三菱ケミカル、2027年3月期第1四半期決算、コア営業利益2倍で中間予想を上方修正

三菱ケミカルの2027年3月期第1四半期（4～6月）は、全ての主要利益項目で大幅な増益となりました。売上収益は1,004,246百万円（前期比+14.0%）、コア営業利益114,104百万円（同+101.7%）、営業利益118,400百万円（同+94.4%）、税引前四半期利益111,806百万円（同+122.9%）、親会社の所有者に帰属する四半期利益57,706百万円（同+194.0%）と、前年同期の落ち込みから大きく回復しました。\n\nこの好業績を牽引した主な要因は、①半導体製造装置向け高機能エンジニアリングプラスチックやロボタクシー向け炭素繊維コンポジットなどスペシャリティマテリアルズの需要拡大、②MMAモノマー市況の上昇、③中東情勢緊迫化に伴うナフサ価格高騰がもたらした在庫評価益、④為替の円安進行です。なお、営業利益段階では有形固定資産の売却益12,815百万円が計上され、利益を押し上げています。\n\nこうした第1四半期の好調を受け、同社は2027年3月期第2四半期（中間期）累計の業績予想を上方修正。売上収益を18,610億円から20,430億円へ、コア営業利益を1,390億円から1,940億円へ引き上げ、期初予想から大幅な上振れとなりました。

当第1四半期より報告セグメントを見直し、「スペシャリティマテリアルズ」「MMA＆デリバティブズ」「ベーシックマテリアルズ」「産業ガス」の4区分に再編されました。全セグメントで増収増益または黒字転換を達成し、特にスペシャリティマテリアルズと産業ガスが利益をけん引しています。\n\n| セグメント | 売上収益 (百万円) | 前年同期比 | コア営業利益 (百万円) | 前年同期比 | 利益率 |\n| --- | --- | --- | --- | --- | --- |\n| スペシャリティマテリアルズ | 332,538 | +16.3% | 38,340 | +120.6% | 11.5% |\n| MMA＆デリバティブズ | 99,927 | +11.5% | 8,008 | +119.1% | 8.0% |\n| ベーシックマテリアルズ | 185,041 | +11.8% | 14,814 | 黒字転換 | 8.0% |\n| 産業ガス | 359,995 | +15.0% | 54,079 | +20.1% | 15.0% |\n| その他 | 26,745 | +0.4% | 315 | +12.5% | 1.2% |\n\nスペシャリティマテリアルズは、半導体製造装置向け高機能材の需要拡大に加え、ロボタクシー向け炭素繊維コンポジットパーツやバリア包材フィルム等の販売数量が増加し、大幅増収増益。売買差の改善やコスト削減も寄与しました。\n\nMMA＆デリバティブズは、中東情勢の影響で製造・供給体制に一部支障が出たものの、MMAモノマー市況の上昇や各種製品の販売価格向上により増益を確保しました。\n\nベーシックマテリアルズは、前年同期の赤字から一転して大幅黒字化。ナフサ価格上昇に伴う在庫評価益が大きく、ポリオレフィンの原料・製品価格差縮小を吸収しました。エチレンセンターの定期修理や販売数量減少はありましたが、原料価格上昇が販売価格に転嫁されました。\n\n産業ガスは、全地域での価格マネジメント徹底と前期の豪州・ニュージーランド買収効果により増収。米国での電力費上昇による売買差悪化があったものの、コスト削減や為替影響で増益を維持し、安定した収益基盤を示しました。

当第1四半期末の総資産は5,881,036百万円と、前期末比44億円増加。円安進行による在外子会社の資産換算増や原料価格上昇に伴う棚卸資産の増加が主因です。親会社所有者帰属持分比率は31.0%と前期末の30.0%から改善しました。有利子負債の返済や社債償還（300億円）を進め、流動性は十分に維持されています。\n\n営業キャッシュ・フローは35,067百万円（前年同期比▲41.8%）と、棚卸資産の増加や営業債務の減少などで前年を下回りましたが、設備投資や資産売却による投資CF▲26,349百万円、借入返済と配当支払いによる財務CF▲93,390百万円を合わせ、現金及び現金同等物は445,086百万円（前期末比▲82,018百万円）となりました。\n\n配当は年間32.00円を予定し、前期と同水準を維持する方針です。自社株買いは当四半期には特段行われず、株主還元は安定的な配当を中心としています。

決算短信で言及された主なリスクと課題は以下の通りです。\n\n- 中東情勢の不透明感: 原材料調達や物流の混乱、ナフサ価格急騰による在庫評価損益の変動リスクが継続しています。\n- 世界経済の下振れ: 中国景気減速や欧州経済の低調、インフレ長期化による需要減退が懸念されます。\n- 為替変動: 大きな円安は収益にプラスに作用する一方、急激な円高は売上収益・利益を圧迫します。\n- 市場競争激化: 半導体材料等の高機能品は需要拡大が見込まれるものの、競合他社との技術開発競争や価格競争が激化する可能性があります。\n- 事業再編実行リスク: 田辺ファーマ株式会社の分離やセグメント再編後の経営統合効果が計画通り進捗しないリスクがあります。

第1四半期の好業績を受け、2027年3月期第2四半期（中間期）累計業績予想は上方修正されましたが、下期の不透明感が強いため、通期連結業績予想は期初のまま据え置かれました。修正の主因は、ケミカルズ事業を中心とした需要拡大と在庫評価益の上振れです。\n\n| 項目 (億円) | 前回予想 (A) | 今回修正 (B) | 増減率 | 前期実績 |\n| --- | --- | --- | --- | --- |\n| 売上収益 | 18,610 | 20,430 | +9.8% | 17,991 |\n| コア営業利益 | 1,390 | 1,940 | +39.6% | 1,261 |\n| 営業利益 | 1,430 | 1,890 | +32.2% | 865 |\n| 親会社帰属中間利益 | 590 | 860 | +45.8% | 1,101 |\n\n通期予想は、売上収益38,000億円、コア営業利益3,050億円、営業利益3,000億円、親会社帰属当期利益1,270億円を据え置き。中東情勢次第でナフサ価格が変動し、在庫評価損益が下期に逆回転する可能性もあることから、会社側は慎重な姿勢を崩していません。