TOYO TIRE・2025年12月期、売上高5.2%増の5,949億円で過去最高——北米SUV市場が牽引、10円増配も発表

2025年12月期の連結業績は、売上高が 5,949億2,300万円（前期比 +5.2%）、営業利益が 973億5,000万円（前期比 +3.6%）と、本業の稼ぐ力は着実に伸長しました。特に北米市場では、輸入タイヤに対する関税引き上げの影響で競合他社が値上げを余儀なくされる中、同社が得意とする大型タイヤのブランド力が光り、販売数量・単価ともに前年を上回りました。

一方で、経常利益は 1,013億2,800万円（前期比 -0.8%）と微減となり、親会社株主に帰属する当期純利益は 636億1,400万円（前期比 -15.0%）に留まりました。純利益の減少は、前期に計上された訴訟損失引当金の戻入益といった一過性の利益が消失したことに加え、一部資産での減損損失 140億7,800万円（前期は76億7,500万円）を計上したことが主な要因です。しかし、営業利益率は 16.4% と依然として業界内でも高い水準を維持しており、収益構造そのものは極めて強固です。

主力のタイヤ事業は、売上高が 5,476億9,700万円（前期比 +5.4%）、セグメント利益が 955億900万円（前期比 +3.7%）と、全社の成長を牽引しました。北米では、新商品「NITTO TERRA GRAPPLER G3」などの重点商品がSUVユーザーから支持を集め、市場環境の変化に柔軟に対応しました。欧州では事業再編に伴う一時的な販売減が見られたものの、セルビア工場を活用した地産地消の推進により、物流コストの抑制と利益率の向上を図っています。

国内市場においては、夏用・冬用タイヤの両方で実施した値上げが浸透し、販売数量が前年並みに留まる中でも売上高は増加しました。特に高付加価値な「PROXES」シリーズや、SUV向け「OPEN COUNTRY」シリーズへの販売シフトが進んだことが、原材料費高騰の悪影響を跳ね返す要因となりました。

自動車部品事業は、売上高が 472億2,500万円（前期比 +3.7%）と増収を確保しましたが、利益面では 18億2,100万円（前期比 -3.1%）の減益となりました。自動車メーカーからの需要は安定的に推移しているものの、物流費や原材料価格の高止まりが利益を圧迫する構図が続いています。今後はコスト削減と価格転嫁のさらなる加速が課題となります。

財務面では、自己資本比率が前期末の65.4%から 69.4% へと大きく上昇し、安定性がさらに高まりました。総資産は現金及び預金の増加により 7,532億4,800万円（前期末比+305億円）に拡大する一方で、有利子負債は借入金の返済を進めた結果、923億4,900万円 まで削減されています。

株主還元については、好調な営業キャッシュフローを背景に積極的な姿勢を示しています。2025年12月期の年間配当は、中間60円・期末70円（普通65円＋記念5円）の合計 130円 とし、前期の120円から 10円の増配 を実施しました。配当性向は 31.5% となり、中期経営計画で掲げる「配当性向30%以上」の目標を達成しています。2026年12月期も年間 135円 とさらなる増配を予想しており、株主重視の経営姿勢が鮮明になっています。

2026年12月期の通期予想については、売上高 6,200億円（前期比 +4.2%）を見込む一方で、営業利益は 940億円（前期比 -3.4%）、純利益は 540億円（前期比 -15.1%）と慎重な見通しを立てています。この減益予想の背景には、為替前提を1ドル＝ 145円（2025年実績は約150円）と円高方向に設定していることや、次期中計に向けた先行投資コストが織り込まれていることがあります。

経営課題としては、トランプ政権下の米国における通商政策の動向や、欧州市場における中国製安価タイヤの流入加速が挙げられます。同社はセルビア工場や米国工場の生産性を高めることで、地政学リスクを回避しつつ、競争力を維持する方針です。