マクセル、2027年3月期第2四半期決算、増収増益も通期予想は据え置き

マクセル（正式名称：マクセル）は2027年3月期中間期に増収増益となり、売上高の増加額は前年同期比101億9,100万円、営業利益は7億700万円、親会社株主に帰属する中間純利益は5億1,300万円増えました。経常利益は58億1,400万円で前年同期比13.8%増、1株当たり中間純利益は128円76銭でした。

• 販売数量・製品構成: 一次電池、粘着テープ、車載光学部品、半導体関連製品が増収に寄与しました。
• 半導体市場: 生成AI向けを中心に市場が好調で、顧客の在庫消化が進み、半導体関連製品の販売が回復しました。
• 為替: 対米ドルの平均レートは1ドル159円となり、円安が営業利益を押し上げました。
• コスト面: 中東情勢を背景に原材料・エネルギー価格が上昇し、価格改定の効果が出るまでの時間差が一部事業の利益を圧迫しました。

半導体関連の回復と円安が増益を後押しした一方、事業ごとの利益にはばらつきがありました。売上高の伸びだけでなく、価格転嫁や製品構成の改善がどこまで続くかが、下期の収益力を見極めるポイントです。

セグメントでは機能性部材料が大幅な増益となる一方、価値共創事業は赤字に転落しました。下表は前年同期比の変化を示し、売上高や営業利益の実額と構成比はこのセクション直後のセグメント表で確認できます。

エネルギーは、村田製作所から譲り受けた事業を含む医療機器用・車載用の一次電池が好調でした。一方、角形リチウムイオン電池の生産終了や、原材料高の価格反映に時間差があること、前年に一過性のライセンス収入があったことから減益です。

機能性部材料は、半導体製造工程用テープを中心とする粘着テープと産業用部材が伸びました。顧客の在庫積み増し需要に加え、材料費上昇を受けた価格見直しも利益を押し上げています。

光学・システムは、新製品の車載光学部品と半導体関連製品の回復が寄与したものの、前年のライセンス収入の反動で減収減益でした。価値共創事業は電設工具が堅調でしたが、国内・北米向けの健康・理美容製品が振るわず、採算改善が課題です。

マクセルは2027年3月期の通期業績予想を据え置きました。中間期の実績は会社計画を上回ったものの、下期には一次電池や粘着テープの需要反動、地政学リスク、原材料・エネルギー高などの懸念が残るため、現時点では予想を変更していません。

前期実績は、短信に記載された通期予想の前年比から逆算した概算です。下期は生成AI関連需要を背景に半導体関連製品の好調が続き、新製造ラインの稼働による一次電池や粘着テープの販売拡大も見込んでいます。

一方、中間期に見られた一次電池の価格改定前の駆け込み需要や、顧客による粘着テープの在庫積み増しには反動の可能性があります。会社はポートフォリオ改革による収益性向上と成長事業の強化を進め、全固体電池を中心とする新事業の早期収益化も目指します。

2026年9月末の総資産は前期末比1.6%増の1,847億2,600万円、自己資本比率は前期末の47.9%から49.9%へ上昇しました。純資産は中間利益の計上などで増え、負債は長期借入金などの減少を受けて縮小しています。

2026年5月には自己株式629万2,200株、120億7,500万円相当を消却しました。これは保有株式の消却であり、今回新たに同額の自社株買いを実施したという意味ではありません。

配当を増やす一方で自己株式を消却し、資本効率と株主還元を意識した施策を進めています。設備投資や成長投資を続けながら財務基盤も維持できるか、今後の資金配分に注目が集まります。

中間期の設備投資は前年同期比147.7%増の54億3,400万円と大きく増えました。研究開発費は29億4,400万円で前年同期比2.6%減となり、投資の拡大は研究開発費よりも設備面で目立っています。

会社は新製造ラインの稼働による一次電池や粘着テープの販売拡大を見込んでおり、設備投資の増加は供給能力の強化につながる可能性があります。また、全固体電池を中心とした新事業の早期業績貢献を目標に掲げています。

ただし、研究開発費は中間期時点で前年を下回っています。設備投資が売上や利益に結び付く時期と、次世代電池などの研究開発をどう事業化するかが、成長投資の成果を測る焦点です。

中間期は需要回復と円安が業績を押し上げましたが、会社は下期の需要やコスト環境を不透明とみています。短期的な受注増が継続的な需要に変わるか、価格改定で費用上昇を吸収できるかが課題です。

• 需要の反動: 一次電池の価格改定前の駆け込み需要や、粘着テープで顧客が積み増した在庫が一巡すれば、下期の販売が鈍る可能性があります。
• 地政学リスク: 中東情勢などの変化が原材料・エネルギー価格の上昇や供給不安につながり、調達費用と生産計画に影響するおそれがあります。
• 価格転嫁の時間差: 原材料高を販売価格に反映するまでのタイムラグが続けば、一次電池などで利益率が圧迫されます。
• 為替変動: 中間期は円安が利益を支えましたが、為替レートの変化によって業績予想とのずれが生じる可能性があります。
• 事業別の収益格差: 健康・理美容製品の低迷で価値共創事業が赤字となっており、販売回復やコスト対応が進まなければ全社利益の重荷になります。

中間期の増益をそのまま下期へ延長できるとは限りません。特に在庫需要の反動と原材料価格の動向を確認しながら、機能性部材料など好調な事業の利益を維持できるかが重要です。