電池メーカー3社・2027年3月期Q1比較、AI需要とモビリティで明暗、収益力の差を読む

結論として、3社はそろって増収増益となったが、成長を支えた需要は異なる。3社単純平均の売上高は3,068億円、営業利益は336億円、売上高の伸びは+23.4%だった。

• AI・データセンター需要: TDKはAIデータセンター向けニアラインHDD需要を取り込み、スマートフォン新製品も販売を押し上げた。
• モビリティ需要: GSユアサは欧州・東南アジア向け鉛蓄電池や、ハイブリッド車用リチウムイオン電池が伸びた。
• 販売回復と価格転嫁: マクセルは一次電池や粘着テープが増収に寄与し、販売価格への転嫁も利益を支えた。
• 円安の寄与: 3社とも円安が業績を押し上げた。TDKでは売上高に約725億円、営業利益に約113億円の押し上げ要因となった。

売上高の伸びは3社平均を上回る企業と下回る企業に分かれ、需要の違いが業績差に表れた。3社平均の営業利益率は9.1%で、TDKはこれを上回る一方、GSユアサとマクセルは下回る。業界全体では増益が共通するものの、特定分野の需要と為替の影響度には差がある。

最も好調なのはTDKで、最も相対的に苦戦したのはGSユアサだ。ただし、GSユアサも営業利益は前年同期比で増えており、減益企業ではない。

• TDK: 売上高は前年同期比+38.3%、営業利益は+53.0%。AIデータセンター需要や円安に加え、前期の構造改革と合理化も利益拡大に貢献した。
• GSユアサ: 売上高の伸びは+7.5%にとどまった。モビリティが好調な一方、社会インフラ分野で産業電池電源の受注が減り、減収減益となった。

マクセルも営業利益を前年同期比+44.8%伸ばし、粘着テープや車載光学部品の増収、円安が寄与した。一方、事業別では機能性部材料や光学・システムが増益をけん引する一方、価値共創事業は減収減益だった。3社単純平均の営業利益率は9.1%で、TDKの11.6%はこれを上回るが、GSユアサの8.2%とマクセルの7.6%は下回る。規模だけでなく、成長分野の構成と採算性が勝敗を分けた。

各社の打ち手は、株主還元、事業の収益化、構造改革と異なる。いずれも短期の増益だけでなく、収益の持続性をどう高めるかが問われる。

• マクセル: 年間配当予想は前期比6円増の56円とし、自己株式120億円を消却する。通期予想は売上高1,430億円、営業利益100億円で据え置いた。
• GSユアサ: モビリティ事業が伸び、リチウムイオン電池は黒字転換した。通期業績予想も上方修正し、電池事業の収益改善を進める。
• TDK: 前期の構造改革効果と合理化が利益を押し上げた。研究開発費や設備投資を積み増し、中長期の競争力強化を図る姿勢も示している。

マクセルは還元策を示しながら、通期計画を維持して原材料高などの不確実性に備える。GSユアサはリチウムイオン電池の黒字化を事業全体の収益力につなげられるかが焦点となる。TDKは成長需要を取り込みつつ投資を続けており、各社の資本配分や収益改善策の違いが今後の評価を左右する。

増益が続くかを見極めるには、為替、原材料、需要の変動と資金面を分けて確認したい。リスクの影響は事業構成によって異なり、各社が開示した課題にも違いがある。

• 円高への反転: 円安が各社の業績を押し上げたため、反転すれば利益の下押し要因となりうる。開示された為替寄与が大きいTDKは、特に影響を受けやすい。
• 原材料高・供給不足: マクセルは中東情勢による原材料高や供給不足をリスクに挙げた。価格転嫁が遅れたり顧客の生産調整が広がったりすれば、同社の販売と採算に響く可能性がある。
• 事業分野ごとの需要変動: GSユアサでは社会インフラ分野の産業電池電源が減収減益となった。モビリティの好調だけで補えるか、受注の動向が課題となる。
• 運転資金の増加: TDKは営業キャッシュ・フローが19億1,500万円のマイナスだった。営業債権の増加などが要因で、売上拡大と資金回収のバランスが注目点となる。

こうしたリスクは各社の決算にすでに異なる形で表れている。円安や販売数量の追い風だけでなく、原材料の調達、価格転嫁、受注、運転資金の推移を追うことが、次四半期以降の収益力を見極める手掛かりになる。

四半期の成長率ではTDKが売上高と営業利益で先行し、純利益の伸びも大きかった。一方、3社単純平均の純利益成長率は+53.5%で、マクセルはこれに近い伸び、GSユアサは下回る伸びにとどまった。純利益の増減は営業利益だけでは説明できず、各社の開示情報だけで差の内訳を特定することはできない。

マクセルとTDKの進捗率はともに29%で、GSユアサは18%となる。ただし、四半期の進捗率だけで通期計画の達成度を決めることはできない。マクセルは計画を据え置き、GSユアサは上方修正しており、今後は需要の持続性とリスク要因への対応が焦点となる。