TOTO株式会社、2027年3月期通期業績予想を修正、売上高を100億円下方修正し営業利益600億円は据え置き
TOTOは2027年3月期の連結売上高予想を前回から100億円(1.3%)引き下げ、7,750億円に修正した。営業利益予想は600億円で据え置き、経常利益は580億円、純利益は460億円とした。前期実績に比べると売上高、営業利益、純利益は上回る一方、経常利益は下回る。中間期の実績に加え、米州・中国大陸の市況悪化を反映する。

開示の要点
- 売上高予想
- 7,750億円
- 営業利益
- 600億円
- 経常利益
- 580億円
- 純利益
- 460億円
- 1株利益
- 279.71円
売上高予想を100億円引き下げ
TOTOは2027年3月期の通期連結業績予想を修正した。売上高予想を下方修正する一方、営業利益と純利益の予想は前回から据え置いた。
| 項目 | 前回予想 | 今回予想 | 前期実績 |
|---|---|---|---|
| 売上高(億円) | 7,850 | 7,750 | 7,374.41 |
| 営業利益(億円) | 600 | 600 | 537.59 |
| 経常利益(億円) | 585 | 580 | 606.89 |
| 純利益(億円) | 460 | 460 | 402.57 |
| 1株当たり純利益(円) | 279.78 | 279.71 | 243.01 |
売上高は前回予想比で100億円、1.3%の減額。経常利益は5億円、0.9%引き下げた。前期実績と比べると、売上高、営業利益、純利益は上回る見通しだが、経常利益は下回る。
中間期の実績と米中の市況を反映
修正の理由として会社は、第2四半期(中間期)の実績と、各セグメントの今後の見通しを挙げた。特に米州事業と中国大陸事業では、市況悪化の影響を織り込んだ。
- 予想の見直し材料: 第2四半期(中間期)の実績
- 市況面の要因: 米州事業、中国大陸事業の市況悪化
- 確認資料: 会社は、詳細を同日公表の「2027年3月期 第2四半期決算説明資料」で示している
売上高の減額幅は示されたものの、地域・セグメントごとの影響額はこの開示資料には記載されていない。業績見通しの修正は、中間期の結果と下期以降の事業環境を合わせて反映したものとなる。
営業利益は維持、経常利益は前期を下回る
売上高を引き下げながら営業利益予想を維持した一方、経常利益は小幅な減額となった。利益項目によって修正の方向が異なり、売上高だけでなく営業段階以降の利益の動きも確認したい内容だ。
前期実績との比較では、営業利益は増加する見通しだが、経常利益は減少する見通しとなる。純利益は前期を上回る予想を維持しており、売上高の下方修正だけから最終利益の見通しまで引き下げたと捉えるのは正確ではない。
今後は米州・中国大陸の見通しが焦点
今回の修正では、営業利益と純利益の通期予想を維持しつつ、売上高と経常利益を引き下げた。投資家にとっては、米州・中国大陸の市況悪化が今後の販売や利益にどう影響するか、次の決算資料でセグメント別の状況を確かめることがポイントとなる。
会社は業績予想について、現時点で入手可能な情報に基づくもので、実際の業績はさまざまな要因で見通しと異なる可能性があるとしている。予想の前提となる事業環境の変化を踏まえ、今後の実績と見通しの更新を追う必要がある。
開示前後の株価推移
開示当日の終値(2026/10/30)
5,746円
最新終値(2026/10/30)
5,746円
※ 日次終値ベースの参考チャートです。リアルタイムの株価ではありません(株式分割調整済み、1年以上前は週次の終値)。2026/10/30更新
TOTOをライバルと比較
年収・業績・株価を並べてガラス・土石製品業界の今
掲載17社TOTOはガラス・土石製品業界の掲載17社中、売上高で3位。業界全体の株価と今期の会社計画を見ると――
- 業界の株価(1年)
- +25.4%全業界 +14.9%
- 今期計画 営業利益
- +13.9%全業界 +13.0%
- 予想の上方修正
- 6社下方 1社
- 営業利益率(業界)
- 10.0%
- TOTO+46.5%
- ガラス・土石製品(業界平均)+25.4%
- 全業界+14.9%
- 足元の業績今期第1四半期累計は8社合計で売上高+11.7%・営業利益+32.1%(前年同期比)。通期計画に対する進捗が標準ペースを上回る企業は5社、下回る企業は6社。
- 予想修正今期予想を上方修正したのは6社、下方修正は1社。修正幅が最も大きいのは東海カーボン(営業利益+34.6%)。






タグ#TOTO#業績予想修正#2027年3月期#住宅設備#米州事業#中国大陸事業
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今回の修正は、売上高予想を引き下げても営業利益予想を維持した点と、前期比では経常利益が減少する見通しである点を分けて読む必要がある。売上高の下方修正だけで利益全体を判断しないことが重要だ。会社が挙げた米州・中国大陸の市況悪化が、実績や次回の見通しにどう表れるかが注目点となる。
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