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シャープが2027年3月期第1四半期決算を発表し、売上高は前年同期比7.9%減の4352億円、営業利益は46.3%減の82億円と大幅減益となった。前年同期に計上した大型の固定資産売却益の反動で純利益は88.6%減の31億円。一方、通期業績予想は修正しており、売上高1兆7700億円（前期比6.5%減）、営業利益300億円（前期比38.2%減）を見込む。大型資産売却の反動で大幅減益となり、通期予想を修正し減収減益見通しが示された。

浜松ホトニクスの2026年9月期第3四半期決算は、売上高が前年同期比 11.3%増 の 1,730億円、営業利益が 33.1%増 の 163億円 と大幅な増収増益となりました。AIデータセンター投資拡大を背景に半導体製造・検査装置向け製品が好調で、通期業績予想も 上方修正 しています。一方、自己株式の取得による大規模な株主還元も実施し、増収増益と上方修正で成長軌道を鮮明にしました。

アズビル（アズビル）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上収益636億83百万円（前年同期比2.0％増） と増収ながら、事業利益は49億64百万円（同30.1％減）と大幅減益。一方、受注高は1,153億38百万円（同28.5％増）と大幅に伸長し、今後の回復期待が高まっている。半導体製造装置向けFA市場の回復や大型再開発案件が寄与したが、研究開発投資や人件費の増加が利益を圧迫した。通期業績予想は据え置き、配当は前期比56％増の50円を計画している。

メイコーが発表した2027年3月期第1四半期（4～6月）決算は、売上高が前年同期比 38.0%増 の 732億2,300万円 となり、四半期として過去最高を更新した。AIサーバーや車載、衛星通信向け基板の旺盛な需要に加え、M&Aによる電子機器事業の連結化が寄与。一方、原材料価格の高騰や新工場立ち上げ費用が利益を圧迫し、営業利益は同 8.7%増 の 60億7,100万円 にとどまり、増収率に比べ利益の伸びは限定的だった。通期業績予想は据え置き、年間配当を 160円 とする大幅増配と、種類株式の消却による資本効率改善が発表された。

JVCケンウッドが発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が前年同期比10.7%増の888億円と増収を達成した一方、営業利益は同65.0%減の15億円と大幅減益。米国政府向け無線機器やカーエレクトロニクスのコスト増が響いた。通期では増収増益を見込むが、純利益は減益予想。また、総額30億円の自社株買いを発表し、株主還元を強化する。

ブラザーが発表した2027年3月期第1四半期の連結決算は、売上収益が前年同期比23.0％増の2,533億円、営業利益が同250.1％増の546億円と、全セグメントで大幅な増益を達成した。米国追加関税の還付や価格対応の効果、為替のプラスが寄与し、親会社株主に帰属する四半期純利益は同325.8％増の499億円に拡大。好調な業績を受け、通期業績予想を上方修正し、年間配当は前期と同額の100円を維持する計画だ。

GSユアサ（ジーエス・ユアサ コーポレーション）が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比 7.5% 増の 1,417億34百万円、営業利益が 39.3% 増の 115億78百万円 と大幅増益を達成した。モビリティ事業の販売拡大が牽引し、通期業績予想も上方修正。リチウムイオン電池が黒字転換するなど収益構造の改善が鮮明となった。

オムロンが2027年3月期第1四半期決算を発表し、業績が急回復した。売上収益は前年同期比26.1%増の2,099億円、営業利益は同226.0%増の189億円と大幅増。AI向け半導体投資などを背景に制御機器事業がけん引し、通期業績予想を上方修正した。親会社株主に帰属する四半期利益は131.1%増の106億円。

ミネベアミツミが2027年3月期第1四半期決算を発表し、売上高は前年同期比16.3%増の426,567百万円、営業利益は同50.9%増の26,313百万円と大幅な増益を達成した。データセンター向けベアリングや光デバイスが好調で、全セグメント増収。通期の純利益予想を上方修正した。

株式会社ジーエス・ユアサ コーポレーションは2027年3月期第2四半期および通期の業績予想を上方修正した。海外鉛蓄電池の販売堅調と円安が寄与し、中間期の経常利益は前回予想比31.3%増の210億円へ大幅上振れ。海外鉛蓄電池の好調が全体をけん引し、通期でも売上高は3.0%増の6,800億円に引き上げた。ただし通期純利益は395億円と、前期の418億円を下回る見通しだ。

