TDK・2026年3月期通期、売上・利益ともに過去最高を更新——データセンター向け需要回復で営業利益21.5%増、次期も増益継続へ

2026年3月期の業績は、ICT（情報通信技術）関連製品の需要が想定以上に力強く推移したことが追い風となりました。売上高は2兆5,048億円（前年比+13.6%）、営業利益は2,724億円（前年比+21.5%）と、いずれも過去最高を記録しています。親会社の所有者に帰属する当期利益についても、前年比17.0％増の1,956億円となり、売上高営業利益率は前期の10.2%から10.9%へと向上しました。

この好調な業績の背景には、生成AIの普及に伴うデータセンター投資の拡大があります。特にニアライン用HDD（ハードディスクドライブ）向けの磁気ヘッド需要が継続的に発生し、不振が続いていた磁気応用製品セグメントが劇的な回復を遂げました。また、為替環境についても、対ユーロでの円安が進行したことで、円換算での売上高を約25億円、営業利益を約106億円押し上げる要因となりました。一方で、電気自動車（BEV）市場の減速により、一部の車載向け部品需要が期初想定を下回るなどの課題も見られましたが、ICT分野の成長がそれを十分に補う形となりました。

主力のエナジー応用製品セグメントは、売上高1兆3,703億円（前年比+16.5%）、セグメント利益2,466億円（前年比+5.2%）と、全社の売上構成比の過半を占める大黒柱として機能しました。スマートフォンやノートPCなどのICT市場向け二次電池が堅調だったことに加え、電源製品の販売も伸びをみせています。

最も顕著な回復を見せたのが磁気応用製品セグメントです。売上高は2,629億円（前年比+17.6%）に対し、セグメント利益は269億円（前年比+698.1%）と驚異的な増益を記録しました。これは、データセンター向けのHDD用ヘッドおよびサスペンションの出荷が大幅に増加したことによるものです。前期までの低迷から脱し、高付加価値製品へのシフトが収益性を劇的に改善させました。

受動部品セグメントも、売上高5,932億円（前年比+6.0%）、セグメント利益418億円（前年比+22.8%）と着実に成長しました。産業機器市場向けのコンデンサ販売が伸びたほか、自動車市場のBEV需要停滞の中でもインダクティブデバイスなどが一定の存在感を示しました。センサ応用製品についても、ICT市場向けが牽引し、利益は207億円（前年比+316.4%）と大幅な伸びを達成しています。

当期末の資産合計は4兆4,151億円となり、前期末から8,737億円増加しました。これは、事業拡大に伴う営業債権や棚卸資産の増加に加え、設備投資による有形固定資産の積み増しが主な要因です。親会社所有者帰属持分比率は49.5％と、前期の50.8%からわずかに低下したものの、依然として強固な財務基盤を維持しています。

キャッシュ・フロー面では、営業活動により5,076億円の資金を創出し、これを将来の成長に向けた固定資産の取得（2,985億円）などに充当しました。資本政策においては、株主還元の拡充を図っており、年間配当は前期の1株換算150円（分割前）から実質的な増配となる36円（株式分割後ベース）を実施しました。次期（2027年3月期）についても、年間40円へのさらなる増配を予定しており、中長期的な企業価値向上を株主へ還元する姿勢を鮮明にしています。

順調な決算の一方で、経営陣は複数の不透明な外部環境を懸念事項として挙げています。第一に、米中間の政治的緊張や、米国による中国への半導体輸出規制の継続といった地政学リスクです。これによりサプライチェーンの分断が進行し、コスト構造に悪影響を及ぼす可能性があります。

第二に、電気自動車（BEV）市場の成長鈍化です。期初想定を下回る部品需要が継続しており、車載向けポートフォリオの再構築が急務となっています。また、原材料価格の高騰やエネルギー調達リスクも不安定な要素として残っています。同社はこれらの課題に対し、AIエコシステム関連などの成長領域への投資を加速させるとともに、約60億円規模の構造改革費用を次期予想に織り込むなど、機動的な事業運営で対応する方針です。

2027年3月期の通期連結業績予想については、売上高2兆5,800億円、営業利益2,950億円と、連続での過去最高更新を見込んでいます。データセンター向けニアライン用HDDの需要が引き続き高水準で推移することや、AIスマートフォンの普及による二次電池のさらなる高付加価値化が寄与する見通しです。