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日曹の2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比4.9%増、営業利益が18.3%増、純利益が2.0%増となり、増収増益でした。アグリビジネスやトレーディング＆ロジスティクスの販売増が業績を押し上げ、為替差益も経常増益に寄与しました。一方、通期予想は据え置きで、会社は中間決算時に見直す予定です。営業増益を確保し、通期予想は据え置きとなりました。

石原産の決算訂正を分析すると、2027年3月期第2四半期累計の1株当たり純利益予想が、26.10円から2.61円へ修正された点が焦点だ。2026年3月期決算短信の開示後に誤りが判明したとして、2026年8月7日に訂正を公表した。通期の売上高1,500億円、営業利益142億円、純利益91億円の予想と、通期EPS237.82円は変更していない。中間EPSを10分の1に訂正した一方、通期予想は据え置いた。

クレハの2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比15.2％増の420億円、営業利益が149.4％増の58億円、親会社株主利益が108.1％増の42億円となり、増収増益でした。PGA樹脂加工品や「NEWクレラップ」の販売増に加え、持分法投資利益の拡大が利益を押し上げました。会社は業績動向を踏まえて通期予想を修正しており、大幅増益と通期予想の修正が決算の焦点です。

住友精化の2027年3月期第1四半期決算を分析すると、原燃料価格の上昇分の販売価格への転嫁や円安を背景に、売上高は前年同期比13.6%増、営業利益は47.5%増となりました。経常利益と純利益も大幅に伸びましたが、会社は中東情勢を踏まえて通期予想を新たに公表し、シンガポールの増設に伴う固定費増などから営業利益は前期比24.0%減を見込みます。配当方針の変更と自己株式の取得・消却も発表しました。

東洋紡の2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比7.3%増の1,104億円、営業利益が28.1%増の71億円となり、増収増益でした。液晶偏光子保護フィルムやAIサーバー向け部材の販売が伸び、純利益も95.3%増の31億円に拡大しました。一方、中東情勢の影響を見極めて公表した通期予想は営業減益を見込み、好調な出足と慎重な通期計画が併存しています。

DICの2026年12月期第2四半期決算は、売上高が前年同期比13.3%増、営業利益は92.2%増、純利益は184.1%増となりました。AI半導体向けなど高付加価値製品の出荷増や価格対応、円安が利益を押し上げ、通期予想も上方修正。下期には顧客の在庫積み増しの反動や原料高の影響を見込みながら、営業利益以下の段階利益で過去最高を予想します。

日本化薬の2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比23.1%増、営業利益が54.3%増、純利益が41.7%増の増収増益となりました。自動車安全部品や半導体関連材料、医薬品の販売が伸び、3事業領域すべてで増収・営業増益です。為替差益も経常利益を押し上げましたが、通期予想は純利益が前期比減となる見通しです。

アイカの2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比19.4%増、営業利益が44.9%増、純利益が5.7%増となり、増収増益でした。化成品と建装建材の両事業が伸び、会社は通期業績予想を上方修正。原材料調達や建設市場の不透明感が残るなか、海外事業の拡大と高付加価値商品の販売が利益成長を支えました。

日本ゼオンの2027年3月期第1四半期決算を分析すると、売上高は前年同期比6.2%増、営業利益は34.4%増、純利益は69.4%増となり、増収増益でした。半導体関連や電池材料の需要が高機能材料事業を押し上げたほか、エラストマー素材事業では販売価格の改定や円安が利益に寄与しました。一方、中東情勢の先行きが不透明なため、通期業績予想は据え置きました。

カネカの2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比12.3%増、営業利益が83.1%増、純利益が109.8%増となる増収増益でした。原材料高に対する価格改定に加え、ヘルスケアやサプリメントなどの販売が伸び、全事業ユニットで増収増益を確保。中東情勢や原価上昇への警戒は続くものの、通期予想は据え置きました。