横河電機が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が1,413億円（前年同期比8.6%増）と増収ながら、親会社株主に帰属する四半期純利益は122億円（同19.4%減）と減益となった。前年同期に計上した法人税等調整額の反動が主因だが、営業利益は164億円（同1.8%増）とほぼ横ばい。一方で受注高は1,834億円（同23.1%増）と急拡大し、受注が23%増と急増。特に測定器事業が大幅増収増益となり、通期業績への期待が高まる。

ヒロセ電機の2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が620億85百万円（前年同期比26.8％増）、営業利益が133億38百万円（同35.6％増）と大幅な増収増益。AI関連需要を背景に産業用機器向けコネクタがけん引した。通期業績予想も上方修正し、自己株式取得も発表。ただし移転価格税制に伴う費用計上で純利益は73億31百万円（同1.4％増）と伸びが限られた。

リコーが発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比8.4%増の6,298億円、営業利益が同277.8%増の477億円、親会社株主に帰属する純利益が同284.1%増の370億円と大幅な増益となった。子会社売却益と円安が大幅増益をけん引し、通期業績予想は据え置きながら、増配と自社株買いで株主還元を強化した。

住友電工が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比15.9%増の1,330,591百万円、営業利益が同61.0%増の97,059百万円と大幅増収増益を達成した。情報通信や自動車を中心に全セグメントで需要が拡大し、円安・銅価上昇も追い風に、通期業績予想を上方修正。四半期純利益も89.1%増と急拡大し、資本政策では実質増配となる年間配当39円（株式分割考慮後）を予想した。

HOYAの2027年3月期第1四半期決算は、売上収益が2557億4200万円（前年同期比16.0％増）、営業利益が826億2600万円（同30.0％増）と大幅な増収増益を達成した。全セグメントが伸長し、特に情報・通信事業の収益性が高く、ライフケア事業の収益性改善も進んだ。さらに、決算発表と同時に総額2000億円の自己株式取得も発表、増収増益と大規模自社株買いで株主還元を強化する姿勢を鮮明にした。

カシオ（カシオ計算機）の2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比19.8%増の745億円、営業利益が同243.5%増の128億円と大幅増収増益を達成した。時計事業が「G-SHOCK」と「CASIO WATCH」の2軸戦略で全地域にわたり好調に拡大し、業績を牽引。この結果を受け、通期業績予想を売上高50億円、営業利益80億円上方修正した。

アルプスアルパインが発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比0.4%減の2,378億円、営業利益は9億円の赤字（前年同期は37億円の黒字）と、減収営業赤字に陥った。一方、300億円の自己株式取得を発表し、通期業績予想は据え置いた。主要3セグメント中2セグメントで営業赤字を計上したが、センサー事業は損失縮小。第1四半期として営業赤字に転落も、資本政策への積極姿勢が目立つ内容となった。

TDKが発表した2027年3月期第1四半期決算（2026年4～6月期）は、売上高が前年同期比38.3%増の7,410億円、営業利益が53.0%増の863億円となった。AIデータセンター向け需要の拡大や円安効果が業績を押し上げ、全セグメント増収となった。純利益も94.4%増の805億円と大幅な増益だった。

ソニー（ソニーグループ）は、2027年3月期第1四半期決算を発表し、売上高が前年同期比8.2%増の2兆8377億円、営業利益が40.2%増の4764億円となり、第1四半期として過去最高益を更新した。当社株主に帰属する四半期純利益は32.1%増の3421億円。好業績を受け、通期業績予想を上方修正し、営業利益1兆7200億円（前期比18.8%増）を見込む。イメージセンサーやゲーム・音楽などのエンタメ事業が収益を牽引した。

三菱電機が発表した2027年3月期第1四半期決算は、売上高が前年同期比 14.0% 増の 1兆4,971億円、営業利益が 24.6% 増の 1,395億円 と大幅な増収増益となった。円安進行に加え、FAシステムやパワー半導体を中心に需要が堅調で、全セグメントが増収を達成。通期業績予想も上方修正し、年間配当を前期比5円増の 60円 に引き上げるなど、株主還元にも積極的な姿勢を示した。