日本特殊陶業・2026年3月期通期、売上高7,312億円で過去最高——半導体好調とM&A寄与、27年3月期は1500億円の営業益へ

2026年3月期の業績は、世界的なインフレや地政学リスクといった逆風を跳ね返し、「過去最高」を塗り替える力強い結果となった。売上収益は 7,312億7百万円 （前期比 +12.0% ）、営業利益は 1,381億58百万円 （同 +6.6% ）と着実に成長を遂げている。特に税引前利益は金融収益の増加もあり 1,654億84百万円 （同 +24.1% ）と大きく伸び、一株当たり利益（EPS）は 570.43円 に達した。

好業績の背景には、自動車業界での粘り強い需要がある。中国などでの電気自動車（EV）シフトにより内燃機関車の新車生産は微減となったが、世界的な保有台数の増加に伴い、交換頻度の高い補修用プラグの販売が北米や欧州、中国など主要エリアで総じて好調に推移した。さらに、半導体市場の回復を捉えたコンポーネント事業の成長が利益を下支えしており、ポートフォリオ改革が着実に実を結んでいる。以下に主要な業績指標をまとめる。

主力の「自動車関連事業」は、売上収益が 5,875億5百万円 （前期比 +8.2% ）、営業利益が 1,353億2百万円 （同 +0.8% ）となった。新車組付け用プラグは、世界的な内燃機関車の生産軟調を受けつつも、高付加価値製品の販売比率向上でカバーした。利益面では原材料費の高騰が重石となったが、グローバルな価格改定と為替のプラス影響が寄与し、高水準の利益を維持している。

一方、次なる成長の柱と位置付ける「コンポーネント・ソリューション事業」は、売上収益が 1,307億42百万円 （同 +26.8% ）と急拡大した。半導体製造装置（SPE）向け部材が、生成AI需要や先端ロジック・メモリ投資の活発化を背景に好調だった。利益面では、M&Aに伴う資産再評価（PPA）の償却費負担や、CAIRE社の医療用酸素濃縮器事業における 減損損失 を計上したため 45億80百万円 の営業損失となったが、一時的要因を除いた実力値は大きく改善している。

当期末の総資産は、前年末比2,301億円増の 1兆2,211億円 に到達した。これは主に、戦略的な東芝マテリアルの子会社化に伴う「のれん」や無形資産の増加、および生産拡大に向けた棚卸資産の積み増しによるものである。負債合計も4,498億円に増加したが、これは事業買収資金の調達を目的とした社債発行や借入によるもので、成長投資に向けた積極的なファイナンスを反映している。

株主還元については、DOE（親会社所有者帰属持分当期利益率）4％程度を下限とし、配当性向を組み合わせる方針を堅持している。2026年3月期の年間配当は、前期から27円増配となる 205円 （中間93円、期末112円）を決定した。また、次期（2027年3月期）についても年間 210円 への増配を予定しており、株主還元への強い意志を鮮明にしている。自己株式の取得も機動的に実施し、資本効率の改善を図る方針だ。

2027年3月期の通期連結業績は、売上収益が前期比 8.0% 増の 7,900億円 、営業利益が同 8.6% 増の 1,500億円 を見込んでいる。前提為替レートは1ドル150円、1ユーロ180円と設定。自動車関連での堅調な需要継続に加え、コンポーネント事業における半導体投資のさらなる取り込みにより、売上・利益ともに過去最高水準を更新する計画だ。

堅調な業績の一方で、経営環境には不透明感も漂う。同社は決算短信において以下のリスク要因を挙げている。

• 地政学リスク: 中東情勢の緊迫化に伴う原油価格高騰や、中国・米国間の貿易政策、輸出規制によるサプライチェーンの混乱。
• 原材料コスト: プラグの主要材料である貴金属の急激な価格上昇。販売価格への転嫁を進めるものの、短期的な利益率への影響は避けられない。
• 内燃機関市場の変容: 中国を中心とした急速なEVシフトに伴う、新車向け需要の減少リスク。これに対し、補修用市場の深掘りとコンポーネント事業へのシフトを加速させる必要がある。