プラント・海洋エンジニアリング3社の2026年3月期比較、利益率で明暗

3社は決算期が異なります。以下は各社の直近通期を比べたものです。

• 受注・工事の進み方が業績を左右しました。三井海洋開発はFPSO案件の進捗と受注が伸び、受注残は約2.9兆円です。
• 選別受注が利益回復につながる動きも出ました。日揮HDは売上高が前年比13.1%減る一方、営業利益は前期の赤字から354億円の黒字へ転じました。
• 環境対応と港湾投資が追い風です。三井E&Sは二元燃料エンジンや港湾クレーンの需要を取り込み、売上高は前年比12.1%増でした。
• 売上規模と採算性は別の順位です。売上首位は日揮HDですが、営業利益率は4.7%。三井E&Sは売上高が最小ながら、利益率は10.7%でした。

採算性と営業利益の伸びでは、三井E&Sが目立ちます。営業利益は前年比62.7%増の376億円で、3社中最も高い伸びです。営業利益率も10.7%と、三井海洋開発の9.6%を上回りました。

ただし、営業利益額の首位は三井海洋開発です。685億円で、三井E&Sを309億円上回りました。純利益も前年比62%増の565億円です。大型FPSO案件の進捗と受注残が、現在の収益を支えています。

最も苦戦したのは日揮ホールディングスです。売上高は3社で最大の7,453億円ですが、前年比13.1%減。営業利益率も4.7%で、三井E&Sより6.0ポイント低い水準です。ただし、営業利益は前期の114億円の赤字から354億円の黒字へ改善しました。

日揮ホールディングスは、大型海外案件の完工で売上高が減りました。一方、案件選別とコスト管理で採算を立て直し、営業利益は黒字化しました。次期予想は売上高6,700億円、営業利益400億円です。今期比で売上高は約10%減る一方、営業利益は約13%増える計画です。

三井海洋開発は、FPSOの建造進捗に加え、受注高が前年比646.6%増となりました。受注残約2.9兆円は、今後の仕事量を支える材料です。次期は売上高7,200億円、営業利益720億円を予想し、今期比でそれぞれ小幅な増加を見込みます。

三井E&Sは、二元燃料エンジンと港湾クレーンが伸びました。年間配当も前期20円から57円へ引き上げています。ただし次期営業利益予想は320億円で、今期比約15%減です。売上高は約5%増の予想で、増収でも利益が伸びるとは限りません。

売上高では日揮HDが首位ですが、利益率では三井E&Sが首位です。三井海洋開発は営業利益額で首位となり、受注残も厚く、規模と採算の両面で存在感を示しました。

3社の売上高成長率を単純平均すると約2.4%です。ただし、日揮HDの減収と他2社の増収が混在します。業界全体が一律に伸びているというより、案件の完工時期や事業構成で差が出た局面です。

• 大型案件の採算悪化。工期の遅れや資材・人件費の上昇は、利益を圧迫します。
• 顧客の投資判断の遅れ。日揮HDでは一部案件の判断が次年度以降にずれ込みました。
• 為替や金利の変動。海外案件や外貨建て収益の円換算額、資金コストに影響します。
• エネルギー転換の不確実性。化石燃料関連の投資動向と脱炭素設備の普及が、受注構成を左右します。
• 大型受注への依存。受注残は将来の仕事を示しますが、売上や利益の確定には工事の着実な完了が必要です。

3社は同じ機械系でも、仕事の中身が異なります。日揮HDは海外プラントの設計や建設管理、三井海洋開発はFPSOの設計・建造、三井E&Sはエンジンや港湾設備が中心です。

海外大型案件に関わりたい人は、勤務地や工期に伴う働き方も確認しましょう。脱炭素技術や保守サービスに関心がある人は、各社の事業構成と人材育成を比べると、入社後の仕事を想像しやすくなります。