大塚HD子会社、非小細胞肺がん第III相でPFS6カ月延長の好結果

大塚HD100%子会社の大鵬薬品工業は、EGFR ex20ins変異陽性の進行・再発型NSCLC患者を対象に実施した第III相臨床試験「REZILIENT3」において、主要評価項目である無増悪生存期間（PFS）の達成を確認した。この結果は、韓国ソウルで開催されたIASLC 2026 World Conference on Lung Cancer（WCLC）でプレジデンシャル・シンポジウムとして発表された。

試験は、前治療歴のない患者 279例 をジパレルチニブ（100mg、1日2回）とプラチナベース化学療法の併用群（n=140）、および化学療法単独群（n=139）に無作為化し比較した。計画された中間解析により、併用群のPFS中央値は 14.5カ月 であり、単独群の 8.5カ月 を統計的に有意かつ臨床的に意味のあるレベルで上回った。ハザード比は 0.50 （95%信頼区間：0.34-0.73、P=0.00015）であり、腫瘍の増悪や死亡リスクを約半減させる強力な効果を示した。

このPFS改善効果は、脳転移を有するサブグループ（ハザード比 0.38 ）を含め、全サブグループで一貫して認められた点も注目される。また、客観的奏効率（ORR）も併用群で 65.0% と単独群の 40.3% を大きく引き離し、奏効期間中央値も 14.2カ月 対 9.9カ月 と延長した。全生存期間（OS）の中間解析（成熟度30%）では死亡ハザード比が0.72であったが、フォローアップを継続中であり、長期的な生存利益の有無が次なる注目点となる。

安全性に関する予備結果でも、新たな重大な安全シグナルは確認されず、既存の薬剤の既知のプロファイルと概ね一致していると報告された。グレード3以上の有害事象（AE）発生率は併用群で 87.1% 、単独群で 54.4% であり、併用群でやや高かったものの、その多くは管理可能な血液学的毒性であった。

特に注目すべきは、グレード3以上のEGFR関連毒性（発疹や下痢など）が比較的限定的だった点である。併用群での皮疹発生率は 10.7% 、下痢は 1.4% と低く抑えられており、患者の生活の質（QOL）を維持しつつ強力な抗腫瘍効果を得られる可能性を示唆している。治験参加医師のHelena A. Yu氏は、「統計学的に有意で臨床的に意義のあるPFS延長を示した」と強調し、本併用療法が未治療のEGFR ex20ins変異陽性NSCLCにおける一次治療の新たな選択肢となり得ると評価した。

また、大鵬薬品のFabio Benedetti Global CMOは、「患者のアンメット・メディカル・ニーズに応えるため、規制当局との協議を進め、速やかな提供を目指していく」と述べた。ジパレルチニブ（開発コード：CLN-081/TAS6417）は、大鵬薬品とその米国子会社である大鵬オンコロジーが、Cullinan Therapeuticsと提携して開発中の不可逆的EGFR阻害剤であり、現在、各国の規制当局から承認は受けていないが、中長期的な企業価値向上に向けた重要な進捗 と同社は位置付けている。

EGFR ex20ins変異を伴うNSCLCは、肺がんの最大4%を占め（米国ではEGFR変異陽性の約12%）、従来治療選択肢が限られてきた希少なサブタイプとして臨床ニーズが高まっている領域である。今回のREZILIENT3試験におけるPFS 6.0カ月 延長という成績は、既存の治療法と比較しても極めて有望な水準にある。

本試験は多施設共同のグローバル第III相試験であり、脳転移患者を含む广泛な層での有効性が確認されたことは、実際の臨床現場での適用可能性を広げる。今後、大鵬薬品および大鵬オンコロジーは、得られたデータを基に米国や日本の医薬品規制当局と協議を進め、承認申請に向けた準備を加速させると見られる。

現時点では2026年12月期の連結業績予想に変更はないとしているが、ジパレルチニブは大塚HDグループの成長牽引製品の一つとして戦略的重要性が高い。次回発表となるOSデータの成熟度向上と、各国での承認動向が株価や事業展開にとって次の重要なカギを握る。 投資家および医療関係者は、規制当局とのやり取りや、先行する競合他社（例えばAmgenのAmivantamabなど）との頭脳戦にも注目する必要がある。