KHネオケム、2026年12月期第2四半期決算、減収も営業利益25%増

売上高は前年同期比9.3%減の532億9,900万円でしたが、営業利益は24.9%増の75億100万円、親会社株主に帰属する中間純利益は34.3%増の52億8,200万円となりました。売上減でも利益は大幅増という、事業分野ごとの明暗が表れた決算です。

• 機能性材料: 冷凍機油原料の販売数量が減少。中国の需要低迷に加え、中東情勢の緊迫化や大規模定期修繕が影響した。
• 電子材料: 生成AIやデータセンター関連を背景に先端半導体向け需要が拡大し、高純度溶剤の販売が伸びた。
• 基礎化学品: 中東情勢による供給面の混乱はあったが、原燃料価格の上昇に対する価格改定を進め、利益が大きく伸びた。

機能性材料の弱さが売上高を押し下げる一方、電子材料の販売増と基礎化学品の採算改善が利益を支えました。半導体向け製品の成長と価格転嫁が収益を下支えしているものの、売上全体の回復には冷凍機油原料などの需要持ち直しが必要です。

機能性材料は販売数量が減り、売上高・営業利益とも前年同期を下回りました。新興国、欧州、日本のエアコン市場は堅調だった一方、最大市場の中国では不動産不況の長期化と家電補助金効果の一巡で需要が弱く、米国の住宅市場も力強さを欠きました。冷凍機油原料は需要低迷に中東情勢の緊迫化と大規模定期修繕が重なり、販売が減少しました。

電子材料は売上高・営業利益とも前年同期を上回りました。生成AIやデータセンター関連を背景に先端半導体市場の好調が続き、KHネオケムは高純度溶剤の販売を拡大しました。品質の高さと安定供給力を価格に反映できたことも、利益の伸びにつながりました。

基礎化学品は売上高が前年同期を下回る一方、営業利益は大幅に増えました。中東情勢でサフナ由来製品のサプライチェーンに一部混乱が生じましたが、国内では安定供給の維持に努め、原燃料価格の上昇に対する迅速な価格改定を進めました。売上数量だけでなく、価格転嫁と採算管理が利益を左右した点が今回の特徴です。

その他は売上高が減少し、営業損失となりました。主力の電子材料が伸びても、機能性材料の需要低迷や基礎化学品の供給環境など、事業ごとの市場差が大きく、全社業績は各分野の回復時期に左右されます。

6月末の総資産は1,321億1,300万円、自己資本比率は56.5%でした。自己資本比率は前期末の53.6%から2.9ポイント上昇しており、利益の積み上がりなどを背景に財務基盤が改善しています。

• 総資産: 1,321億1,300万円。前期末から増加した。
• 自己資本比率: 56.5%。前期末の53.6%から上昇。
• キャッシュフロー: 営業活動で資金を獲得し、投資活動では有形固定資産の取得に資金を使用。財務活動では配当金の支払いなどで資金が減少した。
• 配当: 中間配当は1株55円で、前年同期の52円50銭から増額。年間予想は130円で、前期実績105円を25円上回る。
• 自社株買い: 今回の短信では新たな自社株買いの発表は確認できない。

利益成長を株主還元にも反映し、年間配当を前期比で引き上げる計画です。一方、設備投資にも資金を振り向けており、半導体関連需要への対応や安定供給を支える投資と、還元の両立が焦点になります。

2026年12月期の通期業績予想は、前回公表値から変更していません。売上高は前期比1.0%減の1,140億円を見込む一方、営業利益は20.0%増の135億円、純利益は11.5%増の87億円を予想しています。

会社は、中東情勢の先行きが不透明なため、通期予想を据え置きました。中間期は営業利益が前年同期を上回りましたが、通期では売上高の減少を見込んでおり、下期にかけて機能性材料の需要や原料価格、供給網の状況が予想達成の鍵となります。

利益は増えたものの、事業環境は分野や地域によってばらついています。会社も中東情勢の不透明さを理由に通期予想を据え置いており、需要と供給の変化を慎重に見極める必要があります。

• 中東情勢と供給網: 緊迫化が続けば、サフナ由来製品の供給や原燃料の調達に影響し、販売数量やコストを押し上げる可能性がある。
• 機能性材料の需要低迷: 中国の不動産不況や家電需要の弱さ、米国住宅市場の停滞が続けば、冷凍機油原料の販売回復が遅れるおそれがある。
• 半導体市場の変動: 生成AIやデータセンター向け需要は電子材料の追い風だが、先端半導体の投資動向が変化すれば高純度溶剤の販売にも影響する。
• 原燃料価格と価格転嫁: 基礎化学品では価格改定を進めたが、コスト上昇を販売価格に反映できるかが利益水準を左右する。

成長分野の追い風だけでは全社の業績を説明できず、弱い市場の底入れと供給制約への対応も欠かせません。下期は、電子材料の需要が続くかに加え、価格改定が利益率の維持につながるかが注目点です。