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デクセリアルズの2027年3月期第1四半期決算は、売上高271億8200万円（前年同期比4.0％増）、営業利益85億8800万円（同7.5％増）、純利益62億4100万円（同12.1％増）と増収増益だった。データセンター向け光トランシーバー用光半導体の出荷増加やハイエンドスマートフォン向け精密接合用樹脂・ACFの好調が寄与した。一方、反射防止フィルム（ARF）はノートPC向けの需要反動減や中国自動車市場の競争激化で苦戦し、光学材料部品セグメントは減収減益。通期の業績予想は据え置いた。

日油が発表した2027年3月期第1四半期の連結決算は、売上高が前年同期比23.1％増の690億700万円となったものの、営業利益は同9.7％減の106億9500万円と増収減益だった。化薬事業が防衛関連の特需で売上高197.8％増の大幅増収を達成し、前年同期の営業損失から黒字転換したが、医薬・医療・健康事業のDDS製剤出荷遅れなどが全体利益を押し下げた。親会社株主に帰属する純利益は同12.1％減の75億7100万円。通期業績予想は据え置き、年間配当は前期比9円増配の70円を計画する。

三井化学が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比10.8%増の4,600億円、コア営業利益が同88.4%増の501億円と大幅増益となり、純利益は約43倍の321億円に急拡大した。ナフサ価格上昇に伴う在庫評価益の改善や為替差益が利益を押し上げ、全セグメントでコア営業利益が拡大した。

東ソーが発表した2027年3月期第1四半期決算は、中東情勢の緊迫化を背景としたナフサ価格上昇による在庫評価差益の大幅な改善や、付加価値素材・高機能材料の出荷増加により、営業利益が前年同期比93.9%増の312億円、親会社純利益が同198.0%増の195億円と急伸した。純利益が前年同期の3倍に拡大する中、通期業績予想を初めて公表し、売上高1兆1,700億円、純利益590億円を見込む。配当は年間100円を維持する方針だ。

住友化学の2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が 5,782億円（前年同期比 9.9% 増）、コア営業利益が 623億円（同 125.2% 増）と 大幅増益 を達成した。エッセンシャル＆グリーンマテリアルズの交易条件改善や住友ファーマの主力品拡販が寄与し、前年同期の親会社株主帰属損失から一転して 408億円 の黒字に転換した。為替円安や原材料高の影響を一部で受けつつも、全社で収益構造の回復が鮮明になっている。

住友ベークライトの2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比22.6%増の952億11百万円、営業利益が65.4%増の142億18百万円となり、大幅増収増益を達成した。半導体関連材料の需要拡大と販売価格の適正化が寄与し、全セグメントで増収基調。親会社株主に帰属する四半期利益も46.8%増の109億33百万円と好調で、通期業績予想の達成に向けて順調なスタートを切った。

太陽HD（太陽ホールディングス）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比17.6%増の390億1900万円、営業利益が同48.9%増の105億500万円、純利益が同61.8%増の75億円と、円高進行の逆風下でも大幅増益を達成した。セグメント別ではエレクトロニクス事業が好調に推移し、会社側は通期業績予想を上方修正。一方、外部からの公開買付け（TOB）が進行中で、今後の上場維持に関する不透明感が高まっている。

積水化学（積水化学工業）の2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比9.1％増の3,329億円、営業利益が同20.1％増の254億円、経常利益が同39.1％増の280億円となり、売上高・営業利益・経常利益が過去最高を更新しました。中東情勢悪化による原料高騰の中、販売価格改善でスプレッドを確保したことが増益の主因です。半導体向け需要の取り込みやパイプシステムズ分野の前倒し需要も寄与し、上期（第2四半期累計）の業績予想を上方修正しました。一方、特別損失の計上で純利益は前年同期比2.7％減の127億円にとどまりました。

ダイセルの2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比9.4%増の1523億83百万円、営業利益が同7.7%増の140億41百万円と増収増益となった。一方、親会社株主に帰属する四半期純利益は同2.7%減の93億60百万円と微減だが、通期予想では前期比214.3%増の320億円を見込み、純利益が前期比2.1倍に急拡大する見通し。ハイパフォーマンスポリマーズがAI関連需要を取り込み好調な一方、セイフティ部門は中国市場減速で大幅減益となった。

