三菱瓦斯化学、2027年3月期第1四半期決算、営業利益153％増で通期予想を上方修正

当第1四半期連結累計期間（2026年4～6月期）は、売上高2,237億円（前年同期比25.7％増）、営業利益278億円（同153.5％増）、経常利益291億円（同111.0％増）、親会社株主に帰属する四半期純利益183億円（同118.1％増）と、各利益段階で大幅な増益を達成した。

特に営業利益は、中東情勢の緊迫化によるメタノール市況の上昇や在庫評価差益の影響に加え、電子材料を中心とした機能化学品部門の好調が大きく寄与した。一方、持分法損益は、サウジアラビアのメタノール生産会社の稼働低下により5億円（前年同期比△78.1％）と悪化したが、営業利益の増益で補う形となった。

会社側は、現中期経営計画「Grow UP 2026」の最終年度において、事業ポートフォリオの強靭化と資本効率を強く意識した経営を推進。中東リスクを跳ね返し最高益ペースで滑り出したことが、今期の大きな特徴である。

報告セグメントは「グリーン・エネルギー＆ケミカル（GEC）」と「機能化学品」、および「その他」に区分される。

グリーン・エネルギー＆ケミカルは、外部売上高972億円（構成比43.5％）、営業利益119億円（セグメント利益率12.2％）と、前年同期の営業利益19億円から503.5％の大幅増益となった。メタノールは中東情勢の緊迫化に伴う国際市況の上昇に加え、在庫受払差益が収益を押し上げた。メタノール・アンモニア系化学品も原材料高を販売価格へ転嫁し、MMA系製品の数量増もあり増収増益。エネルギー資源・環境事業では原油高が採算改善に寄与した。一方、メタキシレンジアミンは需要回復による数量増があったものの固定費増で前年同期並みに留まった。

機能化学品は、外部売上高1,227億円（構成比54.9％）、営業利益171億円（利益率13.9％）と、前年同期比77.6％の営業増益。半導体パッケージ向けBT材料やAIサーバー向け基板材料OPE®が牽引する電子材料は、幅広い分野で需要が旺盛で大幅増収増益となった。無機化学品も半導体向け薬液の数量増と前期の減損による償却費減が利益を押し上げた。エンジニアリングプラスチックスは原料高を価格転嫁し増収増益。一方、光学材料はスマホ向け光学樹脂が堅調だったものの、眼鏡向けレンズモノマーの生産トラブルの影響で減益となった。

セグメントの横断比較は以下の通り。

当四半期末の総資産は、前連結会計年度末比461億円増の1兆1,592億円。流動資産は受取手形・売掛金の増加などで331億円増の4,836億円、固定資産は投資有価証券の評価増などにより130億円増の6,755億円となった。負債は仕入債務や長期借入金の増加で268億円増の4,603億円。純資産は利益剰余金の積み上がりにより192億円増の6,988億円となり、自己資本比率は57.4％（前期末58.1％）と高水準を維持する。

キャッシュフロー計算書は作成されていないが、減価償却費は93億円（のれん償却含む）と安定的な設備投資の継続がうかがえる。

株主還元では、2027年3月期の年間配当予想を前期の100円から110円に増配する計画を公表（第2四半期末55円、期末55円）。中期経営計画で掲げる「資本効率を意識した経営」の一環として、総還元性向の引き上げや自社株買いの可能性にも投資家の関心が集まる。

会社が決算説明資料等で言及する主なリスクは以下の通り。

• 中東情勢の流動化：メタノール市況のボラティリティ増大により、収益の変動幅が拡大する可能性がある。サウジアラビアの持分法適用会社の稼働低下はすでに損失として顕在化しつつあり、地政学リスクの長期化が懸念材料。
• 原材料価格の不安定化：原油・ナフサ価格の変動が基礎化学品やエンプラ事業の採算に直結する。価格転嫁の遅れや需要減退が起これば、利益率が急低下する恐れ。
• 為替変動：大幅な円安が業績を押し上げる一方、急激な円高は輸出採算を悪化させる。
• 半導体市況の調整：電子材料事業はAI・データセンター向けに強く、循環的な需要後退局面に入った場合の影響が大きい。
• 製品トラブル：光学材料で発生した眼鏡向けレンズモノマーの生産問題は、顧客への供給責任やブランド信頼に影響を与えるリスク。

また、中期経営計画の最終年度として、ポートフォリオ再構築や新規事業の育成の成否が次期以降の成長を左右する。

会社は2026年5月13日公表の通期連結業績予想を上方修正した。修正後の予想は以下の通り。

修正の主因は、第1四半期の大幅な上振れと、メタノール市況の高止まりを織り込んだことによる。保守的な前提を取っていた前回予想から、実績を反映した現実的な数字に引き上げた格好だ。

なお、第2四半期累計（4〜9月）では売上高4,400億円、営業利益410億円を見込み、期初からの上振れを一気に反映している。通期営業利益710億円は前期比56.8％増となり、前期の減益から一転して大幅な増益回復を遂げる計画である。