カーブス、2026年8月期通期決算、営業利益22%増で全利益が過去最高

カーブス（カーブスホールディングス）の2026年8月期は、売上高433億87百万円（前年比15.5%増）、営業利益77億55百万円（同22.3%増）、親会社株主に帰属する純利益49億8百万円（同14.1%増）となり、いずれも過去最高でした。営業利益率も17.9%と、前期の16.9%から上昇しました。

• 会員増と会費改定: 入会キャンペーンや広告、地域密着の販促で会員が増え、2026年4月の会費改定も単価向上に寄与。退会率への影響は軽微でした。
• 会員向け物販の伸長: 食生活相談の強化などを背景に物販が増収増益となり、定期便契約者数も過去最高を更新しました。
• 費用の増加: 販売管理費は前期比8億69百万円増加。広告宣伝、人件費、システム投資に加え、株主優待制度の拡充が押し上げました。

会員増と単価上昇が最高益を後押しした一方、営業利益の伸びが売上高の伸びを上回り、利益率も改善しました。主力商品のプロテインは原材料価格の高騰で粗利益率が悪化しましたが、ヘルシービューティの契約増などが物販全体の成長を支えています。なお、チェーン売上高はフランチャイズ店を含む会費・入会金と物販の合計で、連結売上高とは異なる指標です。

カーブスはカーブス事業の単一セグメントであるため、会計上のセグメント別売上高・利益は開示していません。事業の広がりを把握するため、決算短信に記載された国内ブランド別の店舗数や会員数をみると、既存の女性向けブランドに加え、男性向けジムとからだの動きの回復を支援するブランドも店舗網を広げました。

女性向けカーブスでは新規出店が23店舗、閉店・統合が6店舗で、店舗数は純増しました。チェーン売上高は934億円と前年比9.1%増で、会費・入会金と会員向け物販の双方が過去最高となりました。

メンズ・カーブスは既存店の会員増に加え、新店の開店時会員数も計画を上回り、ピント・アップも既存店の会員数が着実に増えています。海外では重点地域の欧州で既存店会員数と売上が過去最高となり、今後の出店拡大を目指す一方、2027年8月期は成長準備のため営業赤字が続く見通しです。

期末の総資産は411億19百万円で、前期末比4.9%増でした。自己資本比率は54.9%と前期末の51.4%から上昇し、営業キャッシュ・フローも増加しています。

財務活動による支出には長期借入金の返済20億40百万円、自己株式の取得27億63百万円、配当金の支払い17億83百万円が含まれます。自己株式取得は株主還元を強める動きで、年間配当も増額しました。2027年8月期の年間配当は32円を予定しています。

営業キャッシュ・フローが投資キャッシュ・フローのマイナスを補い、期末現金は83億99百万円と前期末からほぼ横ばいでした。借入返済と株主還元を進めながら、自己資本比率も改善しており、成長投資と財務の安定を両立させる姿勢がうかがえます。

2027年8月期は売上高460億円、営業利益87億円、純利益54億55百万円を計画しています。前期実績との比較では、売上高が6.0%増、営業利益が12.2%増、純利益が11.1%増の見通しです。

国内3ブランドの店舗数は70店舗純増の2,182店舗、会員数は4万～5万人純増の96万～97万人を目指します。メンズ・カーブスは期末80店舗、ピント・アップは76店舗を計画し、出店を加速する方針です。

人員増や既存社員の昇給、店舗業務の生産性向上に向けたシステム投資を見込む一方、会員増と物販拡大を成長の柱に据えます。欧州は既存店の好調を背景に出店を進めますが、営業赤字が続く想定です。前回予想からの修正ではなく、会社が示した新年度の計画として、利益成長と先行投資の両面を確認したいところです。

会員基盤の拡大が続く一方、原材料価格や出店投資、人件費などが利益の伸びを左右します。会社が示した事業計画や決算内容から、注目したいリスクは次の通りです。

• プロテイン原材料の高騰: 主力商品の原材料価格上昇が続き、同商品の粗利益率は悪化しました。価格や仕入れの対応が十分でなければ、物販の利益を圧迫する可能性があります。
• 新ブランドの出店と採算: メンズ・カーブスとピント・アップは出店を加速する計画です。新店の会員獲得や立ち上げが想定を下回れば、投資負担が先行します。
• 欧州事業の赤字継続: 重点地域で店舗拡大を目指す一方、2027年8月期も営業赤字を見込んでいます。成長投資が収益化するまでの期間が長引くリスクがあります。
• 人件費・システム投資の増加: 人材確保や賃上げ、生産性向上のための投資を続ける方針です。投資効果が会員数や業務効率の改善につながるかが利益成長の焦点です。
• 為替変動: 円安は海外子会社の財務諸表換算に影響し、当期は為替換算調整勘定が増加しました。為替差損も計上しており、円相場の変動による損益・純資産の振れに注意が必要です。

会社は中期的な目標として、営業利益・EBITDA・フリーキャッシュフローの年平均成長率10%以上と、ROIC12%以上の維持、15%の達成を掲げています。店舗網の拡大だけでなく、投資が利益やキャッシュ創出に結び付くかが今後の評価軸になります。