任天堂・2026年3月期通期、売上高2.3兆円で過去最高水準——新型機「Switch 2」牽引で利益も大幅増

当期の連結業績は、売上高が2兆3,130億円（前期比+98.6%）、営業利益が3,601億円（同+27.5%）、親会社株主に帰属する当期純利益が4,240億円（同+52.1%）と、主要全指標で大幅な伸長を見せた。特に売上高は約2倍という驚異的な成長を遂げており、これは2025年6月に発売された次世代ゲーム機「Nintendo Switch 2」の爆発的な普及が最大の要因である。同ハードウェアは期末までに1,986万台を販売し、任天堂の新たな収益柱として完全に定着した。

利益面では、新型機の初期製造コストや研究開発費の増加を、圧倒的な販売ボリュームと高利益率なソフトウェア販売が補った。経常利益は同45.6%増の5,421億円となったが、これには円安に伴う443億円の為替差益や、余裕資金の運用による受取利息、持分法投資利益などの営業外収益が大きく寄与している。また、投資有価証券の売却益326億円を特別利益に計上したことも、最終利益の押し上げに繋がった。前期の減収減益基調から一転、新ハードの投入によってＶ字回復を鮮明に印象付ける決算内容となった。

任天堂は単一セグメント（ゲーム専用機事業）を基本とするが、製品別の内訳では新旧ハードウェアの併存が特徴的な1年となった。新型のNintendo Switch 2は、ハードウェアが1,986万台、ソフトウェアが4,871万本を記録した。ロンチタイトルの『マリオカート ワールド』が1,470万本を売り上げたほか、10月発売の『Pokémon LEGENDS Z-A Nintendo Switch 2 Edition』も394万本（パッケージ版のみ）と好スタートを切った。3月に投入した『ぽこ あ ポケモン』も期末のハード販売を強力にバックアップしている。

一方で、発売から10年目を迎えた従来型のNintendo Switchも底堅い需要を維持した。ハードウェア販売は380万台、ソフトウェアは1億3,691万本に達している。新型機での互換性を維持した戦略が功を奏し、『マリオカート8 デラックス』などの定番タイトルが引き続き安定した稼働を見せた。デジタルビジネス分野も好調で、ダウンロード版の比率上昇によりデジタル売上高は4,076億円（前年同期比25.0%増）と伸長した。

財政状態は、新型機の好調な販売に伴うキャッシュの流入により、一段と強固になった。総資産は前期末比で4,067億円増加し、3兆8,053億円となった。現金及び預金、有価証券を合わせた手元流動性は極めて高い水準を維持しており、将来の成長投資に向けた十分な余力を確保している。自己資本比率は77.6%と、前期の80.2%から微減したものの、依然として業界最高水準の健全性を誇っている。

株主還元策については、利益水準の大幅な向上を反映し、配当方針を強化した。当期の年間配当金は1株当たり219円（中間42円・期末177円）と決定し、前期の120円からほぼ倍増させた。これは配当性向の基準を連結営業利益の40%または連結配当性向60%のいずれか高い方とする新方針に基づいたものである。内部留保資金については、次世代技術の研究開発や、ネットワークインフラの強化、自社株買いなどに柔軟に活用する方針を示している。

2027年3月期の業績予想については、売上高2兆500億円（前期比11.4%減）、営業利益3,700億円（同2.7%増）を見込んでいる。売上高が減少するのは、新型機導入初年度の爆発的なハード買い替え需要が落ち着くことを想定したためだが、利益面では収益性の高いソフトウェアのラインアップが充実することで、わずかながら増益を確保する計画だ。

2027年3月期は、5月に『ヨッシーとフカシギの図鑑』、6月に『Star Fox』、7月に『スプラトゥーン レイダース』など、Switch 2向けの有力タイトルを立て続けに投入し、ハードの普及加速と利益率の向上を狙う。為替前提は1米ドル＝150円、1ユーロ＝175円と実勢に近い水準に設定されている。

今後の成長における主なリスクとして、同社は以下の要因を挙げている。

• 為替変動リスク: 海外売上高比率が76.9%と極めて高いため、円高が進んだ場合には円換算後の売上・利益が大きく目減りする懸念がある。
• ソフトウェア開発の長期化: ユーザーの期待値上昇に伴い、開発コストが増大し、発売延期などが業績に与える影響が大きくなっている。
• 部材調達と物流: 半導体等の主要部材の供給不足や、地政学リスクに伴う物流コストの上昇が、ハードウェアの安定供給を阻害する可能性がある。
• プラットフォームの鮮度維持: 新型機Switch 2の勢いをいかに持続させるか、サードパーティ製タイトルの誘致を含めたエコシステムの構築が課題となる。