰属する当期純利益が同10.5%増の273億円と、増収増益を確保しました。主力の加工食品事業で原材料高の影響を受けたものの、堅調な荷動きを背景とした低温物流事業の収益拡大が業績を大きく押し上げました。同社は併せて、グローバル経営の加速を目的とした12月決算への期別変更や、インドネシアでの物流網拡充に向けたM&Aの実施を公表しています。

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決算
食品・飲料
2026年5月13日
サントリー食品インターナショナル株式会社

2026年12月期 第1四半期

サントリー食品インターナショナル株式会社

サントリー食品・2026年12月期Q1、売上高11%増の4,068億円——オセアニア急成長も、コスト増で営業利益は微減

サントリービバレッジ&フードが13日に発表した2026年12月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比 11.2%増 の 4,06,867百万円 と大幅な増収を記録しました。主力ブランドの強化やオセアニア事業の構造変革が寄与した一方、原材料・物流費の高騰に加え、将来の成長に向けた積極的なマーケティング費用の投入が利益を圧迫しました。この結果、営業利益は 27,238百万円(前年同期比 0.2%減)と、ほぼ前年並みの水準にとどまっています。

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決算
食品・飲料
2026年5月13日
宝ホールディングス株式会社

2026年3月期 通期

宝ホールディングス株式会社

宝ホールディングス・2026年3月期通期、売上高は8.7%増の3,943億円で過去最高——海外食材卸が牽引もバイオ赤字で純利益27.8%減

宝ホールディングスが13日に発表した2026年3月期通期決算は、売上高が前期比8.7%増の3,943億1,600万円と過去最高を更新しました。海外における日本食需要の高まりを背景に、欧米での食材卸事業が大きく伸長したことが増収に寄与しました。一方で、タカラバイオグループが試薬・受託事業の停滞や買収関連費用の計上により営業赤字に転落したことが響き、営業利益は前期比17.1%減の170億7,600万円、親会社株主に帰属する当期純利益は同27.8%減の116億9,600万円と大幅な減益となりました。

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決算
食品・飲料
2026年5月13日
株式会社ヤクルト本社

2026年3月期 通期

株式会社ヤクルト本社

ヤクルト本社・2026年3月期、営業利益18.4%減の451億円——国内飲料の苦戦響くもアジア・オセアニアは増益を確保

ヤクルト本社が発表した2026年3月期決算は、売上高が前年比 2.7%減 の 4,864億円 、営業利益が同 18.4%減 の 451億円 となった。主力商品である「ヤクルト1000」シリーズを含む国内飲料・食品事業の販売数量減少が響き、利益面で大幅な後退を余儀なくされた。一方でアジア・オセアニア地域は増益を維持しており、国内外での成長バランスの再構築が急務となっている。

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