テイ・エス、2027年3月期第1四半期決算、増収増益も中国事業は赤字転落

テイ・エス（テイ・エス テック）の2027年3月期第1四半期は、売上収益が1,128億45百万円（前年同期比9.9%増）、営業利益が17億32百万円（同14.1%増）、親会社の所有者に帰属する四半期利益が15億98百万円（同172.0%増）でした。為替効果と主要顧客以外への販売拡大が売上を押し上げ、労務費の抑制や原価低減が営業増益につながりました。

• 売上収益の増加: 前年同期から101億46百万円増え、このうち為替効果は90億96百万円でした。
• 営業利益の増加: 増収効果に加え、労務費の抑制や原価低減が寄与しました。
• 親会社帰属利益の増加: 前年同期の5億87百万円から増加しました。連結四半期利益の伸びに加え、非支配持分に帰属する損益が前年の利益から当期の損失に変わったことも影響しています。

増収増益を為替とコスト改善が支える一方、売上増加額の大半を為替効果が占め、円安が一服すれば追い風が弱まる可能性があります。親会社帰属利益の大幅増も、連結全体の利益成長だけでなく利益の帰属先の変化を含むため、今後は営業利益の持続的な改善が重要です。

地域別では米州と日本が増収増益となり、アジア・欧州も営業黒字に転換しました。一方、中国は主要顧客の減産を受けて減収となり、営業赤字に転落しています。売上収益の前年同期比は次の通りです。

米州は為替効果や主要顧客向けの増産が売上を押し上げ、増収効果と原価低減で営業利益も増えました。日本は主要顧客向けの増産と機種構成の良化が増収につながり、増収効果や為替効果で利益が伸びました。

中国は為替効果があったものの、主要顧客向けの減産影響を補えず、営業損益は前年の黒字から赤字に転じました。アジア・欧州は主要顧客以外への販売増に加え、諸経費の抑制も利益改善に寄与し、前年の営業赤字から黒字となりました。地域ごとの明暗が分かれており、とくに中国で顧客需要を取り戻せるかが課題です。

6月末の総資産は4,172億88百万円で、前期末から54億21百万円減りました。親会社所有者帰属持分比率は74.7%となり、前期末の73.3%から上昇しています。

営業キャッシュフローは、営業債務の減少などが響いて前年同期の黒字から赤字に転じました。投資キャッシュフローは30億5百万円の収入、財務キャッシュフローは65億71百万円の支出で、現金及び現金同等物は前期末から減少しました。

年間配当は中間46円、期末46円の計92円を予想し、前期実績から2円増やす計画です。当四半期に自己株式の取得はなく、配当支払いなどで資本合計は前期末から減少しました。自己資本比率に相当する持分比率は高水準を保っていますが、営業キャッシュフローの回復も確認したいところです。

テイ・エスは2027年3月期の連結業績予想を変更していません。売上収益は4,400億円（前期比0.5%減）を見込む一方、営業利益は130億円（同25.9%増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は80億円（同12.1%増）を予想しています。

会社は第1四半期の実績に加え、主要顧客からの受注動向と為替動向を踏まえて予想を据え置きました。第1四半期の進捗率は売上収益が約25.6%、営業利益が約13.3%、親会社帰属当期利益が約20.0%です。営業利益の進捗は通期計画を下回るペースであり、下期にかけて中国の回復や各地域でのコスト改善が計画達成のカギになります。

今回の決算では地域ごとの販売動向に差があり、為替効果も売上増加を支えました。会社が業績予想の前提として挙げる受注と為替の動向に加え、次の点が業績を左右します。

• 主要顧客の生産動向: 主要顧客の減産は中国事業の売上減少と営業赤字に直結しました。顧客の生産計画が弱含めば、他地域にも影響が及ぶ可能性があります。
• 為替変動: 米ドルと中国元の円換算レート上昇が当期の売上収益を押し上げました。円高に振れれば、為替による増収効果が縮小するおそれがあります。
• 中国事業の収益回復: 中国では減収に加えて営業損失が発生しました。受注回復やコスト抑制が遅れれば、通期の利益計画に対する下押し要因となります。
• 営業キャッシュフロー: 当四半期は営業キャッシュフローが赤字でした。運転資本の変動が続く場合、利益の伸びが現金創出につながるか注視が必要です。

為替の追い風や一部地域の増産だけに頼らず、顧客・地域ごとの需要変化に対応しながら利益率を高められるかが、今後の重要な確認点です。