セントラル硝子、2027年3月期第1四半期決算、営業利益2.5倍で通期予想を修正

セントラル硝子（セントラル硝子株式会社）は、2027年3月期第1四半期に増収増益となりました。売上高は37,763百万円（前年同期比13.2%増）、営業利益は3,958百万円（同149.4%増）、親会社株主に帰属する四半期純利益は3,906百万円（同368.3%増）です。営業利益は前年同期から2,371百万円増えました。

• 売上高: 積極的な販売活動を展開し、前年同期から4,395百万円増加しました。
• 営業利益: 経営全般にわたる業務の効率化・合理化を進め、前年同期から2,371百万円増加しました。
• 経常利益: 4,875百万円（前年同期比173.7%増）。為替差損がなくなったことなども増益に寄与しました。
• 1株当たり利益: 157.56円と、前年同期の33.65円から増加しました。

販売拡大と効率化で大幅増益となった一方、前年同期は利益水準が低かったため、増益率だけでなく利益の金額や今後の持続性を見る必要があります。営業利益率は10.5%で、前年同期の約4.8%から上昇しました。会社は中間期・通期予想を修正しましたが、この短信には修正前の予想や修正理由の詳細は記載されていません。

電子材料、エネルギー材料、ライフ＆ヘルスケア、ガラスの各事業で前年同期比の売上高が増加しました。利益の伸びは電子材料が大きく、エネルギー材料は赤字を縮小したものの、なお営業損失が続いています。

• 電子材料事業は、売上高が前年同期比23.5%増、営業利益が110.8%増でした。円安による販売価格上昇、特殊ガス製品の価格適正化、前期に一時減少したレジスト材料の出荷回復が増収に寄与しました。原材料費は重荷ですが、増収で利益を伸ばしました。
• エネルギー材料事業は、国内大型案件の量産規模拡大で売上高が81.5%増となりました。原材料費高騰の影響が残るものの、営業損失は前年同期から241百万円縮小しました。
• ライフ＆ヘルスケア事業は、売上高が4.7%増、営業利益が74.0%増でした。機能性材料や無機化学製品、肥料の販売単価が伸び、固定費削減も利益を押し上げました。一方、英国子会社の株式譲渡により医療化学品の売上高は前年同期を下回りました。
• ガラス事業は、売上高が5.1%増、営業利益が47.7%増でした。建築用・自動車用ガラスの販売価格適正化や、自動車向けガラス繊維の販売増が寄与しました。

電子材料が利益成長をけん引しました。ガラス事業は非住宅建築市場が低調でも価格面の改善で増益を確保しており、エネルギー材料は大型案件の量産拡大が続くかに加え、原材料費を吸収して黒字化できるかが今後の注目点です。

会社は2026年5月14日に公表した中間期・通期の連結業績予想を修正しました。今回の通期予想は売上高167,500百万円（前期比15.9%増）、営業利益11,000百万円（同9.7%増）、親会社株主に帰属する当期純利益8,000百万円（同4.3%減）です。

第1四半期の営業利益は通期予想の36.0%、純利益は48.8%に達しました。ただし、前年同期の利益水準が低いことや、エネルギー材料事業の赤字が残ることを踏まえると、単純な進捗率だけで通期達成を判断するのは早計です。短信は予想修正の事実を示す一方、修正前の数値や修正理由は本資料内で説明していないため、会社が同日公表した修正資料との照合が必要です。

第1四半期末の総資産は201,798百万円となり、前期末から3,973百万円増加しました。自己資本比率は63.3%で、前期末の62.5%から0.8ポイント上昇しています。

現金及び預金は前期末から3,206百万円増加し、有利子負債は借入金の返済などで1,106百万円減少しました。四半期キャッシュ・フロー計算書は作成されていないため、営業キャッシュ・フローの実額は確認できません。年間配当予想は維持しており、利益回復と財務の安定を両立させる姿勢がうかがえますが、この短信には新たな自社株買いの発表はありません。

第1四半期の研究開発費は1,869百万円（前年同期比2.3%減）でした。前年同期からの減少額は44百万円で、会社は研究開発活動の状況に重要な変更はないとしています。

研究開発費は売上高の約5.0%に相当します。短信には研究開発費の事業別内訳や個別の開発案件は示されていないため、短期的な費用増減だけで投資の重点を判断することはできません。電子材料やエネルギー材料などの販売拡大とあわせ、研究開発が将来の収益力にどう結び付くかを引き続き確認したいところです。

増収増益となったものの、各事業には原材料費や市場環境の変化が影響しています。会社の業績予想も、今後の状況変化によって実績が異なる可能性があるとしています。

• 原材料費の上昇: 特殊ガスやエネルギー材料でコスト高が続いています。販売価格への転嫁や増収で吸収できなければ、利益率を押し下げる可能性があります。
• エネルギー材料の赤字: 大型案件の量産拡大で売上高は伸びましたが、営業損失が残りました。原材料費の影響を抑え、黒字化できるかが課題です。
• 建築市場の弱さ: 非住宅市場は低調とされ、建築用ガラスは販売価格の適正化で増収を確保しました。市場が回復しなければ、販売数量の伸びが限られるおそれがあります。
• 為替変動と事業構成: 円安は販売価格の上昇に寄与する一方、為替が反転すれば影響が変わります。また、英国子会社の株式譲渡に伴い医療化学品の売上高が減少しています。

今後は、価格改定や効率化による利益改善が一時的なものにとどまらないかを見極める必要があります。とくに、エネルギー材料の損益改善と、通期予想の修正後も純利益が前期比減益見込みである点が確認ポイントです。