決算ダイジェスト一覧

アステラス製薬・2026年3月期、営業利益832%増の3,826億円——重点戦略製品が急成長、通期予想も増収増益を維持

アステラス製薬が発表した2026年3月期連結決算は、売上収益が前期比 11.9%増 の 2兆1,392億円、営業利益が同 832.4%増 の 3,826億円 と記録的な増益となりました。がん治療剤「PADCEV」や「VYLOY」などの 重点戦略製品 がグローバルで大きく成長し、前年に計上した多額の減損損失がなくなったことで利益が劇的に改善しました。同社は次期の年間配当を前期から2円増の 80円 とする方針を示しており、成長投資と株主還元の両立を加速させる構えです。

エーザイ・2026年3月期Q3、売上高3.1%増の6,199億円——「レカンビ」倍増も前期の一時金剥落で営業微減益

エーザイが9日に発表した2026年3月期第3四半期累計決算は、売上収益が前年同期比 3.1%増 の 6,199億円 、営業利益は 1.7%減 の 544億円 となった。アルツハイマー病治療剤「レカンビ」や抗がん剤「レンビマ」が世界的に伸長し、主力製品の成長が業績を牽引した。一方で、前年同期に計上した製品権利譲渡に伴う一時金や戦略的提携の終結益が剥落したことで、増収ながらも営業利益は 前年並みの水準 での着地となった。

ペプチドリーム・2025年12月期、営業赤字50億円に転落——大型契約の端境期で大幅減収も、次期黒字化を予想

ペプチドリームが16日に発表した2025年12月期通期決算（IFRS）は、売上収益が前期比 60.3%減 の 185億2,100万円 、営業損益は 50億1,300万円の赤字 （前期は211億1,300万円の黒字）となった。前年度に計上された大型導出案件に伴う一時金収入の反動が大きく、創薬開発への先行投資が利益を圧迫した形だ。しかし、臨床開発パイプラインは着実に積み上がっており、同社は 「グローバル製薬企業」への転換 を加速させ、2026年12月期での大幅な増収増益と黒字復帰を見込んでいる。

ロート製薬・2026年3月期Q3、売上高12%増の2,530億円——アジア好調で通期予想を上方修正、配当も増額

ロート製薬が12日に発表した2026年3月期第3四半期（4〜12月）連結決算は、売上高が前年同期比 12.0%増 の 2,530億7,100万円 、営業利益は同 5.1%増 の 335億7,500万円 と増収増益を記録しました。シンガポールの漢方薬大手 ユーヤンサン社の連結化 や、東南アジア諸国での旺盛な需要が全体を牽引しており、グローバル展開の加速が業績に鮮明に表れています。同社はアジア・アメリカでの好調を反映し、通期の業績予想を上方修正するとともに、 年間配当予想の増額 も発表しました。

塩野義製薬・2026年3月期Q3、営業利益15.1%増の1,487億円——鳥居薬品の連結化とHIV成長が寄与、大型M&Aで攻勢

塩野義製薬が30日に発表した2026年3月期第3四半期（2025年4〜12月）の連結決算（IFRS）は、営業利益が前年同期比 15.1%増 の 1,487億円 と大幅な増益を達成しました。主力とするHIVフランチャイズのロイヤリティー収入が堅調に推移したことに加え、2025年9月に連結子会社化した鳥居薬品の業績寄与や、JT（日本たばこ産業）の医薬事業承継に伴う「負ののれん発生益」の計上が利益を押し上げました。国内でのインフルエンザ流行による治療薬「ゾフルーザ」の販売拡大も増収に貢献しており、積極的なM&A戦略が実を結び始めています。

協和キリン・2025年12月期通期、コア営業利益8%増の1,031億円——主力「クリースビータ」好調、海外売上比率は74%に上昇

協和キリンが発表した2025年12月期通期決算は、売上収益が前期比0.3%増の4,968億円、コア営業利益が同8.1%増の1,031億円となった。主力製品である「クリースビータ」が北米や欧州で二桁成長を維持し、収益の柱として強固な基盤を築いている。海外売上比率は前期の72%から74%へとさらに上昇し、日本国内の薬価改定影響をグローバルでの成長で補う構造が鮮明となった。2026年12月期は新薬の承認取得に伴う成長投資を優先し、増収減益の予想を掲げている。

住友ファーマ・2026年3月期Q3、純利益5倍の1,076億円——北米新薬の成長と事業構造改革が奏功

住友ファーマが30日に発表した2026年3月期第3四半期（4〜12月）の連結決算は、売上収益が前年同期比 18.6%増 の 3,477億円 、親会社の所有者に帰属する四半期利益が同 407.5%増 の 1,076億円 と大幅な増収増益となりました。北米市場における基幹3製品の販売拡大に加え、アジア事業の持分譲渡に伴う利益計上や、徹底したコスト削減を柱とする事業構造改革の効果が利益を大きく押し上げました。主力品の特許切れという「パテント・クリフ」を乗り越え、収益性の回復が鮮明となっています。

