ＮＴＮ・2026年3月期、営業益35%増の310億円で黒字浮上——日本精工との経営統合で業界再編へ

2026年3月期の連結業績は、売上高が8,263億円（前期比+0.1%）、営業利益が310億円（前期比+35.2%）となり、増益を確保しました。親会社株主に帰属する当期純利益は128億円となり、多額の事業再編損を計上した前期（238億円の赤字）から大幅な黒字浮上を成し遂げています。中期経営計画「DRIVE NTN100」の最終年度として、生産再編を中心とする事業構造改革を完遂したことが利益率の押し上げに寄与しました。

利益面での最大の牽引役は、販売価格の適正化（売価転嫁）と変動費の削減です。自動車メーカーなど顧客に対する粘り強い価格交渉が実を結び、原材料費や物流費の上昇分を吸収しました。また、円安に伴う為替差損益の改善も寄与し、経常利益は前期比124.2%増の234億円と倍増以上の伸びを見せています。販売数量自体は一部地域で伸び悩んだものの、稼ぐ力を重視する経営方針への転換が数値として表れた形です。

地域別では、アジア他を除くすべての地域で利益率が改善しました。特に米州セグメントは、自動車OEM向け需要の低減により減収となりましたが、徹底した固定費削減が寄与し、前期の赤字から54億円の黒字へと転換しています。欧州も赤字幅が大幅に縮小しており、グローバルでの採算管理体制の強化が成果を上げています。

事業形態別で見ると、等速ジョイント（CVJ）事業の躍進が目立ちます。CVJアクスル事業の営業利益は187億円（前期比+102.4%）と約2倍に急増しました。一方、主力の軸受他事業は、アフターマーケット向けが堅調だったものの、自動車向けOEMの減少やコスト増が響き、営業利益は122億円（前期比-10.4%）の減益となりました。

財務体質の健全化も着実に進展しています。2026年3月末の総資産は8,786億円となり、前期末から約222億円増加しました。注目すべきは自己資本の積み増しで、当期純利益の計上や為替換算調整勘定の増加により、純資産は3,113億円（前期比+25.2%）まで拡大しました。これにより、経営の安定性を示す自己資本比率は前期末の27.2%から33.8%へと大幅に改善しています。

負債面では、有利子負債の削減が進みました。特に1年内償還予定の社債（400億円）や転換社債（220億円）の減少により、流動負債が約605億円減少しています。株主還元については、当期の年間配当を11円（配当性向47.0%）とし、次期（2027年3月期）はさらなる業績改善を見込んで年間13円への増配を予定しています。キャッシュ・フローの状況も良好で、営業活動により571億円の資金を創出しました。

今決算における最大のトピックは、同業首位の日本精工（NSK）との経営統合に関する基本合意です。2027年10月を目標に共同持株会社を設立し、両社はその傘下に入る計画です。中国経済の減速や欧州製造業の不振、さらにはEVシフトに伴う部品点数の減少など、ベアリング業界を取り巻く環境は激変しています。両社は「単なる規模の拡大ではなく、危機感に裏打ちされた成長」を目指すとしています。

統合により、研究開発費の効率化や生産拠点の相互活用、調達コストの削減など、多大なシナジー効果が期待されます。統合後の新会社は、世界のベアリング市場でトップクラスのシェアを握ることになり、グローバル競争における日本勢の地位を強固にする狙いがあります。投資家や就活生にとっては、NTNという単体企業としての枠組みを超え、巨大グループの一翼を担う成長フェーズに入ったと評価できる大きな転換点です。

2027年3月期の通期業績予想は、売上高8,100億円（前期比-2.0%）、営業利益330億円（同+6.3%）を見込んでいます。売上高は為替前提の見直しや採算重視の選別受注により微減となるものの、構造改革の効果が通年で寄与し、営業増益を継続する計画です。想定為替レートは1ドル=150円、1ユーロ=175円と設定されています。

好調な業績回復の一方で、外部環境には不透明感が漂っています。会社側が掲げる主なリスクは以下の通りです。

• 地政学リスク: 中東情勢の緊迫化に伴う物流網への影響や、エネルギー価格の再上昇。
• 通商政策の影響: 米国における関税政策の変更や通商規制が、北米市場での販売・コスト構造に与える不確実性。
• 市場回復の遅れ: 中国経済の成長鈍化や、欧州製造業の持ち直しの遅れによる需要停滞。
• 原材料・物価高: 高止まりするインフレ環境下でのコスト増分を、継続して売価へ転嫁できるかという継続的な課題。