コネクタ・電子基板3社、2027年3月期Q1比較、AI追い風で利益格差が鮮明

3社に共通する追い風は、AI・データセンター投資の拡大だ。AI需要の広がりが共通追い風となり、コネクタや基板、周辺部品の需要を押し上げた。

• ヒロセ電機 は産業機器向けが伸びた。半導体・データセンター向け設備需要も寄与し、売上高は前年比26.8％増。
• メイコー はAIサーバー向けに加え、車載や衛星通信向け基板も伸長。売上高は前年比38％増で、3社中トップの伸びとなった。
• ミネベアミツミ はデータセンター向けベアリングや光デバイス、HDD用モーターが好調。全セグメントで増収となり、売上高は前年比16.3％増。

ただし、売上の伸びが利益に直結したわけではない。営業利益率はヒロセ電機が21.5％で、メイコーの8.3％、ミネベアミツミの6.2％を大きく上回った。3社平均の12％も上回り、収益力の差が表れた。

利益を稼ぐ力では、ヒロセ電機 が一歩抜けた。営業利益は前年比35.6％増の133億円で、ミネベアミツミの263億円に次ぐ規模だ。営業利益率は21.5％と、メイコーの8.3％、ミネベアミツミの6.2％を上回る。高い利益率を保ちながら、売上も前年比26.8％伸ばした。

一方、利益成長で最も苦戦したのは メイコー だ。売上高の前年比38％増は3社で最も高いが、営業利益の伸びは8.7％にとどまった。原材料高や新工場の立ち上げ費用が、増収の効果を薄めたためだ。利益の伸びで明暗が分かれた。

純利益の伸びではミネベアミツミが前年比95.6％増で首位となった。ヒロセ電機は移転価格税制に伴う費用が響き、純利益の伸びは1.4％。営業利益の伸びとの差が大きい。

ヒロセ電機 は通期業績予想を上方修正し、自己株式取得も発表した。通期の営業利益予想は500億円で、メイコーの380億円を上回る。第1四半期も営業利益が前年比35.6％増と、勢いを示した。一方、移転価格税制に伴う71億35百万円の費用が出ており、税務面の不確実性は残る。

メイコー はM&Aで電子機器事業を連結化し、売上拡大に弾みをつけた。通期売上高予想は3,200億円で、ヒロセ電機の2,500億円を上回る。今後は新工場の稼働率向上や原材料高の価格転嫁が、利益を伸ばす鍵となる。

ミネベアミツミ はデータセンター関連の需要を取り込み、全セグメントで増収となった。通期売上高予想は1兆6,900億円、営業利益予想は1,200億円で、3社中最大だ。純利益予想も上方修正した。ただし、欧州の自動車部品事業では構造改革の影響で営業利益が97％減少。成長分野の強さを、苦戦部門の改善につなげられるかが焦点だ。

• AI・データセンター投資が一巡すれば、関連部品の需要が弱まる恐れがある。3社とも成長を支える分野だけに、投資計画の変化に注意したい。
• 原材料価格や工場立ち上げ費用が利益を圧迫する。メイコーでは、売上の伸びに対して営業利益の伸びが小さかった。
• 価格競争が強まれば、需要増が利益につながらない可能性がある。値上げや高付加価値品への移行が課題となる。
• 自動車関連では地域ごとの需要や構造改革が収益を左右する。ミネベアミツミの欧州事業のように、成長分野と苦戦部門の差もリスクだ。
• ヒロセ電機では移転価格税制に伴う費用が純利益を抑えた。税務上の判断や実効税率の変化も、利益を読むうえで見逃せない。

AIやデータセンターの成長を追い風に、3社とも事業機会を広げている。ただし、仕事の中身は異なる。ヒロセ電機は産業機器向けコネクタ、メイコーは基板や新工場、ミネベアミツミは幅広い部品と事業改革が注目点だ。

成長市場に関わりたい人は、AIサーバーや衛星通信の需要を取り込む事業に注目したい。一方、工場の立ち上げや原価改善、欧州事業の再建にも人材需要が生まれる。売上の勢いだけでなく、利益を生む仕組みや職種の違いまで見ると、企業選びの視点が広がる。