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メガバンク3社はそろって増収増益となった。国内金利の上昇が資金利益を押し上げ、市場部門も追い風だ。純利益の伸びは三菱UFJが48.2%増で首位。一方、利益の伸び率ではみずほが存在感を示した。共通の追い風の中で、伸び方に差が出ている。

四国の地方銀行3社は、金利上昇を背景に貸出金利息が伸びる一方、有価証券損益の差が業績を分けました。阿波銀行は純利益が前年同期比53.7%増と伸び、いよぎんは債券売却損などで21.0%減。金利上昇の恩恵と損失が同時に表れた決算です。

中国地方の地銀4社はそろって増益となり、金利上昇の恩恵が貸出金利息などに表れました。一方、株式売却益や投資信託解約益も利益を押し上げ、収益の中身には差があります。増益の勢いと持続力は別々に見る決算です。

関西の地方銀行3社はそろって増収増益となり、貸出金利息など金利収益の伸びが業績を支えました。なかでも京都FGは純利益の伸びが最も大きく、滋賀銀は収益性で存在感を示しました。一方、南都銀行は債券損失や与信費用が利益を抑え、金利上昇の取り込み方に差が表れています。

首都圏の地方銀行5社は、金利上昇を背景に貸出金利息や有価証券利息が伸び、全社が増収となりました。一方、純利益はきらぼしFGが40.8%増、千葉興銀が4.4%減と分かれました。金利の恩恵を利益に変える力が差を生む決算です。

東海の地方銀行3社はそろって増収増益となりましたが、利益の伸びを支えた要因には差があります。貸出金利息など本業の改善が目立つ一方、株式売却益や一時的な利益も大きく寄与。増益の質に会社差が表れた四半期です。

九州・北九州の地銀4社は、金利上昇を背景に3社が増益となりました。資金利益の伸びに株式売却益も加わった西日本FHは純利益が83.2%増。一方、九州FGは業務粗利益が増えたものの費用増が上回り、唯一の減益でした。金利上昇の恩恵に差が表れています。

北日本・東日本の地方銀行9社は、貸出金利息や有価証券利息の増加を受け、8社が最終増益となりました。純利益の伸びは七十七が80.6%で最も高い一方、千葉興銀は4.4%減。金利上昇の恩恵は一様ではなく、預金コストや債券損益が明暗を分けました。

北陸・甲信越の地銀4社は、金利上昇を背景に貸出金利息が伸び、全社が増収となりました。一方、利益は本業の利ざや改善に加え、株式売却益や負ののれん、税効果にも左右されています。増益率だけでは測れない収益の質が、投資家にも就活生にも重要な読みどころです。

5社すべてが増収増益となり、金利上昇の恩恵が広がりました。ただし、売上高はふくおかFGが1,519億円（前年比+20.1%）で首位、利益はしずおかFGが470億円（同+51.0%）で首位です。あおぞら銀は純利益の伸び率でトップとなり、恩恵の差が鮮明になりました。

日銀の利上げにより、国内リテール銀行の収益環境が劇的に好転しました。今回の第3四半期決算では、強固な預金基盤を活かして金利上昇を味方につけた企業が業績を伸ばしています。一方で、ノンバンク事業の苦戦から大規模な構造改革を迫られた企業もあり、明暗が最も鮮明な期となりました。

金利上昇を背景に3社とも収益を伸ばしましたが、利益の行方は分かれました。おきなわFGは純利益が前年同期比40.9%増、琉球銀行も15.9%増。一方、九州FGは増収ながら純利益が6.7%減となり、収益拡大を利益に変える力が問われています。金利上昇の恩恵に差が出た四半期です。

北海道・東北の地方銀行4社は、貸出金利息などの増加を背景にそろって増収増益となりました。純利益の前年同期比では七十七が+80.6%と最も伸び、北洋銀行は+40.3%にとどまりました。株式売却益や負ののれん発生益も利益を押し上げており、本業の改善と一時益の見極めが投資判断の焦点です。