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決算ダイジェスト12
決算
電機
2026年5月13日
ミネベアミツミ株式会社

2026年3月期 通期

ミネベアミツミ株式会社

ミネベアミツミ・2026年3月期、純利益66%増の990億円——AIサーバー・航空機需要が牽引、次期は60円へ増配方針

ミネベアミツミが発表した2026年3月期決算は、売上高・営業利益ともに過去最高水準を更新する増収増益となった。世界的なAI関連投資の拡大に伴うデータセンター向け需要や、回復が続く航空機向け需要を的確に取り込み、売上高は1兆6,643億円(前年比9.3%増)に到達した。金融資産の評価益も寄与し、親会社株主に帰属する当期純利益は990億円(同66.6%増)と大幅な伸びを記録している。

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決算
電機
2026年5月11日
太陽誘電株式会社

2026年3月期 通期

太陽誘電株式会社

太陽誘電・2026年3月期通期、営業利益91%増の199億円――車載・インフラ好調、構造改革で純利益は6.3倍に急拡大

太陽誘電が発表した2026年3月期通期連結決算は、売上高が 3,553億4,100万円(前期比 4.1%増)、営業利益が 199億9,600万円(同 91.2%増)と大幅な増益を達成した。自動車の電子化やAIサーバー向け情報インフラ需要の拡大が追い風となり、主力製品のコンデンサが業績を牽引した。不採算事業の減損損失を計上しつつも、前年の低水準からの反動や為替差益により、親会社株主に帰属する当期純利益は 148億600万円(同 535.9%増)とV字回復を果たした。

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決算
電機
2026年5月11日
横河電機株式会社

2026年3月期 通期

横河電機株式会社

横河電機・2026年3月期、売上高6,048億円で過去最高更新——純利益11.5%増、300億円の自社株買いも発表

横河電機が発表した2026年3月期連結決算は、売上高が前期比7.5%増の6,048億2,900万円に達し、過去最高を更新しました。営業利益は戦略的案件に伴う一過性の損失引当金の影響で825億5,500万円(前期比1.2%減)と微減しましたが、親会社株主に帰属する当期純利益は581億1,300万円(同11.5%増)と二桁の伸びを記録しています。同社は積極的な利益還元策として、発行済株式の3.5%に相当する上限300億円の自社株買いと、前期比20円増配となる年間78円の配当を決定しました。

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決算
電機
2026年5月11日
ヒロセ電機株式会社

2026年3月期 通期

ヒロセ電機株式会社

ヒロセ電機・2026年3月期通期、売上収益11.5%増の2,112億円で過去最高——産業用・自動車向け堅調、積極的な株主還元も継続

コネクタ大手のヒロセ電機が発表した2026年3月期の連結決算は、売上収益が前期比 11.5%増 の 2,112億6,400万円 となり、過去最高を更新しました。産業用機器や自動車向けビジネスが世界的に伸長したほか、新たに連結化した半導体テスト製品事業も寄与し、増収を牽引しました。利益面では原材料価格高騰の影響を受けたものの、営業利益は 429億9,500万円 (前期比 0.8%増 )と、微増ながら 最高益圏での推移 を維持しています。

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決算
電機
2026年5月11日
ソニーグループ株式会社

2026年3月期 通期

ソニーグループ株式会社

ソニーG・2026年3月期、営業利益13%増の1兆4,475億円——金融スピンオフ完了、音楽・半導体が成長を牽引

ソニーグループが8日に発表した2026年3月期の連結決算は、継続事業の売上高が前期比3.7%増の12兆4,796億円、営業利益が同13.4%増の1兆4,475億円と増収増益を達成しました。主力の音楽事業やイメージング&センシング・ソリューション(I&SS)分野が好調に推移し、利益を押し上げました。一方で、金融事業のパーシャル・スピンオフ完了に伴う会計上の損失計上により、非継続事業を含む最終損益は3,024億円の赤字(前期は1兆1,598億円の黒字)となりましたが、本業の稼ぐ力は着実に向上しています。

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決算
電機
2026年5月11日
ブラザー工業株式会社

2026年3月期 通期

ブラザー工業株式会社

ブラザー工業・2026年3月期通期、営業利益15%増の778億円——マシナリー事業が急回復、200億円の自社株買いも発表

ブラザー工業の2026年3月期連結決算は、売上収益が前期比 5.3% 増の 8,934億円 、営業利益が同 15.0% 増の 778億円 と大幅な増益を達成しました。中国市場を中心とした産業機器(マシナリー事業)の需要回復や円安による押し上げ効果が寄与したほか、主要なプリンティング事業も堅調に推移しました。同社は併せて、発行済株式の約4%にあたる 200億円 を上限とした 自己株式の取得 と、カラオケ事業を運営する子会社エクシングの売却を発表し、事業ポートフォリオの刷新 を鮮明にしています。

