TOTO・2026年3月期、純利益3.3倍の402億円——半導体向けセラミックが急成長、中国不振を補い増配へ

2026年3月期の売上高は 7,374億4,100万円（前年同期比 +1.8%）、営業利益は 537億5,900万円（同 +10.9%）となりました。前年度に計上した多額の減損損失（340億円）が解消されたことに加え、収益性の高い新領域事業が伸長したことで、各利益項目は大幅な回復を見せています。

経営環境は、米国関税政策や中東情勢の悪化、物価上昇といった不透明感が強まりましたが、同社は「WILL2030」戦略に基づき高付加価値商品の普及と事業ポートフォリオの転換を推進しました。特に、営業利益率が5割を超える水準まで向上したセラミック事業が、グループ全体の利益を下支えする構造が鮮明になっています。

セグメント別では、半導体市場の進化を捉えた「新領域事業」が躍進した一方、「グローバル住設事業」は地域ごとに明暗が分かれる結果となりました。

新領域事業（セラミック事業）は、売上高が 674億1,400万円（前期比 +34.0%）、セグメント利益が 289億4,300万円（同 +41.7%）と爆発的な成長を遂げました。世界的なAI需要の拡大に伴い、半導体製造装置に採用される静電チャックなどのセラミック製品が好調に推移しました。既存工場の稼働率向上と交換需要の取り込みが奏功し、利益率は驚異の 42.9% に達しています。

グローバル住設事業は、売上高 6,697億4,200万円（前期比 0.6%減）、利益 279億2,100万円（同 9.7%減）と全体では減収減益となりました。地域別では、国内がリモデル（リフォーム）需要の喚起により底堅く推移した一方、中国大陸事業が不動産市場の深刻な停滞を受け、売上高が前期比 19.5%減、セグメント損失 69億円 と赤字幅が拡大しました。一方で、米州やアジア・オセアニア地域では「ネオレスト」などの中高級品が評価され、増収を確保しています。

当期末の総資産は前期末比135億円増の 8,274億8,300万円 となりました。自己資本比率は 63.8% と引き続き高い財務健全性を維持しています。キャッシュフロー面では、営業活動により 712億4,000万円 の収入を得た一方、有形固定資産の取得などの投資活動に 218億1,600万円 を投じています。

特筆すべきは株主還元の積極化です。同社は機動的な資本政策として、当連結会計年度中に約 200億円 の自己株買いを実施しました。配当についても、連結配当性向を意識しつつ安定的な増配を目指す方針を掲げており、次期の年間配当予想を 120円 と設定するなど、株主重視の姿勢を鮮明にしています。

2027年3月期の通期業績は、売上高 7,850億円（前期比 +6.4%）、営業利益 600億円（同 +11.6%）を見込んでいます。引き続き中国市場の先行きには不透明感が残るものの、半導体関連のセラミック事業が成長を牽引するほか、国内での高付加価値シフトと海外市場（特に米州・インド等）の拡大により、増収増益を確保する計画です。

経営陣が注視する主なリスクは以下の通りです。

• 中国市場の長期停滞: 不動産市場の回復が遅れており、大陸事業の黒字化時期が焦点となります。
• 外部環境の変動: 米国の関税政策変更や中東情勢による物流コストの上昇、為替変動のリスクが挙げられます。
• コスト増への対応: 原材料費や人件費の増大に対し、生産効率の向上と価格転嫁が継続的な課題です。
• 競争激化: 国内外における競合他社との高機能商品開発競争が激化しています。