中国塗料、27年3月期の営業利益予想を200億円に上方修正、東南アジアの成長反映
中国塗料は2027年3月期の連結営業利益予想を200億円に上方修正した。従来予想を14.3%上回り、経常利益は205億円、純利益は130億円に引き上げる一方、売上高予想は1,600億円で据え置く。前期実績と比べても営業利益は174億3,700万円、純利益は109億9,500万円を上回る。利益項目をそろって上方修正した背景には、東南アジアの想定を超える利益成長や経費抑制がある。

開示の要点
- 売上高予想
- 1,600億円
- 営業利益
- 200億円
- 経常利益
- 205億円
- 純利益
- 130億円
- 1株利益
- 261円93銭
利益予想を上方修正、売上高は据え置き
中国塗料は2027年3月期の利益予想を引き上げた。営業利益は前回予想から25億円増の200億円、経常利益は25億円増の205億円、純利益は20億円増の130億円とする。売上高予想は1,600億円で変更しない。
| 項目 | 前回予想 | 今回予想 | 前期実績 |
|---|---|---|---|
| 売上高(億円) | 1,600 | 1,600 | 1,393.64 |
| 営業利益(億円) | 175 | 200 | 174.37 |
| 経常利益(億円) | 180 | 205 | 178.40 |
| 純利益(億円) | 110 | 130 | 109.95 |
| 1株当たり純利益(円) | 221.71 | 261.93 | 221.66 |
前回予想に対する営業利益の上方修正率は14.3%、経常利益は13.9%、純利益は18.2%。売上高は前回予想比で変更がない一方、利益3項目はいずれも上方修正となった。前期実績との比較でも、今回予想は売上高と各利益項目で上回る水準だ。
価格調整や経費抑制、東南アジアの成長を反映
会社は、第2四半期までの実績を踏まえて今後の見通しを精査し、利益予想を引き上げた。修正の理由として、次の点を挙げている。
- 前回予想の前提: 7月3日に公表した予想では、中東情勢の不確実性を考慮し、一定のリスクを織り込んでいた。
- 販売価格の調整: 原材料コストの上昇を受けた販売価格の調整状況を見直した。
- 経費の抑制: 各種経費を抑える取り組みを考慮した。
- 地域別の利益成長: 東南アジアで想定を上回る利益成長を見込んだ。
売上高を据え置きながら利益予想を引き上げた背景には、販売価格の調整や経費抑制に加え、地域別の利益の伸びがある。販売価格調整の進捗や東南アジアの成長が、通期予想にどの程度結びつくかが今後の確認点となる。
為替前提と業績見通しの注意点
修正後の業績予想は、為替レートについて2026年1月から9月までの期中平均レートを前提としている。予想は2027年3月期通期(2026年4月1日から2027年3月31日まで)を対象とする。
会社は、現在入手している情報と合理的と判断する一定の前提に基づく予想であり、達成を約束するものではないと説明した。実際の業績はさまざまな要因で大きく異なる可能性があるとしている。
今回の修正は、中東情勢の不確実性を織り込んでいた前回予想を、第2四半期までの業績や足元の事業環境を踏まえて見直したものだ。利益予想の引き上げを評価する際は、価格調整、コスト管理、東南アジアの利益成長が会社の想定に沿って続くかを見極めたい。
開示前後の株価推移
開示当日の終値(2026/10/30)
3,515円
最新終値(2026/10/30)
3,515円
※ 日次終値ベースの参考チャートです。リアルタイムの株価ではありません(株式分割調整済み、1年以上前は週次の終値)。2026/10/30更新
中国塗料をライバルと比較
年収・業績・株価を並べて化学業界の今
掲載60社中国塗料は化学業界の掲載60社中、売上高で42位。業界全体の株価と今期の会社計画を見ると――
- 業界の株価(1年)
- +24.8%全業界 +14.9%
- 今期計画 営業利益
- +24.1%全業界 +13.0%
- 予想の上方修正
- 19社下方 0社
- 営業利益率(業界)
- 8.8%
- 中国塗料−15.1%
- 化学(業界平均)+24.8%
- 全業界+14.9%
- 足元の業績今期第1四半期累計は36社合計で売上高+13.3%・営業利益+51.0%(前年同期比)。通期計画に対する進捗が標準ペースを上回る企業は27社、下回る企業は4社。
- 予想修正今期予想を上方修正したのは19社、下方修正は0社。修正幅が最も大きいのは大阪有機(営業利益+45.3%)。





タグ#中国塗料#業績予想修正#2027年3月期#上方修正#塗料#東南アジア#営業利益
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売上高予想を維持したまま利益予想を引き上げた点から、今回の修正の焦点は販売価格の調整や経費抑制、東南アジアの利益成長にある。増収ではなく利益面の改善見通しを示す内容で、利益予想の実現度を判断するには、価格調整の進捗と地域別の成長が継続するかが重要になる。中東情勢など、会社が挙げる不確実性にも留意したい。
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