TOYO TIRE・2026年12月期Q1、純利益14.6%増の154億円——北米ミックス改善と円安が寄与、自己資本比率は72%超に

当第1四半期の業績は、売上高が 1,309億5,100万円（前年同期比 3.4%減）、営業利益は 206億1,000万円（同 8.1%減）と、本業の収益面では前年を下回る結果となった。これは、主要市場である北米において、インフレ継続を背景に消費者が低価格なアジア製タイヤへ流れる「トレードダウン」が発生し、全体の販売数量が減少したことが主な要因である。また、前年の大雪の反動で国内の冬用タイヤ需要が減少したことも響いた。

一方で、経常利益は 213億5,200万円（前年同期比 17.0%増）、純利益は 154億7,600万円（同 14.6%増）と大幅な増益を達成した。営業利益の減少をカバーしたのは、円安の進行に伴う 6億4,000万円 の為替差益の計上や、支払利息の減少といった営業外収益の改善である。厳しい市場環境下でも、主力の大型SUV向けタイヤなどの商品力を背景に、価格転嫁と商品ミックスの改善を継続したことが、最終的な利益成長につながった。

主力であるタイヤ事業は、売上高 1,193億2,900万円（前年同期比 3.6%減）、営業利益 200億4,200万円（同 8.5%減）となった。北米では数量こそ減少したが、SUV向けの「OPEN COUNTRY」シリーズなど高単価商品の需要が堅調で、売上高は前年並みを維持した。一方、欧州市場ではセルビア工場の地産地消体制への移行に伴うオペレーション変更が過渡期にあり、販売量が一時的に大きく落ち込んだことが全体を押し下げた。

自動車部品事業は、売上高 116億2,200万円（前年同期比 1.1%減）と微減ながら、営業利益は 5億6,700万円（同 11.3%増）と増益を確保した。自動車メーカーからの安定した需要に加え、円安による輸出採算の改善が利益を押し上げている。タイヤ事業と比較して規模は小さいものの、着実なコスト改善と外部環境の追い風を活かした格好だ。

財務健全性は一段と向上しており、自己資本比率は前期末の 69.4% から 72.5% へと上昇した。総資産は前連結会計年度末比で 182億円 減少の 7,350億2,800万円 となったが、これは受取手形や売掛金の回収が進んだことによるものである。一方で、純利益の積み上げにより利益剰余金が増加し、さらに円安の影響で為替換算調整勘定も増加したことが純資産を 101億円 押し上げた。

負債面では、1年以内に償還予定の社債の返済や未払金の減少により、流動負債が大きく減少している。有利子負債は前期末比で 86億円 減の 836億円 となり、財務基盤の引き締まりが鮮明となった。配当については、当初予想を据え置き、年間で 135円（前期比 5円増）を予定しており、株主還元への積極的な姿勢を維持している。

今後の経営課題として、同社は外部環境の不透明さを挙げている。特に注視すべきは以下の項目である。

• 地政学リスクと物流: 中東情勢の緊迫化に伴う物流網への影響や輸送コストの動向。
• 米国政策の行方: トランプ政権下における外交・通商政策の変化が、主力市場である北米での販売に与える影響。
• 供給体制の最適化: セルビア工場の生産能力を早期に引き上げ、欧州市場での地産地消体制を確立すること。

特に、消費者の「アジア製安価タイヤ」へのシフト（トレードダウン）が続く中、同社の強みであるSUV向け等のニッチ・高付加価値戦略がどこまでブランド力を維持し、価格競争に巻き込まれずにいられるかが今後の焦点となる。

2026年12月期の通期連結業績予想については、2026年2月公表の数値を据え置いた。通期では増収減益を見込む慎重な姿勢を崩していない。北米での商品ミックス改善や、セルビア工場の本格稼働による物流費削減効果を見込む一方で、原材料価格の変動や為替動向を不透明要因として織り込んでいる。