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センサー・検知機器各社は、半導体やデータセンター向けの設備投資を取り込み、増収増益が目立ちました。なかでもキーエンスは高い利益率を維持し、オムロンは利益が急回復。一方、日本セラミックは本業が横ばいでした。決算期間は中間期と第1四半期で異なりますが、追い風の取り込みに差が表れています。

2027年3月期第1四半期、TDKはAIデータセンター需要と円安を背景に、売上高が前年同期比38.3%増、営業利益が53.0%増と先行した。マクセルも複数製品の販売回復で増益を確保した一方、GSユアサはモビリティが伸びても社会インフラの弱さが残る。追い風の質が収益差を生む局面で、為替依存と事業構成が投資判断の焦点となる。

自動車車体・排気部品3社は、いずれも売上高が前年同期を上回りました。しかし、営業利益を大きく伸ばしたジーテクトに対し、ユニプとフタバは減益です。増産や為替が売上を押し上げても、原価や減価償却費、地域ごとの生産動向が採算を左右し、増収と利益改善は別問題であることが表れました。

3社の売上高は、買収効果と既存店の成長を取り込んだ企業が伸びる一方、木曽路は前年同期比0.4％減でした。営業利益率はすかいらーくが7％、木曽路はマイナス2％。売上拡大を利益に変える力が分かれた決算です。なお、すかいらーくは中間期で、他の2社は第1四半期のため、単純比較には注意が必要です。

厚板メーカー5社の2027年3月期第1四半期は、鉄スクラップ高と価格転嫁の遅れが収益を左右しました。日本製鉄は前年の赤字から黒字に転じた一方、中部鋼鈑と東京製鐵は営業赤字です。販売量より価格とコストの差が明暗を分けた決算となり、最終利益には資産売却などの一時要因も表れました。

日本製鉄が前年同期の赤字から黒字に転じ、JFEも大幅増益となる一方、神戸製鋼は鉄鋼アルミ事業の赤字で減益でした。ヨドコウは4社で最も高い営業利益率を保ちながら、亜鉛などの原材料高が利益を押し下げました。数量確保だけでは利益を守れない状況が、各社の収益力の差を浮かび上がらせています。

オキソ化学品関連企業の最新決算は、半導体材料の需要と原料高に伴う在庫評価益が利益を押し上げました。一方、KHネオケムは販売数量の弱さで減収です。決算対象期間はKHネオケムが中間期、他の2社が第1四半期で異なり、単純な規模比較には注意が必要です。利益の伸びと売上の動きが分かれた期となりました。

3社とも増収増益となった一方、利益の伸びを支えた要因には大きな違いがある。テルモは主力事業の成長に一時収益も加わり、通期予想を上方修正。PHCは糖尿病マネジメントの販売と構造改革が寄与し、ニプロは会計変更の押し上げ効果を含む小幅増益だった。増益の中身に差が表れた四半期だ。

4社の決算は、増収の広がりよりも利益の質で明暗が分かれました。大阪ソーダは医薬品精製材料などを伸ばし、営業利益率21.7%を確保。東ソーは在庫評価差益が利益を押し上げる一方、トクヤマは原燃料費などが重荷となりました。東亞合成は中間期決算で、対象期間が他社と異なります。成長の中身に差が出た期です。

3社そろって増収増益となり、売上高の伸びは平均18.5%、営業利益の伸びは平均を上回りました。関東電化は精密化学品の増収で高い利益率を示す一方、東ソーはナフサの在庫評価差益が利益を押し上げています。増益の中身に差が出た四半期です。

株式市場の活況を受け、丸三証券、東海東京FG、岡三証券の3社はそろって増収増益となりました。一方、営業利益の伸びは前年の利益水準や収益構成で大きく異なります。岡三証券は高い利益率を確保し、東海東京FGは事業譲渡益も純利益を押し上げました。相場の追い風をどう利益に変えたかが、各社の差を読む鍵です。

鉄道関連工事3社は、東急建が増収増益で利益成長をけん引する一方、矢作建設は完成工事高の減少などで営業利益が大きく落ち込みました。東鉄工は受注を伸ばしながら販管費増で減益です。純利益では特別利益の影響もあり、本業の稼ぐ力に明暗が表れました。

北陸・甲信越の地銀4社は、金利上昇を背景に貸出金利息が伸び、全社が増収となりました。一方、利益は本業の利ざや改善に加え、株式売却益や負ののれん、税効果にも左右されています。増益率だけでは測れない収益の質が、投資家にも就活生にも重要な読みどころです。

三菱倉庫、三井倉庫、上組はそろって増収でしたが、営業利益は3社とも前年を下回りました。荷動き回復や国際運送の伸びを、運賃や人件費、設備費の上昇が打ち消しています。増収が利益成長に結びつかないなか、上組は高い営業利益率を保ち、三井倉庫は売上の伸びで先行しました。

鋼管メーカー3社はそろって増収となり、前年の赤字から黒字に転じた日本製鉄や急回復したJFEが目を引きました。一方、利益率では丸一鋼管が突出。規模の大手と採算の丸一で強みが分かれた四半期です。価格改善や一過性要因を差し引いた利益の持続力が、投資判断の焦点になります。

段ボール・紙器包装3社はそろって増収となった一方、利益の明暗は分かれた。レンゴーは価格改定などを背景に営業利益を大きく伸ばし、日本製紙は減益と最終赤字に沈んだ。売上の伸びより採算改善力が問われる局面となり、需要の反動や工場の稼働状況が今後の焦点だ。

3社とも増収増益となりましたが、利益を生む力には差が出ました。ゼンショーは海外事業の拡大や価格転嫁で営業利益率を高め、コロワイドは買収で売上を伸ばす一方、販促費用などが利益を圧迫。すかいらーくは既存店の客数・客単価がともに伸びました。決算期間の違いに注意しながら、成長の中身を比べます。

3社の第1四半期は、ベイカレントの売上高が前年同期比29.9%増と突出。野村総研は売上高7.5%増、営業利益12.0%増で規模と増益を両立した。一方、日本M&Aセンターは営業利益が6.4%減でも、ファンド売却益で純利益は33.8%増。成長の中身で明暗が分かれた。なお、ベイカレントは2月期、他2社は3月期の第1四半期だ。

3社の直近決算は、売上高がそろって増えた一方、利益の質に差が出た。半導体・AI需要を取り込むニチアスは売上高が16.0％増え、営業利益率も15.5％で首位。太平洋セメントは海外・輸出が支え、東海カーボンは営業増益でも純利益が14.0％減った。成長の源泉が業績を分けた。なお東海カーボンは中間期で、他2社の第1四半期とは期間が異なる。

電子材料・機能性化学5社は、半導体とAI需要を追い風に全社が増収となった。営業利益も全社で増えたが、伸び率は三菱瓦斯化学の153.5％増からデクセリアルズの7.5％増まで開いた。高利益率の専門材料企業と、市況変動を受ける総合型で収益の色合いが異なる。AI需要だけでは勝負が決まらない四半期だ。