日本触媒の2027年3月期第1四半期決算を分析すると、売上収益は前年同期比19.8％増の1,213億円、営業利益は同182.7％増の121億円、親会社株主にあたる所有者帰属利益は同134.0％増の104億円となりました。業績予想と配当予想を改定し、年間配当は前期の113円から140円へ増額する計画です。利益急伸の詳しい要因は補足説明資料での確認が必要ですが、増収と大幅な利益増が目立つ四半期となりました。

東亞合成の2026年12月期第2四半期決算を分析すると、半導体関連製品の販売好調やポリマー・オリゴマー事業の採算改善を背景に、売上高は前年同期比2.6%増、営業利益は12.7%増となりました。中間期の業績が当初想定を上回ったことから、会社は通期予想を上方修正し、年間配当も70円から72円へ引き上げました。原油・ナフサ価格や中東情勢の不透明さは残ります。

関西ペイントの2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比9.1%増の157,853百万円と伸びた一方、営業利益は14.3%減の10,492百万円と減益となりました。原料価格高騰に対する販売価格転嫁の遅れや固定費増が響き、増収減益のスタートとなりました。しかし、海外事業の好調を背景に通期業績予想と配当を上方修正し、トルコ子会社の完全子会社化も発表しました。

ＵＢＥが発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比21.3%増の1,218億9,600万円、営業利益が同88.6%増の55億5,300万円と大幅な増収増益となった。高機能ウレタンセグメントへの買収効果や機能品の堅調が寄与したが、法人税等の増加により親会社株主に帰属する四半期純利益は同3.9%減の41億9,200万円と減益。通期業績予想は据え置き、配当予想は前期比50円増の年間160円を計画する。

三菱瓦斯化学の2027年3月期第1四半期決算は、売上高2,237億円（前年同期比25.7％増）、営業利益278億円（同153.5％増）と大幅な増収増益となった。中東情勢緊迫化に伴うメタノール市況上昇やAI・半導体向け電子材料の好調が寄与し、営業利益が前年同期の2.5倍超に急拡大。通期業績予想も上方修正し、営業利益710億円（前期比56.8％増）を見込む。

日産化学が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比12.8%増の787億92百万円、営業利益が21.1%増の219億07百万円と、全利益項目で会社計画を上回る好業績を達成した。半導体材料を軸とした機能性材料がけん引し、農業化学品は横ばいながら、化学品・ヘルスケアも増収増益。通期予想据え置きながら、第1四半期の進捗率の高さから上振れ期待が高まる。

東レが発表した2027年3月期第1四半期決算は、全セグメントの回復により増収増益となり、営業利益が前年同期比72.1％増の473億円となる急回復を見せた。好調な炭素繊維複合材料や機能化成品の伸びが牽引し、会社側は第2四半期累計の業績予想を上方修正した。原料価格高騰の影響はあるものの、価格転嫁や構造改革の効果が表れた形だ。

富士フイルム（富士フイルムホールディングス）の2027年3月期第1四半期決算を分析すると、売上高は前年同期比10.3%増の8,265億円と増収ながら、営業利益は同32.0%減の512億円と増収も大幅減益となった。ヘルスケア部門のバイオCDMO固定費増加やビジネスイノベーションの一時費用が響いた。しかし、半導体材料やイメージングが好調で、通期の売上高予想を3兆5,600億円に上方修正し、通期売上高を上方修正した。

日本酸素HDが発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比 14.9% 増の 3,617億63百万円、営業利益が同 42.1% 増の 647億31百万円 と大幅な増収増益となった。本社移転に伴う土地売却益など一時的要因が利益を押し上げたが、これを除いたコア営業利益も同 19.9% 増の 546億88百万円 と堅調。全事業部門で価格マネジメントと生産性向上が奏功し、為替の追い風も加わり海外セグメントがけん引した。

レゾナックが2026年12月期第2四半期決算を発表し、売上収益が前年同期比 5.4%増 の 6,768億円、コア営業利益が同 156.5%増 の 887億円 と大幅増益を達成した。半導体・電子材料セグメントがAI向け先端半導体需要を背景に好調で、業績を牽引。通期予想も上方修正され、コア営業利益は期初計画から40%増の1,960億円に引き上げられた。