キオクシアHD・2026年3月期、営業利益92.7%増の8,703億円——AI需要でSSD好調、Q1予想は大幅増益

2026年3月期は、半導体メモリ市場の力強い回復を背景に、主要指標のすべてで過去最高水準の成長を記録した。売上収益は 2兆3,376億円（前期比 +37.0%）、営業利益は 8,703億円（同 +92.7%）、親会社の所有者に帰属する当期利益は 5,544億円（同 +103.6%）となり、利益面では前年から倍増する驚異的な伸びを見せた。

この好業績の背景には、顧客企業の在庫調整が正常化したことに加え、生成AI用途を中心としたデータセンター向け需要 の急増がある。これにより、フラッシュメモリの出荷単価が大幅に改善し、収益性が飛躍的に向上した。営業利益率は前期の26.5%から 37.2% へと10.7ポイント上昇し、製造コストの低減と高付加価値製品へのシフトが結実した形となった。

同社はメモリ事業の単一セグメントだが、アプリケーション別では「SSD & ストレージ」が成長の主軸となった。データセンターおよびエンタープライズ向けSSDが、AIブームに伴うサーバー投資の恩恵を直接的に受け、売上高は 1兆3,626億円（前年比 +3,715億円）と、全体の約6割を占めるまでに拡大した。

「スマートデバイス」向けも、スマートフォンやPC市場の需要回復に伴い売上高 7,600億円（前年比 +2,588億円）と順調に推移した。前年度末に発生していた顧客側の在庫調整が解消されたことで、出荷量（記憶容量ベース）が増加しただけでなく、平均販売価格の底打ち・上昇が利益貢献した。一方で「その他」カテゴリーは、SDカードなどのリテール向け市場が成熟していることもあり、売上高 2,150億円（前年比 +8億円）と微増にとどまった。

当連結会計年度末の総資産は 3兆6,901億円 となり、前期末から 7,704億円 増加した。これは増収に伴う営業債権の増加や、手元流動性を確保するための現金及び現金同等物の積み増し（前期比 +3,028億円）によるものである。資本面では、当期利益の計上により利益剰余金が大幅に改善し、親会社所有者帰属持分比率は 37.9% と、前期末の25.3%から 12.6ポイントの大幅改善 を果たした。

キャッシュ・フロー面では、営業活動により 6,165億円 のキャッシュを創出。この資金を背景に、有形固定資産の取得などの投資活動に 2,215億円 を投じつつ、財務活動では長期借入金の返済や非転換型優先株式の償還（3,230億円）を進めるなど、資本構成の健全化に注力した。なお、普通株式の配当については「0円」としたが、これは成長投資と財務体質の強化を優先する経営判断を反映したものである。

同社は次期（2027年3月期）の第1四半期について、極めて野心的な業績予想を提示した。データセンター向け需要が引き続き旺盛に推移すると予測しており、第1四半期（3ヶ月間）だけで売上収益 1兆7,500億円（直近の第4四半期比 +74.5%）、営業利益 1兆2,980億円（同 +117.5%）という、爆発的な伸びを見込んでいる。

この驚異的な利益見通しは、想定為替レートを1ドル＝159円 と円安方向に設定していることや、最先端プロセス製品へのシフトによる単価上昇の継続を前提としている。実現すれば、同社の収益力は新たなステージに到達することになる。

後発事象として、戦略的な動きが相次いでいる。2026年4月には、台湾のDRAM大手である Nanya Technology Corporationの株式を取得（取得対価 約782億円）し、メモリ業界における連携を強化した。また、同年5月には三井住友銀行など主要行からの借入金のうち 1,275億円を繰上返済 することを決定。好調なキャッシュフローを背景に、有利子負債の削減と支払利息の抑制を急ピッチで進めている。これらの施策は、市場環境が暗転した際のリスク耐性を高めると同時に、将来の戦略的な投資余力を確保する狙いがある。

記録的な好決算の一方で、同社は複数の外部リスクを注視している。半導体メモリ市場は、短期的に需要と供給のバランスが大きく変動する「シリコンサイクル」の影響を受けやすく、現在のAIブームが沈静化した場合の影響は不透明だ。また、地政学リスクの継続によるサプライチェーンの混乱や、米ドル平均為替レートの変動による収益へのインパクトも課題として挙げられている。特に次期の強気な予想は、為替や需要の継続性を前提としているため、外部環境の急変が最大の不確実性となっている。