三菱ケミカル（三菱ケミカルグループ）の2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比14.0%増の1兆42億円、コア営業利益が101.7%増の1,141億円、親会社株主に帰属する四半期利益が194.0%増の577億円と大幅増収増益を達成しました。半導体関連需要の拡大や原料価格上昇に伴う在庫評価益が寄与し、第2四半期業績予想を上方修正しました。

旭化成が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比11.9%増の8,261億円、営業利益が51.5%増の813億円と大幅増益。全セグメント増収増益を達成し、とりわけマテリアルセグメントが業績を牽引した。親会社株主に帰属する四半期純利益は172.7%増の537億円と急拡大し、ヘルスケア事業では大型M&Aの効果も早速顕在化している。

トクヤマが発表した2027年3月期第1四半期決算では、売上高が前年同期比4.7%増の856億54百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益は6.0%増の52億4百万円と増収増益を達成。一方で、営業利益は22.9%減の60億76百万円にとどまり、化成品のコスト増が利益を圧迫した。同社は通期業績予想を初めて開示し、年間配当も前期比12円増の132円とするなど、成長投資と株主還元の両面で注目される決算内容となった。

信越化学（信越化学工業）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比5.4%増の6624億円、営業利益が4.2%増の1737億円となった。半導体市場の回復を追い風に電子材料事業が好調だった一方、塩化ビニル市況の悪化で生活環境基盤材料事業が減益となり、セグメント間で明暗が分かれた。

日本ペイントホールディングスが発表した2026年12月期第1四半期の連結決算は、売上収益が前年同期比 20.8%増 の 4,902億円、営業利益が同 42.7%増 の 709億円 と大幅な増収増益となった。2025年3月に買収を完了した米国のスペシャリティ・フォーミュレーターである AOC社の業績がフルに寄与 したほか、円安に伴う為替換算上のプラス効果や、各地域での販売数量の増加が業績を大きく押し上げた。主力の建築用塗料が世界的に堅調を維持しており、グローバル展開による収益力の強化が鮮明となっている。

化学・食品大手の中間素材メーカー、ADEKAが発表した2026年3月期連結決算は、売上高・全利益項目ともに過去最高を更新する着地となりました。売上高は前年同期比 2.3% 増の 4,165億円、営業利益は 1.5% 増の 416億円 に到達しました。家電や電気自動車（EV）市場の停滞を受けた「樹脂添加剤」の苦戦を、国内外で絶好調だった「ライフサイエンス（農薬）」事業が補った形です。あわせて年間配当を前期比 12円 増の 112円 とし、次期もさらなる増配と増益を掲げる強気の見通しを示しました。

エア・ウォーターは5月13日、2026年3月期（通期）の決算短信について、期末から45日以内での開示が困難になったと発表した。3月31日に受領した特別調査委員会の報告内容を精査し、多数の連結子会社に対して網羅的な会計処理の点検を進めていることが主な要因だ。第3四半期決算に続く異例の開示延期となり、市場からはガバナンス体制や内部統制の不備に対する懸念が一段と強まる見通しとなっている。

化学大手のデンカが13日に発表した2026年3月期の連結決算は、営業利益が前年比82.0%増の262億2,500万円と大幅な増益を記録しました。売上高は原材料安に伴う販売価格の下落で減収となりましたが、米国子会社の製造停止による構造改革や、AI（人工知能）向け半導体材料の好調が利益を大きく押し上げました。前期に計上した多額の特別損失が解消され、親会社株主に帰属する当期純利益は156億9,500万円（前期は123億円の赤字）と黒字転換を果たしています。

高機能化学大手のクラレが13日に発表した2026年12月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比3.1%増の2,009億円、営業利益が同20.3%減の148億円と、増収減益の結果となりました。主力のビニルアセテート事業において、中東情勢の混乱や世界的な需要低迷を背景とした販売数量の減少と操業度悪化が利益を押し下げました。一方で、円安による為替効果や機能材料セグメントの好調が下支えとなり、通期業績予想および創立100周年記念配当を含む増配計画は据え置いています。

日東電工が26日に発表した2026年3月期第3四半期（4〜12月）の連結決算は、売上収益が前年同期比 1.0%増 の 7,861億9,500万円 、営業利益が同 3.3%減 の 1,478億6,000万円 となった。円高による 88億円 の減益影響があったものの、ハイエンドスマートフォン向けの需要が想定を上回って推移した。同社は足元の堅調な需要を踏まえ、通期の業績予想を上方修正しており、成長分野へのシフトが着実に進んでいることを印象づけた。