大塚HD、中間純利益68%上方修正 主力医薬品の好調続き研究開発費抑制

今回の修正により、売上収益は前回予想の1,218,000百万円から114,000百万円増（9.4%増）の1,332,000百万円へ引き上げられた。利益面では、事業利益が61.8%増の280,000百万円、営業利益が58.9%増の278,000百万円と、いずれも大幅な増加となった。最終的な親会社帰属中間利益は215,000百万円に達し、前期実績（173,529百万円）を23.9%上回る水準だ。

今回の上方修正は、為替の円安進行や主力品の販売拡大を主因としており、通期業績予想の上方修正も視野に入れた好決算となった。

修正理由として、医療関連事業で抗APRIL抗体「ボイザクト」、抗精神病薬「レキサルティ」、抗悪性腫瘍剤「ロンサーフ」などの主力製品が計画を上回る販売を記録した。さらに、米国「ジンアーク」と欧州「エビリファイメンテナ」の後発品参入が当初想定より遅れたことも、利益を押し上げる一因となった。為替では、米ドル・ユーロに対する円安が売上収益を約9.4%押し上げる追い風となった。

一方、費用面では、ウロタロントの一部適応症の開発中止や開発プロジェクトの期ずれにより、研究開発費が計画を下回る見込みとなった。これにより、利益率が大きく改善し、前期実績や当初予想を大きく上回る水準の利益を達成した。

2026年12月期通期の業績予想は7月31日の決算発表時に開示される。今回の中間大幅上方修正を受け、通期でも増額修正が確実視される。一方で、研究開発費抑制の持続性が焦点となる。ウロタロントの開発一部中止は一時的なコスト減だが、パイプラインの価値への影響も注視する必要がある。

円安効果は下期も継続する可能性が高いが、為替前提次第では上振れ余地もある。主力製品の特許切れリスクが中長期的な成長の重石となる中、新製品の上市や提携による成長戦略が求められる。市場は次世代パイプラインの動向と収益の質に注目している。