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決算
電機
2026年5月5日
HOYA株式会社

2026年3月期 通期

HOYA株式会社

HOYA・2026年3月期通期、税引前利益26%増の3,276億円——先端半導体向け好調、年間配当は295円へ大幅増配

精密機器大手のHOYAが発表した2026年3月期(通期)の連結決算は、売上・利益ともに過去最高水準を更新する極めて堅調な内容となった。売上収益は前年比 9.4%増 の 9,477億円 、税引前当期利益は同 26.0%増 の 3,276億円 に達した。主力である先端半導体向けのマスクブランクスが成長を牽引したほか、中国合弁会社の持分取得に関する負債評価益の計上という一過性要因も利益を押し上げた。株主還元も強化され、年間配当は前期比で大幅増となる 295円 を実施する。

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決算
電機
2026年5月5日
株式会社村田製作所

2026年3月期 通期

株式会社村田製作所

村田製作所・2026年3月期、売上高5%増の1兆8,308億円——AIサーバー需要が牽引、次期は35%営業増益を計画

村田製作所が発表した2026年3月期決算は、売上収益が前年比 5.0%増 の 1兆8,308億円 となり、AIサーバー向け需要の拡大が成長を支えました。営業利益は製品価格の下落や のれんの減損損失 計上が重石となり、同 0.8%増 の 2,818億円 と微増にとどまりましたが、生産効率の改善が下支えしました。同社は次期の営業利益を 34.8%増 と大幅な回復を見込むほか、最大 1,500億円 の自己株式取得を発表するなど、強気の成長投資と株主還元を打ち出しています。

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決算
電機
2026年5月5日
京セラ株式会社

2026年3月期 通期

京セラ株式会社

京セラ・2026年3月期通期、営業利益332.8%増の1,181億円——AI需要と構造改革で大幅回復、2,500億円の自社株買い発表

京セラが30日に発表した2026年3月期の通期連結決算(IFRS)は、営業利益が前期比 4.3倍 となる 1,181億3,800万円 に急拡大しました。AIやデータセンター市場の活況を背景に半導体関連部品が好調に推移したほか、前年度に実施した大規模な減損損失の反動が利益を押し上げました。同社は併せて、発行済株式の約1割にあたる最大 2,500億円 の自己株式取得や、安定的な増配を目指す 累進配当 の導入を決定しており、資本効率の向上に向けた「攻め」の財務戦略を打ち出しています。

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決算
電機
2026年5月5日
アルプスアルパイン株式会社

2026年3月期 通期

アルプスアルパイン株式会社

アルプスアルパイン・2026年3月期通期、営業利益23%増の420億円——モビリティ事業の収益改善が寄与、200億円の自社株買いも実施

アルプスアルパインが発表した2026年3月期の連結決算は、売上高が前期比 2.9%増 の 1兆194億円 、営業利益が同 23.3%増 の 420億円 と増収増益を確保しました。主力の車載向けビジネスが回復傾向にあり、特に不採算製品の縮小を進めた 「モビリティ事業」 の収益性が劇的に改善したことが全体を牽引しています。一方、当期純利益は前期に計上した株式売却益の反動などにより同 29.0%減 の 268億円 となりましたが、当期中に 200億円 の自社株買いを実施するなど、株主還元と構造改革を並行して進めています。

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決算
電機
2026年5月5日
株式会社JVCケンウッド

2026年3月期 通期

株式会社JVCケンウッド

JVCケンウッド・2026年3月期通期、営業利益5.7%減の205億円——無線供給不足が響くも増配と積極還元を継続

株式会社JVCケンウッドが発表した2026年3月期連結決算(IFRS)は、売上収益が前期比3.6%減の3,568億円、営業利益が同5.7%減の205億円と、減収減益での着地となった。主力の無線システム事業における部品供給不足や、米国での関税措置に伴うメディア事業の苦戦が業績を下押しした。一方で、資本効率の改善を掲げた年間配当の18円への増配や、累計約80億円に及ぶ自己株式取得を実施するなど、投資家重視の姿勢を強く打ち出している。

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決算
電機
2026年4月30日
TDK株式会社

2026年3月期 通期

TDK株式会社

TDK・2026年3月期通期、売上・利益ともに過去最高を更新——データセンター向け需要回復で営業利益21.5%増、次期も増益継続へ

電子部品大手のTDKは2026年4月28日、2026年3月期の連結決算(IFRS)を発表しました。売上高・営業利益・純利益の主要全指標で過去最高を更新し、売上高は前年比13.6%増の2兆5,048億円、営業利益は21.5%増の2,724億円に到達しました。データセンター向けHDD用ヘッドの需要が依然として高水準を維持したほか、ICT市場向けの二次電池やセンサ応用製品が堅調に推移したことが業績を大きく押し上げました。本決算では、前期に実施した構造改革の成果も現れ、収益性の向上が鮮明となっています。

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