帝人・2026年3月期通期、最終損益880億円の赤字に転落——構造改革で巨額減損も、来期は450億円の黒字転換へ

当期の連結業績は、売上収益が 8,731億9,000万円（前期比 13.2%減）、本業の儲けを示す事業利益が 257億8,100万円（同 6.6%減）となった。営業損益は 707億1,400万円の赤字 となり、最終的な当期損益は 880億300万円の赤字（前期は283億円の黒字）に沈んだ。赤字転落の主因は、不採算事業の整理に伴う 「膿を出し切る」ための減損処理 だ。特にアラミド事業で約504億円、炭素繊維事業で約82億円の減損を計上したほか、構造改革に伴う特別退職金なども重荷となった。

一方で、キャッシュ創出力を示すEBITDAは 861億円 を確保しており、実力値ベースでは安定した収益基盤を維持している。売上高の減少は、北米の複合成形材料事業（TAT）の売却（2025年7月完了）など事業ポートフォリオの再編が進んだことが背景にある。経営陣は 「2026年度からの成長軌道への回帰」 を掲げており、今回の巨額赤字は将来の成長に向けたコスト構造の抜本的見直しという側面が強い。

セグメント別の状況を見ると、収益構造の変化が鮮明に表れている。主力のマテリアル事業領域は、売上収益が前期比 26.3%減 の 3,386億円、事業利益は同 98.0%減 の 1億円 と厳しい結果になった。欧州の自動車市場の回復遅れや、光ファイバー向け需要の価格競争激化がアラミド事業を直撃した。また、炭素繊維事業も航空機向けサプライチェーンの制約や汎用品の価格低下により、米国工場の一時休止を含む 構造改革の真っ只中 にある。

対照的に成長を牽引したのがヘルスケア事業だ。売上収益は同 1.2%増 の 1,386億円、事業利益は同 136.0%増 の 134億円 と急拡大した。在宅酸素療法（HOT）やCPAPといった在宅医療機器のレンタル台数が堅調に推移したほか、複数のライセンス対価収入が利益を押し上げた。薬価改定の影響はあるものの、糖尿病治療剤の減損に伴う償却費負担の減少やコスト削減効果が発現し、グループの収益を下支えした。

繊維・製品事業は、衣料向けが中国や北米で好調だったほか、産業資材もフィルター向けなどが堅調に推移した。売上収益は 3,501億円（同 0.5%減）、事業利益は 171億円（同 4.2%減）と、市場環境が不透明な中で安定した業績を維持した。現在、帝人フロンティアと旭化成アドバンスの経営統合準備を進めており、さらなる効率化を追求している。

当期末の資産合計は、前期末から 1,412億円減少 し 9,201億円 となった。TAT株式や帝人ナカシマメディカルの譲渡、さらには多額の減損損失によって有形・無形資産が圧縮された。負債合計も有利子負債の返済が進んだことで 712億円減少 の 5,515億円 となっている。

自己資本の減少に伴い、親会社所有者帰属持分比率は前期末の40.6%から 39.6% へと微減した。財務健全性の指標であるD/Eレシオは 0.92倍（前期末0.9倍）と横ばい圏内でコントロールされている。配当については、最終赤字ながらも 安定配当の維持 を優先し、年間配当は前期と同額の 50円（中間25円・期末25円）を継続した。次期も同額の50円を予定しており、配当性向は21.4%となる見込みだ。

2027年3月期の連結業績予想は、売上収益が前期比 2.7%減 の 8,500億円 となる一方、事業利益は同 16.4%増 の 300億円、最終損益は 450億円の黒字 を見込む。大幅な黒字転換の要因の一つは、2026年4月に完了した デュポンとの合弁解消に伴う株式売却益（約455億円） の計上だ。構造改革のコストを一巡させ、一気に利益成長へと転じるシナリオを描く。

また、2026年4月1日付で組織再編を実施し、報告セグメントを「アパレル＆インダストリーズ」「ヘルスケア＆ライフソリューションズ」「エレクトロニクス＆エナジー」「スペシャリティマテリアルズ」の4区分に刷新した。従来の素材別の管理から、顧客・用途起点の組織へと移行することで、市場の変化に迅速に対応する体制を整える。今後は 「中期経営計画2026-2028」 の達成に向け、技術戦略やDX/AX戦略を加速させ、資本効率を重視した経営（ROIC経営）を徹底する方針だ。

今後の懸念材料として、会社側は以下のリスクに言及している。

• 欧州景気の停滞: 自動車市場の回復遅れがマテリアル事業の販売回復を抑制する可能性がある。
• 地政学リスクと不透明な通商政策: 原材料・エネルギー価格の変動や為替のボラティリティがコストを圧迫する懸念がある。
• 競争環境の激化: 特に中国市場における樹脂製品の需給バランス悪化や、アラミド・炭素繊維分野での価格競争が利益率を押し下げるリスクがある。
• 構造改革の完遂: 炭素繊維の米国工場一時休止や組織再編が、計画通りに収益改善に寄与するかが焦点となる。