小野薬品・2026年3月期Q3、コア営業利益19.1%増の1,162億円——買収した米デサイフェラ社が収益貢献

小野薬品工業が発表した2026年3月期第3四半期決算は、売上収益が前年同期比 6.0%増 の 3,970億円 、本業の実力を示すコア営業利益は同 19.1%増 の 1,162億円 と増収増益を達成しました。主力製品「オプジーボ」の国内販売は競争激化により減収となりましたが、買収した米デサイフェラ社の抗がん剤「キンロック」の連結寄与や、海外からのロイヤルティ収入の拡大が業績を力強く牽引しました。前年同期に計上した買収関連費用の反動もあり、利益面では大幅な回復を見せています。

小林製薬・2025年12月期通期、純利益63.7%減の36億円——紅麹問題で147億円の特損、信頼回復へ新中計始動

小林製薬が発表した2025年12月期の連結決算は、売上高が前期比0.1%増の1,657億円と横ばい圏にとどまった一方、親会社株主に帰属する当期純利益は同63.7%減の36億円と大幅な減益を記録しました。要因は「紅麹」関連製品の健康被害に伴う製品回収や補償対応に加え、将来の収益性低下を見込んだ国内・タイの工場で146億円の減損損失を計上したことです。同社は失墜した「信頼の再構築」を最優先課題に掲げ、2026年度から始まる新たな中期経営計画による再起を図ります。

大塚ホールディングス・2026年12月期Q1、純利益15.7%増の983億円——主力医薬品が牽引、PTSD新薬企業を1,000億円超で買収

大塚ホールディングスが発表した2026年12月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比 8.2%増 の 6,303億円 、親会社の所有者に帰属する四半期利益が 15.7%増 の 983億円 と増収増益となりました。主力とする抗精神病薬「レキサルティ」などのグローバル展開が加速したほか、米国の輸液事業開始が寄与し、成長を牽引しています。同社は同時に、精神疾患領域の強化に向けて 米バイオ企業の買収 を発表し、成長投資を加速させる姿勢を鮮明にしました。

第一三共・2026年3月期Q3、売上高12%増の1兆5,334億円——主力のがん治療薬が世界で絶好調、増配も継続

主力のがん治療薬「エンハーツ」が世界中で売れ、売上高は 1兆5,334億円 （前年同期比 12.1%増 ）と好調です。前年にあった会社売却益がなくなったため営業利益は 2,337億円 （同 5.9%減 ）となりましたが、本業の儲けを示す コア営業利益 は着実に伸びています。

中外製薬・2026年12月期Q1、営業利益16.2%増の1,587億円——海外向け「ヘムライブラ」輸出が大幅増、主力品好調で増収増益

中外製薬が発表した2026年12月期第1四半期（1〜3月）連結決算は、売上収益が前年同期比 11.5%増 の 3,217億円 、営業利益が同 16.2%増 の 1,587億円 となり、第1四半期として堅調な滑り出しを見せました。主力製品である血液凝固第VIII因子機能代替製剤「ヘムライブラ」のロシュ向け輸出や、新薬「バビースモ」などの スペシャリティ領域が成長を牽引 しました。国内での薬価改定や後発品の浸透という逆風がありながらも、海外市場の伸長と高付加価値製品の構成比上昇が収益を押し上げています。

日本新薬・2026年3月期Q3、売上収益4.8%増の1,271億円——主力剤伸長で通期売上を上方修正、米特許訴訟は「引当金なし」を継続

日本新薬が9日に発表した2026年3月期第3四半期（4〜12月）連結決算は、売上収益が前年同期比 4.8%増 の 1,271億3,500万円 となりました。主力の肺高血圧症治療剤「ウプトラビ」や海外ロイヤリティ収入が業績を牽引した一方、販売管理費の増加により営業利益は 1.3%減 の 323億3,300万円 と増収減益となりました。同社は第4四半期の為替想定を円安方向に見直し、通期の売上収益予想を上方修正 しています。焦点となっていた米国での特許訴訟については、賠償を命じる評決が出たものの「特許は無効」との判断もあり、現時点で引当金の計上は見送っています。

武田薬品・2026年3月期Q3、売上高3.3%減も通期予想を上方修正——主力薬の後発品影響を円安が補う

武田薬品工業が発表した2026年3月期第3四半期（2025年4〜12月）決算は、売上収益が前年同期比 3.3%減 の 3兆4,112億円 となった。米国での主力薬の特許切れに伴う後発品浸透が響いたものの、円安進行を背景に通期の業績予想を上方修正し、営業利益は 4,100億円 （前回予想比+100億円）を見込む。特許の崖という逆風を、成長製品の伸長と為替メリットで吸収し、増益を確保する経営の粘り強さが示された形だ。