デンソー、3135億円の自己株TOBが完了　発行済みの6.35％取得で資本効率を大幅改善へ

デンソーが実施していた自己株式の公開買付け（TOB）は、市場から極めて強い反応を得て終了した。今回のTOBでは、買付予定数である1億8489万7656株に対し、実際の応募数が1億8490万7824株と僅かに上限を上回る活発な需要が見られた。この結果、同社はあらかじめ定めていたあん分比例方式を適用し、予定上限をほぼ100％消化する形となる1億8489万7667株の取得を完了した。取得価額の総額は3135億8644万3232円に達し、国内製造業における単一の自社株取得案件としては、近年稀に見る極めて大規模な資金投下となった。買付価格は1株につき1,696円で、決済開始日は6月23日を予定している。この迅速かつ巨額な株主還元策の実行は、同社が掲げる強固な財務基盤と株主重視の姿勢が本物であることを改めて市場に証明する結果となった。

今回の自己株式取得で特筆すべきは、その圧倒的な規模感と資本効率への影響力である。取得された株式数は、デンソーの発行済株式総数の約6.35％に相当する。日本の上場企業が通常実施する市場買付けでの自社株買いは、発行済み株式数の1％〜2％程度が業界水準（平均値）とされており、今回の6％超という比率は異例の高水準だ。この大規模な株式取得に伴う消却効果により、1株当たり純利益（EPS）が単純計算で押し上げられ、株価の中長期的な下支え要因となる。また、今回のTOBはトヨタグループ内における政策保有株式の縮減や、持ち合い解消に向けた「受け皿」としても極めて有効に機能した。PBR（株価純資産倍率）1倍超の維持・向上を目指す東京証券取引所の要請に対し、自ら資本を圧縮しROEを改善させる強力な経営意志を示す好例であり、就職活動中の学生にとっても、同社が先進的なガバナンスを備えた「一流のグローバル企業」であることを裏付ける重要ニュースと言える。