横浜ゴム、2026年12月期第2四半期決算、営業益2倍で通期上方修正

横浜ゴム（横浜ゴム）の当中間期の連結売上収益は6,393億97百万円（前年同期比10.4%増）、事業利益は958億46百万円（同54.3%増）、営業利益は1,096億99百万円（同100.0%増）、親会社株主に帰属する中間純利益は725億78百万円（同104.2%増）となり、各段階利益で過去最高を更新した。営業利益の急拡大は、旧イスラエル工場敷地の固定資産売却益353億2百万円が大きく寄与した一方、米国セーラム工場の閉鎖に伴う一時費用149億52百万円を計上した。これらの一過性要因を除いた事業利益ベースでも、タイヤ消費財における高付加価値商品「ADVAN」や「GEOLANDAR」等のAGW戦略の進展、オフハイウェイタイヤ（OHT）での機動的な価格転嫁、MB（マルチプル・ビジネス）での収益性改善などが奏功し、54.3%の大幅増益となった。為替の円安基調も全体を押し上げた。

各セグメントの業績は以下の通り。

タイヤセグメントは売上収益が5,803億60百万円（前年同期比10.8%増）と全体の9割以上を占める。新車用タイヤは国内で当社納入車種の販売が好調に推移し、中国の日系自動車メーカー苦戦の影響を吸収した。市販用では国内のきめ細かな販売活動、欧州でのハイインチ品を中心とした高付加価値商品「ADVAN」や「GEOLANDAR」の販売増、各地域での新規開拓や既存顧客との取引拡大が寄与。OHTは厳しい需要環境下でも「需要サイクルに左右されない収益構造」の方針のもと、農機用新車用で製品・技術投資による関係強化が奏功し、市販用ではマルチブランド戦略と新商品投入により北米を中心に好調だった。原材料高への価格転嫁も進み、事業利益は89,029百万円（同57.3%増）と急伸した。

MBセグメントの売上収益は548億63百万円（同6.9%増）。ホース配管事業では国内外の油圧事業における市販用強化と丁寧な営業活動が効いた。工業資材事業ではコンベヤベルトの高シェア維持に加え、過年度から注力してきた航空部品（官需）の売上が伸長した。事業利益は6,317百万円（同22.5%増）と収益性が大幅に改善した。

当中間期末の総資産は前年度末比1,721億82百万円増の2兆1,705億42百万円。主に棚卸資産や現金同等物、有形固定資産の増加による。負債も有利子負債の増加を主因に791億55百万円増の1兆372億85百万円。資本合計は親会社に帰属する中間利益の計上で930億27百万円増の1兆1,332億57百万円となり、自己資本比率は51.8%と健全な水準を維持している。キャッシュフローでは、営業活動で▲87億82百万円の支出、投資活動で▲120億58百万円の支出（固定資産売却による収入551億91百万円があったが、設備投資等で流出）、財務活動では567億11百万円の収入となり、現金同等物は1,470億59百万円に増加した。配当については、中間配当を前年同期の48円から87円へ増配、期末配当予想も86円から136円へ引き上げ、年間では223円（前期134円）と大幅増配を予定している。自社株買いについては今回特筆すべき動きはないが、配当性向の向上が株主還元方針の強まりを示す。

会社は当中間期の好調な結果を受け、通期連結業績予想を上方修正した。修正前の予想値が公表されていないが、今回公表された通期予想は売上収益1兆3,200億円（前期比6.9%増）、事業利益1,925億円（同15.6%増）、営業利益1,995億円（同30.5%増）、親会社株主に帰属する当期純利益1,170億円（同11.0%増）と、すべての段階で過去最高益を見込む。特に営業利益は前期の1,530億円から大幅に伸びる見通しだ。下期もタイヤ需要の底堅さと価格戦略の継続、MB事業の収益性改善が利益を押し上げる想定。為替や原材料価格の変動リスクには引き続き留意が必要だが、中期経営計画「YX2026」の最終年度として、変革の「総仕上げ」を達成する構えだ。

（注）前期実績数値は短信記載の増減率から逆算した概数。

決算短信では特段のリスク開示はないが、定性情報から以下のリスクが読み取れる。

• 中国市場の低迷：新車用タイヤで日系自動車メーカーの販売不振が足かせとなっており、中国経済減速が長期化すれば影響が拡大する可能性。
• 原材料価格の高止まり：OHTでは価格転嫁を進めたが、天然ゴムや合成ゴム、カーボンブラックなど原材料の高騰が収益を圧迫するリスク。
• 為替変動：円安が追い風となっているが、急激な円高は利益にマイナス。
• 固定資産売却益依存：当中間期は一過性利益が営業利益の約3割を占めており、下期以降の反動に注意。
• 地政学リスク：イスラエル工場売却や米国工場閉鎖に見られるように、海外生産拠点の再編に伴う一時費用やサプライチェーンの混乱リスクが顕在化する可能性がある。