ダイセル、2027年3月期第1四半期決算、増収増益で通期純利益2.1倍予想

当第1四半期（2026年4月～6月）の連結売上高は1523億83百万円（前年同期比9.4%増）、営業利益は140億41百万円（同7.7%増）と、主力のハイパフォーマンスポリマーズがけん引し増収増益を達成した。経常利益は為替差損の縮小などで同18.1%増の145億73百万円となった。親会社株主に帰属する四半期純利益は同2.7%減の93億60百万円にとどまったが、これは前年同期に特別利益として負ののれん発生益や補助金収入を計上していた反動や、法人税等が増加したことが主因であり、実質的な収益力は向上している。

通期の連結業績予想では、売上高5950億円（前期比2.7%増）、営業利益425億円（同1.0%増）と小幅ながら増収増益を維持し、親会社株主に帰属する当期純利益は前期比214.3%増の320億円へ急拡大を見込む。前期は一過性の損失計上などで純利益が111億円に落ち込んでいたが、今期はその反動に加え、本業の回復が上乗せされる構図だ。また、年間配当を前期の60円から70円へ増配する計画も発表した。

当第1四半期よりセグメント区分を一部変更し、「エンジニアリングプラスチック事業」を「ハイパフォーマンスポリマーズ事業」に、「メディカル・ヘルスケア事業」を「ライフサイエンス事業」に改称した。前年比較は変更後の区分で組替えている。

ハイパフォーマンスポリマーズは、ポリアセタール樹脂の販売数量が回復したほか、AIサーバー向け液晶ポリマーの需要増が追い風となり、売上高642億円と全体の4割超を稼ぎ出した。営業利益も81億円と大幅増益。マテリアルは、酢酸セルロースや酢酸の減収が響き減収ながら、原料価格高騰の販売価格転嫁を進め営業利益は微増。セイフティは販売数量増で増収となったものの、販売構成悪化と経費計上タイミングのずれで利益が大幅減。中国市場の自動車需要減少も重石となり、収益性が大きく低下した。スマートは半導体向け溶剤の好調とカプロラクトン誘導体の価格転嫁が奏功し、営業利益が3倍超に急伸。ライフサイエンスもキラルカラムや機能性食品素材の拡販で増収増益。

総資産は前期末比313億60百万円増の8,652億89百万円。棚卸資産が124億円強増加したほか、投資有価証券が増加した。負債は短期社債の発行（140億円）などで183億98百万円増の4,819億48百万円。自己資本比率は42.5％（前期末42.6％）とほぼ横ばいで、財務の安定性は維持されている。キャッシュ・フロー計算書は非開示だが、現金及び預金は42億円強増加しており、運転資金は堅調に推移している。

株主還元では、2027年3月期の年間配当予想が前期比10円増の1株当たり70円と増配を明示。中間・期末各35円の予定で、利益急拡大に伴う還元強化の姿勢が示された。自社株買いに関する新たな発表はない。

決算短信では、中東情勢の不安定化に伴うエネルギー供給制約や原料価格高騰、サプライチェーンの混乱が経営環境のリスクとして挙げられている。特に、マテリアル事業では原料調達懸念から一部製品の出荷調整を余儀なくされ、セイフティ事業では中国の自動車需要減速が逆風となっている。また、為替や地政学リスクの長期化は、原材料コストの高止まりや輸出採算の悪化につながる可能性がある。

会社発表の通期連結業績予想（2026年4月～2027年3月）は据え置かれている。前回予想との比較はないが、前期実績との対比は以下の通り。

※前期実績は会社公表の決算短信補足資料に基づく概算（売上高5,790億円、営業利益421億円、経常利益451億円で計算）。

純利益の急拡大は、前期に計上した一過性の損失や低調だったセイフティ事業の収益改善を織り込んだもの。一方、経常利益は前期比減の予想で、営業外収支の悪化など保守的な前提が置かれている点には留意が必要だ。