東洋炭素、2026年12月期第2四半期決算、営業利益53.7%減で半導体調整が重荷

東洋炭素株式会社（以下、東洋炭素）の2026年12月期中間期は、売上高が前年同期比2.7%減の223億70百万円、営業利益が53.7%減の17億78百万円、親会社株主に帰属する中間純利益が37.4%減の16億77百万円でした。営業利益率は7.9%で、前年同期の16.7%から低下しました。

• 売上高: 2.7%減。半導体向けの需要低迷が重しとなりました。
• 営業利益: 53.7%減。売上総利益の縮小に加え、販売費・一般管理費を吸収しきれませんでした。
• 経常利益: 41.2%減の22億29百万円。前年同期にあった為替差損が当期にはなく、営業利益より減益率は小さくなりました。
• 純利益: 37.4%減。中間純利益は16億77百万円となりました。

主力の半導体用途では、ウエハーの在庫調整が続き、SiC半導体向けも低調でした。一方、最先端品やAI関連の幅広い分野で需要が広がり、期後半には在庫調整の一巡や受注増など、回復の兆しも出ています。利益の大幅減は足元の半導体調整の影響を映す一方、下期に需要回復が続くかが通期達成の焦点です。

地域別では、半導体用途の弱さが日本、欧州、アジアの売上高を押し下げました。米国は半導体向けが低調だったものの、工業炉向けの堅調さが売上高を支えました。

• 日本: 連続鋳造や工業炉向けの黒鉛製品は堅調でしたが、半導体用途の市場調整が響き、売上高と営業利益は前年同期を下回りました。
• 米国: 半導体向けは低調でしたが、工業炉向け黒鉛製品が底堅く推移し、売上高は前年同期を上回りました。営業利益は減少しました。
• 欧州: 放電加工電極や小型カーボンブラシは堅調でしたが、半導体向けの減少により売上高、営業利益とも前年同期を下回りました。
• アジア: 工業炉向けやカーボンブラシ製品が堅調だった一方、半導体向けの減少が響き、売上高と営業利益は前年同期を下回りました。

全体として、半導体向け製品の弱さを工業炉、機械、一般産業向けが補う構図です。会社はAI需要や在庫調整の一巡を回復材料に挙げていますが、地域ごとの収益回復には差があり、下期は半導体関連の受注と利益率の改善を確認する必要があります。

東洋炭素は2026年12月期の連結業績予想を据え置きました。売上高は前期比6.1%増の490億円を見込む一方、営業利益は8.3%減の62億円、親会社株主に帰属する当期純利益は8.5%減の50億円を予想しています。

中間期の売上高は通期予想の約45.7%に達しましたが、営業利益は約28.7%、純利益は約33.5%にとどまります。会社は期後半のAI関連需要や受注増を期待する一方、中東情勢の緊迫化による燃料価格上昇は不確定要素が多いとして、現時点では予想に織り込んでいません。

中間期末の総資産は前期末比1.4%増の1,195億94百万円、純資産は0.1%増の976億23百万円でした。自己資本比率は81.6%で、前年末の82.7%から1.1ポイント下がりましたが、財務基盤は引き続き厚い水準です。

会社の説明によると、資産の増加には現金・預金や棚卸資産、有形固定資産の増加が寄与しました。年間配当は145円を維持し、中間配当は実施せず、期末に145円を予定しています。業績が減益となるなかでも配当予想を据え置いた点は株主還元の継続を示しますが、自己株式取得など新たな資本政策の発表はありません。キャッシュフローの各区分については、短信上の数値をこの概要では取り上げていません。

足元では半導体関連の需要回復が見え始めた一方、外部環境の不透明さは残ります。下期の受注が利益回復につながるかに加え、コストや地域ごとの需要動向にも注意が必要です。

• 半導体市場の調整: ウエハー在庫の調整やSiC向け需要の低迷が長引けば、売上高と工場稼働率の回復が遅れる可能性があります。
• 米国の政策と中国景気: 米国の政策動向や中国の景気停滞が、顧客の設備投資や半導体需要に影響するおそれがあります。
• 地政学と燃料価格: 中東情勢の緊迫化を背景に燃料価格が上昇しています。製造コストへの影響は不確定要素が多く、会社は現時点で通期予想に織り込んでいません。
• 地域・製品の需要差: 工業炉や一般産業向けは堅調な一方、地域によって半導体向けの弱さが残ります。製品構成の変化が利益率を左右します。

東洋炭素は新規用途の開拓と既存用途の深掘りを通じ、製品構成を柔軟に見直す方針です。短期的には半導体需要の回復時期、長期的には付加価値の高い製品・技術をどれだけ広げられるかが課題になります。