光学・フォトニクス3社、2026年決算期別比較で明暗、AI需要と産業向けが勝敗を分ける

3社とも売上高は前年同期を上回った。一方で、利益の伸びは企業ごとに異なる。

• AI・半導体需要が追い風。浜松ホトニクスは半導体製造・検査装置向けが伸び、売上高は11.3%増。
• 産業向け光学の存在感が高まる。タムロンは監視・FAが29.0%増、モビリティ・ヘルスケアなどが39.6%増。
• 写真関連は逆風。タムロンの写真事業は8.2%減で、OEM受注の低迷が響いた。
• 増収だけでは利益を確保できない。ニコンは粗利益率が前年の42.5%から39.3%へ低下し、営業赤字が続いた。

業績の勢いで目立つのは浜松ホトニクスだ。売上高は1,730億円、11.3%増。営業利益も164億円、33.1%増となり、3社で最も高い伸びを示した。半導体関連の需要増が利益を押し上げた。

最も苦戦したのはニコン。売上高は1,642億円、3.8%増だが、営業損益は10億円の赤字。営業利益率もマイナス0.6%で、タムロンの17.8%と差が開いた。前年の税務上の利益がなくなり、純利益は86.4%減。ただし営業赤字は前年から約20億円改善している。

タムロンは売上高が433億円、3.8%増。営業利益は77億円、16.5%減だった。産業向けの伸びが写真事業の落ち込みを補ったが、販管費の増加が利益を圧迫した。

なお、ニコンは第1四半期、タムロンは上期、浜松ホトニクスは第3四半期累計の数字だ。単純な売上規模より成長の中身が重要となる。

浜松ホトニクスは通期予想を上方修正した。半導体関連の需要を取り込み、自己株式の取得も実施。成長投資と株主還元を並行する。

タムロンは通期売上高予想を910億円から930億円へ引き上げた。産業向けの好調が背景だ。年間配当予想も51円へ増やす一方、写真関連のOEM回復は課題として残る。

ニコンはヘルスケアやインダストリーなど、映像以外の事業を伸ばす。デジタルマニュファクチャリングの損失縮小も進む。ただし年間配当予想は前期の半分となる20円。通期では売上高7,320億円、営業利益110億円を見込む。

• 半導体投資の反動。AI関連需要が一服すれば、装置向け製品の受注が鈍る可能性がある。
• 為替変動。円安は輸出企業を支える一方、急な円高は業績を押し下げる。
• 需要の偏り。カメラや特定用途への依存が大きいと、販売先の在庫調整が響きやすい。
• 価格競争と開発費。高性能化への投資が続くなか、販売価格に転嫁できなければ利益率が下がる。
• 世界景気や貿易環境の変化。設備投資や部材調達が揺れれば、各社の生産計画にも影響する。

公表された各期間の数字では、売上高と営業利益の首位は浜松ホトニクス、営業利益率の首位はタムロンだ。ただし対象期間が異なるため、金額ランキングは同じ土俵での比較ではない。

注目すべきは、光学技術の用途が広がっていることだ。カメラ需要だけでなく、半導体、監視、FA、車載、医療が成長を支える。写真事業の不振を補う力が、今後の収益安定性を左右しそうだ。

光学の専門性は、カメラ以外でも生かせる。半導体、車載、医療、監視など、顧客分野は広がっている。

企業選びでは、製品だけでなく事業構成にも注目したい。浜松ホトニクスは半導体需要への対応力、タムロンは光学技術の用途展開が強み。ニコンは事業の立て直しと多角化が課題となる。成長分野に関わる機会と、事業転換に伴う変化の両方を見ておきたい。