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不動産準大手・アセット4社は、成長の源泉で明暗が分かれた。ヒューリックは売上高が38.8％増、トーセイも30.1％増。カチタスは販売件数を伸ばす一方、野村不動産は減収減益となった。賃貸・再生の追い風と引き渡し時期の差が数字に表れた。ただし、各社の決算期間は中間期と第1四半期が混在する。単純な規模比較には注意したい。

3社はすべて増収でしたが、利益の動きは大きく分かれました。ニッパツは営業利益が30.0%増。一方、トヨタ紡織は売上高が10.1%増でも営業利益は15.1%減です。ニッパツはデータセンター需要が押し上げ役となり、ニフコは営業利益率14.1%で高収益を維持。増収より利益の質に差が出た期です。

3社の決算は、売上規模よりも利益を稼ぐ力の差が目立ちました。三井E&Sは営業利益率で首位となり、増収増益を達成。日揮ホールディングスも赤字から黒字へ戻しました。一方、先行きの利益予想には濃淡があります。受注の厚みと利益率が勝負を分ける決算です。

搬送・空圧機器の2社は、ともに半導体や自動化需要を追い風に増収となりました。ただし、利益の伸びには大きな差が出ています。ダイフクは営業利益が前年比24.4％増。一方、SMCは売上高で上回りながら、営業利益の伸びは0.2％増にとどまりました。売上の首位と利益成長の勝者が分かれた決算です。なお、決算期はダイフクが12月期、SMCが3月期で異なります。

AI半導体向け需要が、ポンプ・水処理の2社に大型受注をもたらしました。荏原製作所は中間期で過去最高を更新し、利益も増加。一方、オルガノは受注が急増しても営業減益でした。決算期間は荏原が半年、オルガノが3カ月と異なります。受注の勢いが利益に直結するとは限らないことが見えた期です。

求人メディア・HRテック3社は、採用需要を追い風にした会社と、組織転換の負担を受けた会社で明暗が分かれた。売上成長率はビジョナルが23.9%、JACが17.7%。一方、ディップは2.7%減で営業利益も32.0%減となった。採用需要は強くても、稼ぎ方で差が出る局面だ。会計期間が異なるため、各社公表の通期実績を並べて読む。

5社の決算では、AI・DX需要が売上を押し上げる一方、利益の伸びには差が出ました。売上成長率トップのSHIFTは営業減益となり、営業利益の伸び率トップはNSDでした。決算期間は各社で異なりますが、伸びる売上が利益に結びつくかが比較の焦点です。

ネクソンは売上高が前年比17.4%増、営業利益率32.7%で3社を引き離した。一方、DeNAはゲームの反動で営業利益が46.3%減。純利益はGO上場益で急増しており、本業と最終利益の温度差が際立つ。なお、ネクソンとガンホーは中間期、DeNAは第1四半期で、期間差に注意したい。

光学・フォトニクス3社は、増収基調の一方で利益の明暗が分かれた。浜松ホトニクスはAIデータセンター向け半導体需要を追い風に増収増益。タムロンは産業向けが写真事業の弱さを補った。ニコンは増収でも営業赤字が続く。成長分野への露出が差を生む決算だ。ただし対象期間は各社で異なり、売上規模の単純比較には注意したい。

コネクタ・電子基板3社は、AI・データセンター投資を追い風にそろって増収となった。売上成長率は メイコー の38％が首位だが、営業利益率は ヒロセ電機 の21.5％が突出。ミネベアミツミ は営業利益が50.9％増え、純利益の伸びで先頭に立った。売上成長と稼ぐ力は別勝負となり、需要を利益に変える力が問われた。

3社は増収を確保しながら、利益で明暗が分かれた。売上高が11.6％増、営業利益も3.0％増のサントリー食品が先行。一方、ヤクルトは営業減益、カゴメは通期予想を下方修正した。価格改定や海外展開の成果が差を生んだが、決算期間は各社で異なる。

菓子メーカー3社は全社増収でも、利益の明暗が分かれました。寿スピリッツは前年比で売上高10.0%増、営業利益20.7%増です。森永製菓は売上高5.6%増に対し、営業利益は13.7%減でした。成長の源泉が利益差を生んだ決算です。

4社の決算は、売上規模より利益の作り方で明暗が分かれた。LINEヤフーは営業利益3,413億円で首位を守り、メルカリは利益を57.7％伸ばした。一方、楽天は売上高が9.5％増えたものの、IFRS営業利益は72.9％減。カカクコムも売上高20％増に対し、先行投資で営業減益となった。成長投資を利益に変える力が、各社の差を映した。

4社とも増収増益となり、設備投資需要の強さが表れました。受注ではアマダが前年同期比78.0％増、オークマも38.9％増と勢いを見せます。利益率ではツガミが31.3％で突出し、DMG森精機は3.4％にとどまりました。需要拡大の恩恵は一様でない結果です。なお、DMG森精機は中間期で、他の3社は第1四半期です。

6社の決算は、防衛・航空・電力需要が追い風となる一方、案件採算で明暗が分かれた。三菱重工は売上高と営業利益で首位となり、前年比も二桁増。対してカナデビアは増収ながら営業利益が54.8%減った。受注の強さだけでは勝てず、利益を残す実行力が問われる。なお住友重機械は2025年12月期で、他5社と決算期が異なる。

テルモは売上高3,118億円、前年比19.9%増で3社首位に立った。HOYAは営業利益率32.3%で最高となった。オリンパスは純利益が112.5%増と伸びたが、営業利益率は12.0%にとどまる。関税還付や和解金などの一時要因も利益を押し上げた。伸びの大きさと稼ぐ力は別物という構図が鮮明だ。

3社そろって増収増益となり、売上高はNTTが最大、前年比の伸びも首位だった。一方、営業利益の伸びはKDDIの21.1%増に対し、NTTは4.9%増、ソフトバンクは4.0%増。規模のNTT、稼ぐ力のKDDIが際立ち、成長の質には差が出た。AIや法人向けサービスが次の競争軸となる。

6社の決算は、半導体材料の追い風をつかんだ企業と、基礎化学や低迷事業を抱える企業で明暗が分かれた。日産化学は売上高が11.2%増、営業利益が11.8%増となり、営業利益率も22.7%を確保。一方、信越化学は営業利益額で首位ながら14.4%減、クラレは減損で純利益が76.5%減った。成長分野が利益格差を広げた期だ。

5社すべてが増収増益となり、金利上昇の恩恵が広がりました。ただし、売上高はふくおかFGが1,519億円（前年比+20.1%）で首位、利益はしずおかFGが470億円（同+51.0%）で首位です。あおぞら銀は純利益の伸び率でトップとなり、恩恵の差が鮮明になりました。

2026年3月期の素材・エネルギー専門商社決算は、各社の戦略の違いが浮き彫りとなりました。売上規模を追う従来のビジネスから、利益重視のシフトが加速しています。その結果、原材料価格の変動を乗り越えて過去最高益を更新した企業がある一方で、市況悪化の直撃を受けて大幅な減益に沈んだ企業もあり、明暗が分かれる結果となりました。