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8件のレポート
2026年3月期 通期
大同特殊鋼株式会社
大同特殊鋼・2026年3月期通期、純利益15.2%増の326億円——自動車向け堅調、配当方針を変更し株主還元を強化
特殊鋼大手の大同特殊鋼が発表した2026年3月期通期決算は、売上収益が前年比0.6%増の5,781億2,900万円、親会社の所有者に帰属する当期利益が同15.2%増の326億500万円となりました。自動車関連の需要が堅調に推移したほか、不採算案件の整理やコスト削減努力が奏功し、増益を確保しました。あわせて「連結配当性向30%以上かつDOE（株主資本配当率）2.5%」を下限とする新たな配当方針を導入し、資本効率の向上と株主還元の強化を鮮明にしています。
2026年3月期 通期
日本製鉄株式会社
日本製鉄・2026年3月期、売上高10兆円突破も純利益95%減——USスチール買収の影響大きく、実力利益は確保
日本製鉄が発表した2026年3月期連結決算は、売上収益が前年比 15.7%増 の 10兆632億円 となり、同社として初めて10兆円の大台を突破しました。一方で、親会社の所有者に帰属する当期利益は同 95.1%減 の 171億円 と大幅な減益となりました。これは、米鉄鋼大手USスチールの買収完了に伴う巨額の一過性費用や、中国の過剰生産による国際市況の低迷が響いた形ですが、会社側は実力ベースの利益は確保しており、成長に向けた基盤構築は進んでいると強調しています。
2026年3月期 通期
日本冶金工業株式会社
日本冶金工業・2026年3月期、営業利益35%減の109億円——高機能材が振るわず減収減益も、次期は半導体需要回復で反転増益へ
日本冶金工業が発表した2026年3月期連結決算は、売上高が150,866百万円（前年同期比12.3%減）、営業利益が10,973百万円（同35.3%減）と大幅な減収減益となった。世界的なAI投資拡大の一方で、中国経済の停滞や人件費等の固定費増加が収益を圧迫した。一方で、次期は半導体製造装置向けの需要回復を見込み、通期で増収増益に転じる強気の見通しを示している。
2026年3月期 通期
JFEホールディングス株式会社
JFE・2026年3月期通期、売上高4.5兆円で減収減益もインド事業を本格強化——鋼材市況悪化をコスト削減で補い、来期は大幅増益を予想
JFEホールディングスが発表した2026年3月期通期決算は、売上収益が前年同期比 6.6%減 の 4兆5,392億円 、親会社の所有者に帰属する当期利益が同 23.6%減 の 701億円 となりました。中国経済の減速や世界的な金融引き締めを背景とした鉄鋼需要の低迷が響いたものの、徹底したコスト削減により本業の稼ぐ力を示す事業利益は前年並みを維持しました。同社は成長の軸足をインド市場へ移しており、来期は海外子会社の連結化やスプレッド改善を見込み、純利益で前期比 2.1倍 の大幅な回復を計画しています。
2026年3月期 通期
株式会社神戸製鋼所
神戸製鋼所・2026年3月期通期、営業利益18.2%減の1,298億円——鉄鋼需要の停滞や電力の点検が響くも、次期は増益回復を予想
神戸製鋼所が11日に発表した2026年3月期通期連結決算は、売上高が前期比 4.6%減 の 2兆4,365億円、営業利益が同 18.2%減 の 1,298億円 と減収減益となった。建設用鋼材の需要低迷や、電力事業における大規模な定期点検による稼働減が利益を押し下げた格好だ。一方で、機械事業の採算改善や「稼ぐ力の強化」を掲げた中期経営計画の進捗により、次期（2027年3月期）は純利益 1,000億円 への反転増を見込んでいる。
2026年3月期 通期
大和工業株式会社
大和工業・2026年3月期、純利益96%増の623億円——米州事業が牽引、中東撤退とタイ連結強化で構造改革加速
電炉大手の大和工業が発表した2026年3月期連結決算は、親会社株主に帰属する当期純利益が前年比96.0%増の623億円と大幅な増益を記録した。国内やタイでの営業利益は原材料価格の高騰で苦戦したものの、持分法適用会社である米国のニューコア・ヤマト・スチールがデータセンター向けの堅調な需要を背景に利益を大きく押し上げた。また、長年の課題であった中東事業からの完全撤退を完了させ、不採算部門の整理と成長市場への集中という戦略的な舵取りを明確にしている。
2026年3月期 通期
東京製鐵株式会社
東京製鐵・2026年3月期通期、営業利益76%減の72億円——鋼材市況悪化で大幅減益、次期は営業赤字の見通し
電炉大手の東京製鐵が24日に発表した2026年3月期決算は、売上高が前期比18.0%減の2,680億9,500万円、営業利益が同76.0%減の72億3,000万円と大幅な減収減益となった。中国からの安価な鋼材輸出がアジア市場を圧迫したほか、国内の建設プロジェクトの遅延が響き、製品価格の下落が原料安を上回る「スプレッド（利ざや）の縮小」が直撃した。さらに次期（2027年3月期）は、エネルギーコストの上昇や需要停滞を見込み、40億円の営業赤字に転落する衝撃的な見通しを明らかにしている。