ヨネックス、2027年3月期第1四半期決算、増収増益 通期予想上方修正

ヨネックス（ヨネックス株式会社）の2027年3月期第1四半期（2026年4月〜6月）決算は、売上高が前年同期比 14.1%増 の 454億68百万円、営業利益が 9.4%増 の 68億67百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益が 31.9%増 の 55億90百万円 となり、過去最高の第1四半期業績を達成した模様 だ。バドミントン・テニスを中心とするスポーツ用品事業が好調で、特にアジア・欧州向け輸出が伸長。為替が円安に推移したことで海外売上高が嵩上げされ、営業外では為替差益 2億46百万円 を計上した。

一方、売上総利益率は原材料価格の上昇で前年同期を下回ったが、増収効果で売上総利益は 208億88百万円（前年同期比 11.0%増）に拡大。販管費はグローバルマーケティング投資強化に伴う広告宣伝費や人件費等の増加により 140億21百万円（同 11.7%増）と増えたものの、売上総利益の増加がこれを上回り、営業増益を確保した。純利益の伸びが大きいのは、営業増益に加え、特別利益として国庫補助金 9億92百万円 を計上したことなどによる。

スポーツ用品事業の売上高は前年同期比 14.2%増 の 452億62百万円、営業利益は 14.4%増 の 65億81百万円 となり、全地域で増収を達成した。地域別の状況は以下の通り。

日本国内はバドミントン用品の需要が堅調で、前年同期の高水準を上回る販売を維持。テニス用品も新製品効果で底堅く、海外代理店向け販売がアジア・欧州を中心に大幅増となった。アジアでは中国・台湾の販売子会社が引き続き好調で、ウェア・バッグ等の用品も伸長。為替換算のプラス効果も寄与し、2桁増収を達成した。北米は現地通貨ベースでは微減だったが、円安により円建て売上高は微増。ただしマーケティング投資の大幅増により営業利益は 96.6%減 の 9百万円 と急減した。欧州はドイツ・イギリス子会社でバドミントン・テニス用品が伸び、契約選手の活躍によるブランド認知向上も追い風となり、大幅増収増益となった。

スポーツ施設事業は、ヨネックスカントリークラブを運営する同セグメントで、トーナメント開催効果を狙ったが入場者数が前年をわずかに下回り、売上高 2億05百万円（同 1.3%減）、営業利益 41百万円（同 21.4%減）と減収減益だった。

2026年6月末の総資産は 1,334億53百万円 で、前期末比 48億33百万円 増加。商品・製品在庫が 200億78百万円（前期末比 27億42百万円増）、受取手形及び売掛金が 243億70百万円（同 17億15百万円増）となったことが主因。自己資本比率は 64.0% と高い水準を維持する。

配当は、2027年3月期予想で年間 28円（前期 25円）への 増配 を計画しており、株主還元姿勢を強めている。四半期キャッシュ・フロー計算書は作成されていないが、現金及び預金は 336億46百万円 と潤沢な手元流動性を確保。借入金は短期・長期合わせて 164億88百万円 と管理可能な範囲に留まる。

なお、株主還元としての自社株買い等は本四半期に公表されていないが、利益剰余金は 716億66百万円 に積み上がり、今後の資本政策の柔軟性は高い。

最大のリスクは為替の反転で、円高方向に振れれば海外売上高比率の高い同社の業績は大きく押し下げられる。原材料価格の上昇も収益性を圧迫する要因で、売上総利益率の低下傾向が続けば利益成長の鈍化につながる。また、北米事業はマーケティング投資を積極化しているが、現地通貨ベースの売上増に結びついておらず、投資効率の改善が急務だ。

• 為替変動：主要通貨（ドル・ユーロ・アジア通貨）に対する円高進行リスク
• 原材料価格：原油・化学素材等の高騰が製造原価を押し上げ
• 競争環境：スポーツ用品市場での競合他社との差別化継続
• 地政学リスク：中国・台湾等での事業継続に対する国際情勢の影響

第1四半期の好調を受け、2027年3月期の連結業績予想は 上方修正 された。修正後の通期計画は以下の通り。

前期実績との比較は、2027年3月期第1四半期報告書には記載がないため割愛するが、対前期比で売上高 10.6%増、営業利益 14.2%増、純利益 17.4%増 を見込む。新製品投入と海外需要の持続を成長のドライバーとし、マーケティング投資の最適化と原価低減が通期業績達成の鍵となる。

同社は「中長期ビジョン グローバル成長戦略 Global Growth Strategy (GGS)」を推進中。地域構成の最適化、マーケティング、DTC（消費者直接販売）とデジタル、IT、ものづくり、企業文化進化の6本柱で、グローバルブランドとしての基盤強化 を図る。特にアジア市場でのブランド浸透が進んでおり、バドミントン用品での圧倒的シェアをテニスやアパレルへ拡げる戦略が功を奏し始めている。また、契約選手の国際大会での活躍をマーケティングに直結させるモデルは、広告宣伝費の増加につながる一方で、ブランド価値を高める好循環を生み出している。