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9件のレポート
2026年3月期 第3四半期
ニチアス株式会社
ニチアス・2026年3月期Q3、営業利益18.3%減の253億円——半導体向け軟調で減益も、大幅増配と株式分割を発表
断熱材・シール材大手のニチアスが発表した2026年3月期第3四半期決算は、売上高が前年同期比 4.1%減 の 1,850億円、営業利益が同 18.3%減 の 253億円 と 減収減益 で着地しました。主力の高機能製品部門において、半導体製造装置向けの需要が世界的に軟調に推移したことが響きました。業績は足踏みとなったものの、同社は期末配当予想の大幅な 増額修正（年間164円） と、利便性向上を目的とした 1対3の株式分割 を同時に発表し、積極的な株主還元姿勢を鮮明にしています。
2026年3月期 第3四半期
株式会社MARUWA
MARUWA・2026年3月期Q3、営業利益13.2%減の171億円——上期の停滞から車載・半導体関連が回復基調、通期は微増益を堅持
セラミック基板で世界大手のMARUWAが発表した2026年3月期第3四半期決算は、売上高が前年同期比 1.7%減 の 522億2,500万円、営業利益が同 13.2%減 の 171億2,400万円 となりました。上期に低迷した車載や半導体製造装置向け市場が回復局面に入った一方、前年同期の好調な反動もあり全体では減益を余儀なくされました。しかし、次世代通信向けの大幅増産や生成AI需要の取り込みにより、第4四半期以降の再加速を見込んで通期予想と増配計画は維持しています。
2026年3月期 第3四半期
日本特殊陶業株式会社
日本特殊陶業・2026年3月期Q3、純利益12.2%増の835億円——生成AI需要と買収効果で増収増益を達成
日本特殊陶業が30日に発表した2026年3月期第3四半期（2025年4〜12月）の連結決算は、売上収益が前年同期比 8.3%増 の 5,260億55百万円 、親会社の所有者に帰属する四半期利益が同 12.2%増 の 835億51百万円 となった。生成AI向けの半導体製造装置需要が追い風となったほか、M&Aによる連結範囲の拡大が業績を押し上げた。主力の自動車関連事業もグローバルで堅調に推移し、原材料高などのコスト増を跳ね返して増収増益を確保した。
2026年3月期 第3四半期
日本ガイシ株式会社
日本ガイシ・2026年3月期Q3、営業利益17.0%増の730億円——AI向け半導体関連が倍増、NAS電池撤退の特損を吸収し増益
日本ガイシが発表した2026年3月期第3四半期連結決算は、売上高が前年同期比 7.1%増 の 4,879億円、営業利益が同 17.0%増 の 730億円 と増収増益を達成した。AI（人工知能）市場の急拡大に伴い半導体製造装置用製品が極めて好調に推移したほか、自動車関連製品も堅調な需要に支えられた。利益面では、長年の課題であったNAS電池事業の製造・販売終了に伴う特別損失を計上したものの、本業の強い成長がこれを補い、通期予想に対する進捗も順調に推移している。
2026年3月期 第3四半期
TOTO株式会社
TOTO・2026年3月期Q3、営業利益2.6%減の404億円——中国市場の苦戦を「セラミック事業」の躍進がカバー
TOTOが発表した2026年3月期第3四半期決算は、売上高が前年同期比 0.9%増 の 5,470億円 、営業利益が同 2.6%減 の 404億円 となりました。中国大陸事業における不動産市況の低迷が利益の押し下げ要因となった一方、半導体製造装置向けなどの新領域（セラミック）事業が大幅な増益を記録し、グループ全体の収益を下支えしています。なお、親会社株主に帰属する四半期純利益は、事業再編費用132億円の特別損失計上により、前年同期比 21.6%減 の 285億円 に留まりました。
2025年12月期 通期
東海カーボン株式会社
東海カーボン・2025年12月期通期、純利益200億円で黒字浮上——構造改革が実を結び営業利益は33%増
東海カーボンが12日に発表した2025年12月期通期決算は、売上高が前期比 7.8%減 の 3,229億6,000万円 となった一方、営業利益は 33.3%増 の 258億5,000万円 と大幅な増益を記録しました。前期に計上した多額の減損損失がなくなり、親会社株主に帰属する当期純利益は 200億7,800万円 （前期は564億円の赤字）と劇的な黒字転換を果たしています。主力のカーボンブラック事業がタイヤメーカーの生産調整で苦戦したものの、「Vision 2030」に基づく黒鉛電極事業の拠点集約や不採算拠点の売却といった構造改革が利益面で大きく寄与しました。
2026年3月期 第3四半期
太平洋セメント株式会社
太平洋セメント・2026年3月期Q3、純利益66%減の177億円——フィリピン子会社の減損が直撃、配当は年間100円へ増額維持
太平洋セメントが10日に発表した2026年3月期第3四半期（4〜12月）の連結決算は、純利益が前年同期比 66.1%減 の 177億7,400万円 と大幅な減益となった。フィリピンの子会社において事業計画の見直しに伴う 約244億円の減損損失 を計上したことが主因だ。一方で、国内の建設資材価格への転嫁が進んだことなどを背景に、年間配当は前期の80円から 100円 への増配計画を据え置いている。
2025年12月期 通期
日本電気硝子株式会社
日本電気硝子・2025年12月期通期、営業利益4.5倍の341億円——ディスプレイ価格改定が奏功、200億円の自社株買いも発表
日本電気硝子は2月6日、2025年12月期の連結決算を発表しました。売上高は 3,114億200万円（前期比 +4.1%）、営業利益は前期の低水準から急回復し 341億3,100万円（同 +457.6%）となりました。ディスプレイ事業における販売価格の引き上げや、半導体・データセンター向け電子デバイスの好調が利益を押し上げた格好です。併せて、発行済株式数の5.32%にあたる 200億円 を上限とした自社株買いの実施も公表しました。
2025年12月期 通期
AGC株式会社
AGC・2025年12月期、純利益691億円で黒字転換——自動車・建築用が牽引、次期は17%営業増益を計画
AGCが発表した2025年12月期決算は、売上高が前期比0.4%減の2兆588億円、営業利益が1.3%増の1,274億円となりました。前年度に計上したロシア事業撤退に伴う巨額損失やライフサイエンス事業の減損が解消されたことで、親会社の所有者に帰属する当期純利益は691億円（前年は940億円の赤字）と大幅な黒字浮上を達成しました。主力の自動車用ガラスが採算改善により利益を倍増させたことが全体を押し上げ、次期は化学品やライフサイエンスの回復により営業利益1,500億円を目指します。