SANKYO・2026年3月期通期、純利益13.4%減の467億円——パチスロ新台投入の遅れが響く、600億円の自社株買い実施

2026年3月期の連結業績は、売上高が1,792億円（前期比6.6%減）、営業利益が624億円（同15.1%減）、親会社株主に帰属する当期純利益は467億円（同13.4%減）となりました。パチンコ市場全体が伸び悩む中、同社は「ラッキートリガー3.0プラス」搭載機などのヒットにより高い存在感を示しましたが、利益率の高いパチスロ新台の供給不足が響き、2期連続の増益には届きませんでした。

利益面では、開発効率の向上やコスト削減に努めたものの、パチスロ事業の減益幅が大きく、連結営業利益率は前期の38.4%から34.9%へと低下しました。しかし、依然として業界内では圧倒的に高い収益水準を維持しており、自己資本当期純利益率（ROE）も目標とする15%を上回る17.6%を記録しています。不透明な市場環境下で、シェア拡大と高収益性の両立を模索する決算となりました。

主力であるパチンコ機関連事業は、売上高が前期比11.2%増の1,198億円、営業利益が同12.7%増の493億円と堅調に推移しました。新たなゲーム性を備えた機種の積極的な投入が功を奏し、販売台数は25.1万台に達しました。これにより、目標とする販売台数シェア30%以上を達成し、4期連続での国内トップシェアを盤石なものにしています。

一方、パチスロ機関連事業は苦戦を強いられました。売上高は前期比31.6%減の434億円、営業利益は同47.0%減の189億円と大幅な落ち込みを見せました。これは、一部の主要タイトルにおいて型式試験の適合取得が遅れたことで、新規投入が4タイトルに留まったことが主な要因です。長期稼働を続ける既存人気の「からくりサーカス」などの増産で補ったものの、新台効果の薄れをカバーしきれませんでした。

補給機器関連事業については、売上高が前期比22.9%減の155億円、営業利益は同24.4%減の11億円となりました。パチンコホールの設備投資意欲がスマート機の普及一段落により落ち着きを見せたことが影響しています。全社的にはパチスロの不振をパチンコの増収で一部補う構図となりましたが、高利益なスロ新台の欠乏が全体の利益を押し下げる結果となりました。

当連結会計年度末の総資産は前期末比492億円減の2,874億円となりました。主な変動要因として、賃借していた「SANKYO本社ビル」を取得したことで有形固定資産が138億円増加した一方、大規模な株主還元により現預金が476億円減少しました。自己資本比率は86.5%と極めて高い水準を維持しており、鉄壁の財務基盤を背景に機動的な経営判断を行っています。

資本政策において特筆すべきは、総額600億円にのぼる自己株式の取得です。これにより利益剰余金が減少したものの、1株当たり価値の向上を図りました。配当についても、連結配当性向40%を目安とする業績連動方針に基づき、年間で1株当たり90円（前期は100円）を実施。利益の減少に伴い減配とはなったものの、自社株買いを組み合わせた総還元性向は極めて高い水準となっています。

2027年3月期の通期業績予想は、売上高が前期比2.9%減の1,740億円、営業利益が同10.4%減の560億円と、さらなる減収減益を見込んでいます。パチンコ市場の稼働が低調に推移していることから、ホールの機種選定がより慎重になると分析しています。同社は新価格方針「SANKYO エールプライス」を導入し、ホールの導入負担を軽減することで市場の活性化とシェア維持を図る方針です。

パチスロ市場は好調な稼働が続いており、同社もタイトル数とラインナップの充実を図ることで販売台数の増加を目指します。しかし、部材コストの高騰や新価格方針による単価への影響、さらにはパチンコ台の販売減少見通しから、全体としては減益の予想となっています。配当については年間80円を予定しており、配当性向39.5%を維持する計画です。

同社が直面している主なリスクと課題は以下の通りです。

• 型式試験の適合率低迷: パチスロ機において新機種の供給が型式試験の結果に左右されやすく、計画通りの製品投入が困難になるリスクがあります。
• ファン人口の減少: 若年層の流入は見られるものの、本格的なファン拡大には至っておらず、市場の持続的な成長には遊びやすい環境整備が不可欠です。
• ホールの購買意欲低下: パチンコ市場の稼働低迷により、パチンコホール側の新台購入予算が絞り込まれる懸念があります。
• コンテンツ競争の激化: 人気アニメ等のIP（知的財産）を活用した機種開発競争が激しく、有力なIPの獲得コスト増大が利益を圧迫する要因となります。