円谷フィールズHD・2026年3月期通期、売上高23.9%増の1,741億円——遊技機好調で過去最高、20円の大幅増配も発表

当連結会計年度の業績は、売上高が 1,741億42百万円 （前年比 +23.9% ）、営業利益が 174億55百万円 （同 +14.1% ）となり、売上・各利益ともに前年を大きく上回りました。親会社株主に帰属する当期純利益も 130億50百万円 （同 +17.0% ）に達し、収益性の向上が顕著となっています。この成長の主因は、パチンコ・パチスロ市場におけるシェア拡大に成功したアミューズメント機器事業の躍進にあります。

一方で、コンテンツ＆デジタル事業では「ウルトラマン」の中国市場におけるライセンス収入が一時的に落ち込んだものの、国内事業は周年事業の寄与で増収を確保しました。グループ全体では遊技機事業の圧倒的な利益貢献が、コンテンツ事業の投資局面を支える構造となっています。自己資本比率も 58.9% まで向上しており、財務基盤の強化と成長投資の両立が進んでいます。

主力のアミューズメント機器事業が記録的な成長を遂げる一方、コンテンツ事業は地域による明暗が分かれました。

アミューズメント機器事業は、販売台数が約 27.4万台 （前年比 +33.6% ）と大幅に増加しました。『e 新世紀エヴァンゲリオン ～はじまりの記憶～』などの有力タイトルの好調に加え、通期に渡る『L 東京喰種』の増産ニーズに的確に対応したことが奏功しました。市場シェアも約 18.2% まで高まっており、パーラー（遊技場）からの信頼を不動のものにしています。

コンテンツ＆デジタル事業は、国内売上高が 50億3百万円 （前年比 +6.4% ）と堅調でした。「ウルトラマンシリーズ放送開始60周年」記念施策により、ライセンスやMD収入が伸びています。しかし、海外売上高は 43億49百万円 （同 △36.6% ）と苦戦しました。特に中国市場において、過去10年で初の減収を記録したことが利益を押し下げる要因となりましたが、会社側は中国市場の中長期的な成長ポテンシャルに変化はないと分析しています。

当期末の総資産は前期末比 44億6百万円 増の 1,033億60百万円 となりました。売上債権の回収が進む一方で、将来の販売に向けた仕掛品や商品化権が増加しています。負債合計は長期借入金の返済などにより 55億32百万円 減少しており、健全性が高まっています。純資産は利益剰余金の積み増しにより 661億87百万円 に拡大し、自己資本比率は前期末の51.6%から 58.9% へと大きく改善しました。

資本政策においては、株主還元の強化が際立っています。当初50円を予定していた期末配当を 70円 へと大幅に引き上げました。これは持続的な成長への自信と、着実な増益を還元に結びつける方針の現れです。キャッシュ・フロー面では、営業活動で 74億77百万円 のキャッシュを創出し、それを固定資産の取得や配当支払いに充当する健全な循環を維持しています。

好調な業績の裏で、同社は複数の課題を挙げています。

• 中国市場の変動性: 過去10年で初の減収となった中国市場におけるライセンスビジネスの立て直しが急務です。現地パートナーとの連携強化により、新規契約の獲得を加速させる必要があります。
• 国内ウルトラマン市場の拡大: 中国の市場規模（推計1,500〜2,500億円）に対し、国内は150億円前後と乖離があります。国内の市場取扱高を中国並みに引き上げることが成長の鍵となります。
• 遊技機市場のIP依存: 現在の好業績は特定IPのヒットに支えられている側面があり、継続的な有力タイトルの投入と、若年層など新たなファン層の開拓が求められます。

次期（2027年3月期）の連結業績予想は、売上高 1,870億円 （前年比 +7.4% ）、営業利益 190億円 （同 +8.8% ）と、さらなる増収増益を見込んでいます。

新たに策定された3ヵ年のグループ中期経営計画では、自社IPを活用したプラットフォーム構築を目指す「IP成長プラットフォーマー」としての戦略を掲げています。中国での成功事例を日本国内に逆輸入するなどのビジネスモデル変革を進め、2027年3月期には配当金も年 70円 を維持する方針です。